記事一覧:Key Wordで世界を読む291

  • wearable revolution(ウエアラブル革命)

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    wearable revolution(ウエアラブル革命)

    2015年7月11日号  

    スマートフォン(スマホ)の次はウエアラブルか──。米フィットビットの新規株式公開(IPO)をきっかけに「ネクスト・ビッグ・シング(The Next Big Thing)」をめぐる議論が盛り上がっている。ウエアラブル端末(wearable device)で首位を走るフィットビットは、6月18日にニューヨーク証券取引所でIPOした。既存株主による売り出し分も含めると、7億3200万ドル(約900億円)もの資金を調達し、米ハイテク企業のIPOとしては今年最大規模になった。

  • interim CEO(暫定CEO)

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    interim CEO(暫定CEO)

    2015年7月4日号  

    米ツイッターの最高経営責任者(CEO)に共同創業者ジャック・ドーシー氏が就任すると発表されると、米アップルの共同創業者でカリスマ経営者として鳴らした故スティーブ・ジョブズ氏を連想するメディアが続出した。

  • mega-blockbuster(メガブロックバスター)

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    mega-blockbuster(メガブロックバスター)

    2015年6月27日号  

    米国で年商10億ドルを稼ぎ出す大型新薬「ブロックバスター(blockbuster)」第1号が登場したのは1980年代半ば。それからざっと30年経過し、年商100億ドル(1兆2000億円以上)の超大型新薬「メガブロックバスター(mega-blockbuster)」の時代が到来しつつある。

  • wearable war(ウエアラブル戦争)

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    wearable war(ウエアラブル戦争)

    2015年6月20日号  

    5月下旬に米ジョウボーンが米フィットビットを「組織的に企業機密を盗用された(systematically plundering corporate secrets)」として提訴。すると、多くのメディアが「ウエアラブル戦争(wearable war)」という言葉を使った。

  • liftoff tantrum(リフトオフかんしゃく)

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    liftoff tantrum(リフトオフかんしゃく)

    2015年6月13日号  

    市場関係者にとって今年後半の最大関心事の一つは米国の利上げ(interest-rate hike)だ。米連邦準備制度理事会(FRB)が対応を誤れば、市場が大波乱に見舞われるのは必至だからだ。米経済通信社ブルームバーグは5月22日配信記事で面白い見出しを掲げている。FRBのジャネット・イエレン議長に触れ、「利上げのタイミングが近づく中、イエレン議長は『テーパーかんしゃく』の悪夢に付きまとわれている(Yellen haunted by taper tantrum as Fed rate rise draws closer)」と報じているのだ。

  • dividend king(配当王)

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    dividend king(配当王)

    2015年6月6日号  

    一般に企業の配当(dividend)は成長スピードで決まる。低成長であれば高配当、高成長であれば低配当だ。成長分野が豊富にあれば利益を再投資し、さらなる成長を目指せばいい。配当ではなく株価上昇で株主に報いようとするわけだ。だが、高成長の代表格である米アップルは大幅増配を続け、高配当企業の代表格である米エクソンモービルとデッドヒートを繰り広げるようになった。

  • poison pill(毒薬条項)

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    poison pill(毒薬条項)

    2015年5月30日号  

    米議会では環太平洋連携協定(Trans-Pacific Partnership=TPP)をめぐってかんかんがくがくの議論が繰り広げられている。最大の焦点はいわゆる「毒薬条項(poison pill)」だ。法案の効力を削ぎかねない修正(amendment)のことである。

  • commercial drone(商用ドローン)

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    commercial drone(商用ドローン)

    2015年5月23日号  

    首相官邸屋上で無人飛行機(unmanned aerial vehicle)のドローン(drone)が見つかり、規制強化論が勢いを増す日本。そんな中、米国はドローンの商業利用解禁に向けて大幅な規制緩和に踏み切ろうとしている。

  • B Corp(Bコーポレーション)

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    B Corp(Bコーポレーション)

    2015年5月16日号  

    手工芸品・ビンテージ品のオンライン市場(online marketplace for crafts and vintage goods)を運営する米エッツィーが4月16日、新規株式公開(IPO)で米ナスダック市場にデビューした。初日の取引では30ドルで引け、公開価格16ドルを大幅に上回った。

