記事一覧：Key Wordで世界を読む291件
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shale rush（シェールラッシュ）
2018年6月2日号シェールラッシュ（shale rush）、シェール版ゴールドラッシュ（shale gold rush）、黒いゴールドラッシュ（black-gold rush）──。言い方は違っても意味は全て同じ。原油高を背景に活況に沸く米国のシェールオイル業界の現状を指している。
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the world's fifth largest economy（世界第5位の経済）
2018年5月26日号米景気拡大はすでに9年目に入り、戦後2番目の長さを記録している。地理的な成長エンジンはどこにあるのか？ 西海岸のカリフォルニア州である。米商務省が5月上旬に発表したデータによると、カリフォルニアは2017年に経済規模で英国を追い抜き、州を国として考えれば世界第5位（the world's fifth largest economy）に浮上した。
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universal basic income（ＵＢＩ＝ユニバーサル・ベーシック・インカム）
2018年5月19日号2017年1月1日にフィンランドが鳴り物入りで開始し、世界中から注目されていた「ユニバーサル・ベーシック・インカム（universal basic income＝ＵＢＩ）」の社会実験。それが今年いっぱいで打ち切りとなることがこのほど決まった。
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peak earnings（ピーク収益）
2018年5月12日号大規模法人減税を背景に、今年の米企業収益（corporate earnings）は大幅な伸びを記録する見通しだ。決算発表が本格化している第1四半期（1～3月）を見てもそれは明らかだ。
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least-trusted tech company（最も信頼できないＩＴ企業）
2018年4月28日号世界で20億人以上の月間ユーザーを抱えるフェイスブックは正念場を迎えている。ユーザーからの信頼性を命綱にしているにもかかわらず、信頼性の急低下に見舞われている。
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direct listing（直接上場）
2018年4月21日号米国や中国の新興ＩＴ（情報技術）企業によるＩＰＯ（新規株式公開）は巨大化する一方だった。2004年の米グーグルは17億ドル、12年の米フェイスブックは160億ドル、14年の中国アリババは250億ドルだ。アリババの場合は日本円換算で2兆円以上。
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fatal self-driving crash（自動運転死亡事故）
2018年4月14日号米科学技術誌「ＭＩＴテクノロジーレビュー」の3月12日付記事が話題になっている。書き出しがこうだったからだ。Imagine it is the year 2023 and self-driving cars are finally navigating our city streets. For the first time one of them has hit and killed a pedestrian, with huge media coverage.（時は2023年だと想像してみよう。自動運転車が普及期を迎える中で、初の死亡事故が起きた。マスコミは大騒ぎしている。）
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White House musical chairs（ホワイトハウスの椅子取りゲーム）
2018年4月7日号ドナルド・トランプ米大統領が側近を次々と更迭している状況を見て、「ホワイトハウスの椅子取りゲーム（White House musical chairs）」と揶揄する向きが増えている。
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king of Wall Street（ウォール街の王者）
2018年3月31日号3月9日、米投資銀行ゴールドマン・サックスのロイド・ブランクファイン最高経営責任者（ＣＥＯ）が年内に退任するとのニュースが流れた。この日のニューヨーク株式市場では同社株は反応薄で、前日比小幅高で取引を終えた。
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global trade war（世界貿易戦争）
2018年3月24日号ドナルド・トランプ大統領、どうか世界貿易戦争を始めないでくれ──。3月7日、米テレビ局ＣＮＮのニュースサイト上に刺激的な見出しが躍った。
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U.S. debt bomb（米国の債務爆弾）
2018年3月17日号国際金融市場では「中国の債務爆弾（China's debt bomb）」が不安材料になっているが、「米国の債務爆弾（America's debt bomb）」からも目が離せなくなっている。トランプ政権誕生で財政規律（fiscal discipline）がにわかに緩んでいるためだ。
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Russia's bot army（ロシアのボット軍団）
2018年3月10日号2月14日に米フロリダ州南部の高校で銃乱射事件が起きると、「#guncontrolnow（今こそ銃規制）」などのハッシュタグを付けた投稿がわずか1時間で数百本もツイッター上を席巻した。ロシアで作成された無数のアカウントが発信源とみられている。
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Goldilocks economy（ゴルディロックス経済）
2018年3月3日号トランプ政権にとってゴルディロックス経済は大きな宣伝材料だ。世界同時株安の真っただ中にスティーブン・ムニューチン米財務長官は次のように語った。
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hawkish Fed（タカ派ＦＲＢ）
2018年2月24日号賃金高、ドル安、原油高、大規模減税──。ここから読み取れるのは「タカ派ＦＲＢ（hawkish Fed）」だ。つまり、金融引き締め（monetary tightening）に積極的な米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のことである。
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federal 5G network（連邦5Ｇネットワーク）
2018年2月17日号米国共和党は過去数十年にわたり「小さな政府（small government）」を旗印にしてきた。その共和党が生んだドナルド・トランプ大統領には「大きな政府」アレルギーはないのだろうか。
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solar tariff（ソーラー関税）
2018年2月10日号地球温暖化（global warming）論に異を唱えるドナルド・トランプ米大統領。昨年には国際的取り組みである「パリ協定」からの脱退を表明し、米国内外から強い批判を浴びている。
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social activism（社会的アクティビズム）
2018年2月3日号投資先企業の株式を大量保有して経営改革を迫る「株主アクティビズム（shareholder activism）」。年金基金などからの支持も得て世界的に勢いを増している。だが、「短期的な株主利益ばかり追求している（too focused on short-term profits for shareholders）」として糾弾されることも多い。
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The Irish question（アイリッシュ・クエスチョン）
2018年1月27日号2017年12月15日、ブリュッセル。欧州連合（ＥＵ）は首脳会議を開き、英国のＥＵ離脱（ブレグジット）をめぐる交渉で基本合意に達し、「第2段階（second phase of talks）」に入ると発表した。
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repatriation tax break（レパトリ減税）
2018年1月20日号世界で1億人以上の加入者を抱えて急成長している動画配信サービス最大手、米ネットフリックス。米ＩＴ（情報技術）の巨人、アップルの傘下に入るのだろうか。
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grab-and-go store（グラブ＆ゴー店舗）
2018年1月13日号米小売業界でレジ待ち（checkout line）もセルフレジ（self checkout）もない「グラブ＆ゴー店舗（grab-and-go store）」がいよいよ本格デビューするかもしれない。米ネット通販の巨人アマゾン・ドット・コムが2016年12月に本拠地シアトルでスタートした食品スーパー「アマゾン・ゴー（Amazon Go）」のことだ。
