記事一覧:Key Wordで世界を読む291

  • coal exit(脱石炭)

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    coal exit(脱石炭)

    2020年2月8日号  

    昨年12月にスペイン・マドリードで開かれた国際会議で石炭火力発電(coal-fired power)の削減に踏み込めず、環境団体から「化石賞(Fossil of the Day)」を贈られた日本。日本と同様に石炭依存度が高いドイツはどうするのか。石炭削減どころか石炭全廃である。

  • climate change investing(気候変動投資)

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    climate change investing(気候変動投資)

    2020年2月1日号  

    1月10日、米国の首都ワシントンで抗議運動「マネーパイプラインを止めろ(Stop the Money Pipeline)」が立ち上がった。ハリウッド映画「ジョーカー」の主演俳優ホアキン・フェニックス氏を含め、100人以上の逮捕者が出て話題になった。

  • recession-proof economy(耐リセッション経済)

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    recession-proof economy(耐リセッション経済)

    2020年1月25日号  

    米中貿易戦争、世界景気減速、地政学的リスク(geopolitical risk)──。米国経済を取り巻く環境を点検すると、リセッション(景気後退)は不可避のように見える。だが、米投資銀行ゴールドマン・サックスが2019年末にまとめた調査リポートはまったく違う見方を示している。

  • gene therapy(遺伝子治療)

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    gene therapy(遺伝子治療)

    2020年1月18日号  

    かつてSFで取り上げられる夢物語と見なされていた遺伝子治療(gene therapy)。今では様変わりし、バイオテクノロジー業界の「ネクスト・ビッグ・シング」として熱い視線が注がれている。

  • new trade era(新貿易時代)

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    new trade era(新貿易時代)

    2020年1月11日号  

    いよいよ「新貿易時代(new trade era)」の幕開けとなるのか。昨年12月12日の英下院総選挙でジョンソン首相率いる保守党が圧勝し、英国の欧州連合(EU)離脱(ブレグジット)がほぼ確実になったのである。

  • Santa Claus rally(サンタクロース・ラリー)

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    Santa Claus rally(サンタクロース・ラリー)

    2019年12月21日号  

    毎年クリスマスシーズンを迎えると、米国では子どもに加えて投資家もサンタからのすてきなプレゼントを期待するようだ。「サンタクロース・ラリー(Santa Claus rally)」である。

  • deepfake(ディープフェイク)

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    deepfake(ディープフェイク)

    2019年12月14日号  

    「月探査に飛び立った男たちが月で安らかに眠る運命となりました」──。1969年7月、リチャード・ニクソン米大統領はテレビ画面に現れ、アポロ11号の帰還失敗について6分間の演説を行った。ニール・アームストロング船長らは月に取り残されることになったのだ。

  • streaming era(ストリーミング時代)

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    streaming era(ストリーミング時代)

    2019年12月7日号  

    1920年代にトーキー映画(talkies)、50年代に地上波テレビ(broadcast television)、80年代にケーブルテレビ(cable television)──。米ニューヨーク・タイムズ紙のエンターテインメント担当記者ブルックス・バーンズ氏によれば、米ハリウッドではおよそ30年周期で大変革が起きている。

  • two-cent wealth tax(2セント富裕税)

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    two-cent wealth tax(2セント富裕税)

    2019年11月30日号  

    「2セント! 2セント!」──。これが支援者の間で合言葉になり、2020年米大統領選挙の民主党候補指名を目指すエリザベス・ウォーレン上院議員にとって大きな追い風になっている。

  • smartwatch war(スマートウオッチ戦争)

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    smartwatch war(スマートウオッチ戦争)

    2019年11月23日号  

    「スマートウオッチ戦争がいよいよ本格化する(the smartwatch wars just got real)」──。11月初頭、米アップル製品を主に扱う米ニュースサイト「マックワールド」は刺激的な見出しを掲げた。

  • political advertisement(政治広告)

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    political advertisement(政治広告)

    2019年11月16日号  

    ソーシャルメディア上で政治広告(political advertisement)はうそであっても自由に認められるべきなのか、それとも一律に禁止されるべきなのか。米有力SNS(会員制交流サイト)が異なる対応を示したことで、来年の米大統領選挙を前に米政界で白熱した議論が巻き起こっている。

  • troll farm(トロールファーム)

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    troll farm(トロールファーム)

    2019年11月9日号  

    来年の米大統領選挙を控え、米フェイスブックがまたしてもロシアの「トロールファーム(troll farm)」の標的にされているようだ。

  • united Ireland(アイルランド統一)

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    united Ireland(アイルランド統一)

    2019年11月2日号  

    アイルランド統一(united Ireland)──。かつて北アイルランドを舞台に武装闘争を繰り返したアイルランド共和軍(IRA)の夢がついにかなう日が来るのだろうか。

  • the world's most important number(世界最重要数字)

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    the world's most important number(世界最重要数字)

    2019年10月26日号  

    金融関係者の間で長らく「世界最重要数字(the world's most important number)」と呼ばれてきた金利をご存じだろうか。「ロンドン銀行間取引金利(London interbank offered rate)」、略して「LIBOR(ライボー)」のことだ。

  • clean meat(クリーンミート)

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    clean meat(クリーンミート)

    2019年10月19日号  

    家畜から生産される伝統的食肉(conventional meat)の終わりの始まりなのだろうか。9月末、ハンバーガーチェーン世界最大手である米マクドナルドがカナダで新商品「PLT」の試験販売を始めたのだ。

  • deep tech(ディープテック)

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    deep tech(ディープテック)

    2019年10月12日号  

    これからの世の中に大変革(disruption)をもたらすのは「ハイテク(high tech)」ではなく「ディープテック(deep tech)」なのだろうか。そう考える投資家は多いようだ。

  • last internal combustion engine(最後の内燃機関)

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    last internal combustion engine(最後の内燃機関)

    2019年10月5日号  

    19世紀後半に誕生し、モータリゼーションの原動力になってきた内燃機関。電気自動車(electric vehicle=EV)へのシフトが鮮明になった今、いよいよ歴史的役割を終えるタイミングに近づきつつあるのだろうか。

  • phantom capital(ファントム資本)

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    phantom capital(ファントム資本)

    2019年9月28日号  

    外国での企業買収や工場建設などと定義される対外直接投資(foreign direct investment=FDI)。人口60万人の小国ルクセンブルクがFDIの受け入れ規模で米国と肩を並べ、中国を大幅に上回ると聞けば、多くの人はにわかには信じられないだろう。

  • Brexodus(ブレクソダス)

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    Brexodus(ブレクソダス)

    2019年9月21日号  

    欧州連合(EU)離脱(ブレグジット)の期限を10月末に控え、ますます混迷を深める英国。国内経済の空洞化につながる「ブレクソダス(Brexodus)」が加速するのも無理はない。

  • lungs of the earth(地球の肺)

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    lungs of the earth(地球の肺)

    2019年9月14日号  

    8月下旬にフランスで開かれた主要7カ国首脳会議(G7サミット)。ホスト役のエマニュエル・マクロン仏大統領は南米アマゾンの森林火災(forest fire)を主要テーマの一つにしようと考え、サミット直前にツイートした。

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記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…