記事一覧：Key Wordで世界を読む291件
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point of no return（後戻りできない地点）
2014年9月20日号Point of no return──。ウクライナ情勢をめぐってこんな言葉が相次ぎ飛び出している。欧州連合（ＥＵ）は8月30日、ブリュッセルで開いた首脳会議にウクライナのペトロ・ポロシェンコ大統領を招待。ＥＵのジョゼ・マヌエル・バローゾ委員長は同大統領と会談後、記者会見でウクライナ情勢に警鐘を鳴らした。
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flee to Canada（カナダへの脱出）
2014年9月13日号米ファストフードチェーン大手バーガーキングは8月26日、カナダのティム・ホートンズの買収で合意した。世界第3位のファストフードチェーンの誕生だ。
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openly gay CEO（ゲイを公言するＣＥＯ）
2014年9月6日号米フロリダ州に本拠を置く地方銀行Ｃ1バンクの最高経営責任者（ＣＥＯ）、トレバー・バージェス氏。8月15日付の米「ニューヨーク・タイムズ」のビジネス面に同氏の紹介記事が顔写真付きで載った。前日にＣ1バンクがニューヨーク証券取引所に株式を上場し、バージェス氏が取引開始のベルを鳴らしたからではない。上場企業に限定すると、銀行界で同氏が初の「ゲイを公言するＣＥＯ（openly gay CEO）」になったからだ。
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data scientist（データサイエンティスト）
2014年8月30日号米「ハーバード・ビジネス・レビュー」誌が2012年10月号の特集で「21世紀最高の職業（sexiest job of the 21st century）」として挙げたのがデータサイエンティスト（data scientist）。
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holdout creditor（不同意債権者）
2014年8月23日号日本では米系ヘッジファンドは「短期利益ばかり追い求める」と批判されがちだ。13年ぶりの債務不履行（デフォルト）に追い込まれたアルゼンチンではその比ではない。政府から公然とハゲタカ（vulture）のレッテルを貼られ、「ヘッジファンド悪玉論」が渦巻いている。
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Putin Doctrine（プーチン・ドクトリン）
2014年8月9日号ブレジネフ・ドクトリン（Brezhnev Doctrine）からシナトラ・ドクトリン（Sinatra Doctrine）、そして今はプーチン・ドクトリン（Putin Doctrine）──。過去半世紀を見ると、旧ソ連・ロシア外交政策はこんな変遷をたどっている。
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substantially stretched valuations（大幅に割高な株価バリュエーション）
2014年8月2日号最高値更新を続けるニューヨーク株式相場を見て、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のジャネット・イエレン議長はバブルの発生（emergence of a stock-market bubble）を懸念したのだろうか。7月15～16日の議会証言（testimony）に合わせて議会へ提出した報告書の中で、株式市場についてこんな評価を示しているのだ。
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U6 unemployment rate（Ｕ6失業率）
2014年7月26日号米労働省が7月3日に発表した6月の雇用統計（employment report）は事前予想を上回る内容だった。失業率（unemployment rate）は6.3％から6.1％へ下がり、2008年9月のリーマンショック以降で最も低い水準になった。非農業部門雇用者数（nonfarm payrolls）の増加も、1990年代後半以来となる「5カ月連続で20万人以上」を達成。
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emotional contagion（情動感染）
2014年7月19日号米国で「emotional contagion（情動感染）」という言葉がにわかに注目を集めている。人の感情や気分が他人に感染するという心理学用語なのだが、きっかけは米フェイスブックによる心理実験（psychological study）だ。
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winner's curse（勝者の呪い）
2014年7月12日号低金利やカネ余りを背景にＭ＆Ａ（mergers & acquisitions＝企業の合併・買収）が世界的ブームを迎え、2008年のリーマンショック以前の水準に迫っている。ソフトバンクが米ＴモバイルＵＳ買収に動いたり、三菱重工業が仏アルストムのエネルギー部門買収に名乗りを上げたりするなど、日本勢もこのＭ＆Ａブームに乗っている。
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dark pool（ダークプール）
2014年7月5日号米証券取引委員会（ＳＥＣ）が「dark pool（ダークプール）」の実態調査に乗り出した。通常の証券取引所を通さずに大口投資家が株式を売買するダークプールの存在感が増す中、情報開示が適切に行われているかどうかなどに関心を寄せているようだ。
