記事一覧:Key Wordで世界を読む187

  • The world's richest man(世界一の大富豪)

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    The world's richest man(世界一の大富豪)

    2017年07月01日号  

    過去23年間のうち18年間で世界一の大富豪(the world's richest man)の地位にある米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏。近いうちに世界一の座を明け渡すことになるかもしれない。米アマゾン・ドット・コム創業者で最高経営責任者(CEO)のジェフ・ベゾス氏の資産がここにきて一気に膨らみ、ゲイツ氏に肉薄しているからだ。好調な業績を背景にベゾス氏が保有するアマゾン株が大きく値上がりしているためだ。

  • obstruction of justice(司法妨害)

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    obstruction of justice(司法妨害)

    2017年06月24日号  

    これほど注目を集めた米議会イベントは近年なかったのではないか。5月に米連邦捜査局(FBI)長官を電撃的に解任されたジェームズ・コミー氏の議会証言(congressional testimony)だ。何しろ、最大の焦点がドナルド・トランプ大統領による司法妨害(obstruction of justice)の有無なのだ。

  • Frightful Five(フライトフルファイブ)

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    Frightful Five(フライトフルファイブ)

    2017年06月17日号  

    上場企業として20周年を祝ったばかりの米アマゾン・ドット・コム。5月30日のニューヨーク株式市場で同社株は初めて1000ドルの大台に乗せた。同日終値で見るとアマゾンは年初から33%、過去5年間では364%の株価上昇を記録している。電子商取引(e-commerce)のパイオニアとして急成長し、今では株式時価総額で小売業界の巨人である米ウォルマート・ストアーズの2倍になり、世界第4位に浮上している。

  • emerging market boom(新興国市場ブーム)

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    emerging market boom(新興国市場ブーム)

    2017年06月10日号  

    2008年のリーマンショック以前に起きた「新興国市場ブーム(emerging market boom)」の再来なのか。インドやポーランド、アルゼンチンなど新興国へ多額の投資マネーが流れ込み、株高や通貨高を演出しているのだ。

  • TheShadowBrokers(シャドーブローカーズ)

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    TheShadowBrokers(シャドーブローカーズ)

    2017年06月03日号  

    5月12日に身代金ウイルス(ransomware)「ワナクライ(WannaCry)」による大規模なサイバー攻撃が発生したことで、「シャドーブローカーズ(TheShadowBrokers)」と名乗る謎のハッカー集団の存在がクローズアップされている。

  • Silicon Beach(シリコンビーチ)

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    Silicon Beach(シリコンビーチ)

    2017年05月27日号  

    写真・動画共有アプリ「スナップチャット(Snapchat)」で知られる米スナップの新規株式公開(IPO)をきっかけに「シリコンビーチ(Silicon Beach)」に熱い視線が注がれている。

  • tax holiday(タックスホリデー)

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    tax holiday(タックスホリデー)

    2017年05月20日号  

    米トランプ政権が4月26日に発表した税制改革案を見て、米多国籍企業はにんまりしているに違いない。法人税率の大幅引き下げに加えて、いわゆる「タックスホリデー(tax holiday)」導入も盛り込まれたからだ。

  • Cuban missile crisis in slow motion(キューバ危機スローモーション版)

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    Cuban missile crisis in slow motion(キューバ危機スローモーション版)

    2017年05月13日号  

    核実験や弾道ミサイル(ballistic missile)発射を繰り返す北朝鮮をめぐって緊張が一段と高まっている。そんな中、冷戦時代を象徴する1962年の「キューバ危機」との類似が話題になっている。キューバ危機では米国とソ連が対立し、全面核戦争(full-scale nuclear war)寸前にまで突き進んだ。北朝鮮情勢は当時と変わらないほどのっぴきならないというのだ。

  • threat of geopolitical risk(地政学的リスクの脅威)

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    threat of geopolitical risk(地政学的リスクの脅威)

    2017年04月29日号  

    現在の世界経済にとって最大の脅威は何か? 4月6日、英エコノミスト誌はブログ記事の中で次のような見方を示した。The global economy faces many threats, but security, or geopolitical risk, is perhaps the most profound.(世界経済はさまざまな脅威に直面している。おそらく最大の脅威は安全保障上のリスク、つまり地政学的リスクだろう。)

  • CAPE ratio(CAPEレシオ)

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    CAPE ratio(CAPEレシオ)

    2017年04月22日号  

    ドナルド・トランプ米大統領誕生をきっかけにニューヨーク株式市場で始まった上昇相場「トランプラリー(Trump rally)」。いつまで続くのだろうか。それを占う上で多くの投資家が注目する経済学者がいる。2013年にノーベル経済学賞を受賞した米エール大学教授のロバート・シラー氏だ。何しろ、同氏は2000年のIT(情報技術)バブル崩壊を事実上予言し、続いて08年の住宅バブル崩壊も事実上予言したのだ。

  • Trump tantrum(トランプタントラム)

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    Trump tantrum(トランプタントラム)

    2017年04月15日号  

    トランプラリー(Trump rally)からトランプタントラム(Trump tantrum)へ──。米株式市場ではこんな見方が広がり、投資家の間で先行き不透明感が高まっている。

