記事一覧：Key Wordで世界を読む291件
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Boeing crisis（ボーイング危機）
2019年3月30日号米ボーイングは米同時多発テロ「9.11」以来の危機に直面しているのだろうか。3月11日のニューヨーク株式市場で同社株は前週末比で一時13.5％も暴落。「9.11」後の取引再開日（2001年9月17日）に匹敵するほど激しく下げたのだ。
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London patient（ロンドン患者）
2019年3月23日号伝記映画「ボヘミアン・ラプソディ」の大ヒットでエイズウイルス（ＨＩＶ）への関心があらためて高まっている中、ＨＩＶに感染していた患者が完治（cure）した可能性があるとの研究結果が英科学誌ネイチャーで発表された。
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Green New Deal（グリーン・ニューディール）
2019年3月16日号温室効果ガス排出（greenhouse gas emissions）を実質ゼロにする「カーボンニュートラル（carbon neutral）」。これを10年で達成するという野心的な「グリーン・ニューディール（the Green New Deal）」が米政界でにわかにホットな議題になってきた。
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Valentine’s Day breakup（バレンタインデー破局）
2019年3月9日号バレンタインデー破局（Valentine’s Day breakup）──。2月14日、米メディア上でこんな大見出しが躍った。米アマゾン・ドット・コムがニューヨーク市での「第2本社（通称ＨＱ２）」計画を白紙撤回すると発表したからだ。
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Disunited Kingdom（分裂王国）
2019年3月2日号「連合王国（United Kingdom）」というよりも「分裂王国（Disunited Kingdom）」が現実──。ルクセンブルクのクサビエ・ベッテル首相が2月11日の記者会見で、欧州連合（ＥＵ）離脱（ブレグジット）で迷走する英国を皮肉った。
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Permian boom（パーミアンブーム）
2019年2月23日号米テキサス州西部からニューメキシコ州にまたがるパーミアン盆地。ここがシェール革命（shale revolution）の中心地として空前のブームに沸いている。「パーミアンブーム（Permian boom）」の到来だ。
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quantitative tightening（量的引き締め）
2019年2月16日号世界の市場関係者にとって最大の関心事は何か。ひょっとしたら、世界景気減速や米中貿易戦争以上に「量的引き締め（quantitative tightening＝QT）」かもしれない。
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surveillance capitalism（監視資本主義）
2019年2月9日号デジタル世代向けの『資本論』（Das Kapital for the digital generation）──。こんな見出しが英高級紙タイムズの書評を飾った。『資本論』とはもちろんカール・マルクスの大著のことだ。1月中旬に『監視資本主義の時代（The Age of Surveillance Capitalism）』が発売になると、たちまち大反響を呼んだ。著者は米ハーバード大学ビジネススクール名誉教授のショシャナ・ズボフ氏。デジタル社会の到来とともにプライバシーの問題がクローズアップされる中、最強の論客が700ページ近い大著を発表したからだ。
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destroyer of newspapers（新聞の破壊者）
2019年2月2日号米新聞業界のリストラはこれから一段と加速するのだろうか。「新聞の破壊者（destroyer of newspapers）」との異名を持つヘッジファンドが米大手新聞社ガネットに狙いを定めて敵対的買収（unsolicited offer）に乗り出したのだ。
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Apple shock（アップルショック）
2019年1月26日号年明け早々、「アップルショック（Apple shock）」が世界の株式市場を直撃した。世界最大級のＩＴ（情報技術）企業である米アップルをめぐって業績不安が高まり、各国の主要株式指数は軒並み大幅安になった。
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attack on the Fed（ＦＲＢ攻撃）
2019年1月19日号第1の権力者が第2の権力者を首にできるのだろうか？ このような議論が米国で沸き上がっている。第1の権力者は言うまでもなく大統領。では第2の権力者は？ 連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長だ。
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end of Europe（欧州の終わり）
2019年1月12日号フランスは大規模な反政府運動「黄色いベスト（Yellow Vest）」に揺れ、英国は欧州連合（ＥＵ）との合意がないままでＥＵ離脱（ブレグジット）に突き進み、ポピュリスト政権下のイタリアはEUによる制裁を辛うじて免れた──。
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new French Revolution（新フランス革命）
2018年12月22日号1789年のフランス革命を経験したフランスにとって大規模抗議デモ（large-scale protests）はお家芸なのだろうか。燃料税引き上げをきっかけにフランス各地で反政府デモが広がり、一部は暴徒と化して警察と衝突する事態へ発展した。「黄色いベスト運動（Yellow Vest movement）」だ。デモの中心となったパリでは、凱旋門付近やシャンゼリゼ通りなどで自動車が放火されて燃え上がり、有名ブランド店の窓ガラスが割られた。
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Apple rout（アップルの敗走）
2018年12月15日号11月27日のニューヨーク株式市場。米アップルが株式時価総額世界一の座を米マイクロソフトに明け渡した。時価総額の順位で両社が入れ替わるのは2010年以降で初めて。米ブルームバーグ通信のサイト上では「アップルの敗走でマイクロソフトは世界で最も価値ある企業に躍り出た（Microsoft Becomes World's Most Valuable Company After Apple Rout）」との見出しが躍った。
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crude crash（原油暴落）
2018年12月8日号欧米メディア上では「原油暴落（crude crash）」という見出しが躍っている。本当なのか？ 数字の上では「暴落」という表現を使っても大げさではない。何しろ、原油価格は短期間のうちに直近の高値から30％も値下がりしたのである。10月初めに4年ぶりの高値を付けたばかりだというのに、一気に弱気相場（bear market）入りとなった（弱気相場は高値からの20％以上の下落）。
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streaming cold war（ストリーミング冷戦）
2018年12月1日号米エンターテインメント業界を舞台に「ストリーミング冷戦（streaming cold war）」が勃発しようとしている──。各社が自社コンテンツの囲い込みに一斉に乗り出しており、冷戦時代の東西陣営のようににらみ合う状況になりそうなのだ。
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superstar city（スーパースター都市）
2018年11月24日号スーパースター都市（superstar city）はますます強くなっていくのだろうか。米アマゾン・ドット・コムが第2本社の候補地として選んだのも、どうやらスーパースター都市なのだ。
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Trump of the tropics（熱帯のトランプ）
2018年11月17日号「息子が同性愛者ならば死んでもらった方がマシ」「同僚の女性議員は醜過ぎてレイプできない」「地球温暖化は作り話にすぎない」「人を殺さない警察官は警察官ではない」──。このような発言をする人物が人口規模で世界第5位、経済規模で世界第8位の大国のリーダーに選ばれた。10月末のブラジル大統領選挙で勝利したジャイル・ボルソナーロ下院議員だ。元軍人で極右のポピュリスト（far-right populist）である。
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blue wave（ブルーウエーブ）
2018年11月10日号11月6日の米中間選挙（midterm elections）が目前に迫っている。2年前にホワイトハウスを共和党の現大統領ドナルド・トランプ氏に明け渡し、苦渋を味わい続けてきた民主党は「ブルーウエーブ（blue wave）」に期待を寄せている。
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Davos in the desert（砂漠のダボス）
2018年11月3日号若き王位継承者であるムハンマド皇太子を旗振り役にして、外資導入をテコにした改革路線（reform campaign）を進めているサウジアラビア。その象徴が同皇太子主催の経済フォーラム「砂漠のダボス（Davos in the desert）」だ。