  • death of retail(小売店の死)

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    death of retail(小売店の死)

    2017年04月08日号  

    かつて米小売業界の巨人(retail giant)として君臨したシアーズ・ホールディングス。3月22日のニューヨーク市場で同社株は投げ売りに遭い、前日比12%以上の大幅下落を記録した。

  • U.K. breakup(英連合王国崩壊)

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    U.K. breakup(英連合王国崩壊)

    2017年04月01日号  

    英国の欧州連合(EU)離脱「ブレグジット」に向けた交渉がいよいよ本格化する。これからはもう一つの離脱も大きな焦点になりそうだ。スコットランドと北アイルランドの英連合王国(United Kingdom)からの離脱だ。

  • defense sequester(国防費強制削減)

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    defense sequester(国防費強制削減)

    2017年03月25日号  

    10月スタートの2018会計年度(fiscal year)で「国防費の歴史的増大(historic increase in defense spending)」を目指すドナルド・トランプ米大統領。アピールする場として米海軍の最新空母「ジェラルド・フォード」は最適と判断したようだ。

  • Nexit(ネグジット)

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    Nexit(ネグジット)

    2017年03月18日号  

    オランダの欧州連合(EU)離脱「ネグジット(Nexit)」が現実となるのか。3月15日の同国総選挙が試金石になる。極右(extreme-right)政党の自由党(PVV)が第1党に躍り出る可能性があるのだ。

  • ephemeral message(短命メッセージ)

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    ephemeral message(短命メッセージ)

    2017年03月11日号  

    写真・動画共有アプリ「スナップチャット(Snapchat)」で急成長している米スナップが3月初頭にニューヨーク証券取引所に上場する。IT(情報技術)企業としては、2014年に同証取に上場した中国アリババ以来の大型IPO(新規株式公開)になる。

  • $1 trillion company(1兆ドル企業)

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    $1 trillion company(1兆ドル企業)

    2017年03月04日号  

    米アップルが株式時価総額(market cap)で世界初の「1兆ドル企業($1 trillion company)」になるのではとの見方が出ている。2月14日の米ニューヨーク株式市場で株価がザラ場で135.09ドルを付け、約1年10カ月ぶりに最高値を更新したためだ。

  • black site(ブラックサイト)

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    black site(ブラックサイト)

    2017年02月25日号  

    米国はテロ容疑者への水責め(waterboarding)を復活させるのではないかとの観測がくすぶっている。2月2日には米中央情報局(CIA)のキャリア情報部員ジーナ・ハスペル氏がCIAナンバー2の副長官ポストに指名されたから、なおさらである。何しろ、同氏は悪名高い「ブラックサイト(black site)」の運営責任者の一人だったとみられているからだ。

  • binge watching(ビンジウオッチング)

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    binge watching(ビンジウオッチング)

    2017年02月18日号  

    英国営放送のBBCがついに米ネットフリックスに屈した──。2017年の年明け早々に欧米のテレビ業界でこんな見方が広がった。BBCが「ビンジウオッチング(binge watching)」への移行を進める計画を明らかにしたためだ。

  • sanctuary city(サンクチュアリ都市)

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    sanctuary city(サンクチュアリ都市)

    2017年02月11日号  

    米国の不法移民対策をめぐり、全米各地の「サンクチュアリ都市(sanctuary city)」がドナルド・トランプ新大統領と対決姿勢を強めている。同大統領が1月25日に大統領令(executive order)」に署名し、サンクチュアリ都市に対する連邦補助金の打ち切りを宣告したためだ。

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記者の目

  • 編集部 中村正毅

    業界内の調和をぶち壊しにかかろうとする存在

     昨秋の総選挙のとき、議員会館にお邪魔して先生方に取材していたら、受付で大手保険会社の名刺を発見しました。
     選挙となればおなじみの光景ですが、業界と政治との距離を考えるとこうした「ごあいさつ」は意外に大事だったりします。特にこれから税制改正要望の時期を迎えると、じわりと影響してくる場面があるかもしれません。
     そうして業界内のさまざまな動きが、半ば予定調和で進む中、そんなことにはおかまいなしと言わんばかりに、調和をぶち壊しにかかろうとする存在が今年初めから出てきています。
     あえてどこの誰とは言いませんが、保険会社が余裕をかましていると痛い目に遭うかもしれません。

  • 編集長 深澤 献

    新社会人が絶対に手を出してはいけない金融商品

     毎週、ダイヤモンド・オンラインの記事を本誌に転載していますが、今週は経済評論家の山崎元さんの「新社会人が絶対に手を出してはいけない『マネー三悪商品』」を選びました。この1週間で最も読まれ、フェイスブックで4桁の「いいね!」を集めた人気記事です。
     この記事で山崎さんが戒めているのが「保険」。いわく「独身の新入社員に、生命保険はいらない。万が一あなたが亡くなっても、悲しむ人はいるかもしれないが、生活に困る被扶養者はいないからだ」ともっとも至極。
     新入社員時代、職域営業のセールスレディに勧められるがまま過剰な保障に多額の保険料を支払っていた反省を踏まえ、あえて「保険特集」の号に載せました。

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