  • home services(ホームサービス)

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    home services(ホームサービス)

    2015年5月2日号  

    部屋の塗装、配管修理、タイヤ取り付け、犬の散歩、ヨガのレッスン──。米国の「ホームサービス業(home services industry)」は4000億ドル(50兆円弱)ともいわれる巨大市場だ。

  • California Dreaming(夢見るカリフォルニア)

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    California Dreaming(夢見るカリフォルニア)

    2015年4月25日号  

    米人気フォークグループのママス&パパスが歌う「California Dreaming」がヒットしたのが1965年。50年後の今、「California Dreaming」が再び米メディアをにぎわしている。ただし、意味合いは百八十度異なる。前者は「夢のカリフォルニア」だが、後者は「現実を見ずに夢見るカリフォルニア」だ。

  • profit recession(収益不況)

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    profit recession(収益不況)

    2015年4月18日号  

    1~3月期が終わり、米企業による決算発表がいよいよ本格化する。原油安やドル高を反映して厳しい内容になる雲行きで、市場関係者の間ではいわゆる「収益不況(profit recession)」が懸念されている。

  • biotech bubble(バイオ株バブル)

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    biotech bubble(バイオ株バブル)

    2015年4月11日号  

    米連邦準備制度理事会(FRB)のジャネット・イエレン議長による警告が、ようやく市場に浸透し始めたのだろうか。昨年7月半ばに議会へ提出した報告書の中で、イエレン議長は米バイオテクノロジー業界の株価急伸に言及し、「大幅割高(substantially stretched)」と形容した。FRBが個別セクターの株価水準にコメントするのは異例だった。

  • dovish dot plot(ハト派的ドットプロット)

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    dovish dot plot(ハト派的ドットプロット)

    2015年4月4日号  

    米国の利上げのタイミングはいつなのか? 米連邦準備制度理事会(FRB)が3月18日に発表した連邦公開市場委員会(FOMC)声明からは「忍耐強く待てる(can be patient)」という文言が削除されていた。

  • subprime auto loan(サブプライム自動車ローン)

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    subprime auto loan(サブプライム自動車ローン)

    2015年3月28日号  

    米大手銀行ウェルズ・ファーゴは保守的なリスク管理で知られている。2008年のリーマンショックをうまく切り抜けたのも、空前の住宅ブームに浮かれずにサブプライム住宅ローン(subprime mortgage loan)に深入りしなかったからだ。

  • Gibraltar of American business(米国の難攻不落企業)

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    Gibraltar of American business(米国の難攻不落企業)

    2015年3月21日号  

    今年で85歳になる米著名投資家ウォーレン・バフェット氏。引退後は、会長兼最高経営責任者(CEO)として率いる巨大投資会社バークシャー・ハザウェイはどうなると考えているのか。

  • net neutrality(ネット中立性)

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    net neutrality(ネット中立性)

    2015年3月14日号  

    2月26日、「開かれたインターネット(open Internet)」を求めてきた活動家や起業家の多くが歓声を上げた。米連邦通信委員会(FCC)が同日の会合で、ネット回線を運営する通信業者に対する規制強化を賛成多数で決めたからだ。

  • Grexit(グレグジット)

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    Grexit(グレグジット)

    2015年3月7日号  

    英国は「グレグジット」の影響が自国へ及ばないようにしなければならない(Britain must insulate itself from the effects of a ‘Grexit')──。英紙「デイリー・テレグラフ」は2月25日、同国の元財務相で保守党の重鎮ケネス・クラーク氏の警告を伝えている。

  • law of large numbers(大企業の法則)

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    law of large numbers(大企業の法則)

    2015年2月28日号  

    好調な10~12月期決算を受け、米アップルの株式時価総額(market cap)が2月10日に終値ベースで7000億ドル(円換算で80兆円以上)を突破した。米国企業として初めてで、同社は今や「世界で最も価値ある企業(the world's most valuable company)」として圧倒的になった。

  • Frozen bubble(アナ雪バブル)

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    Frozen bubble(アナ雪バブル)

    2015年2月21日号  

    2月4日のニューヨーク株式市場。ウォルト・ディズニー株が大商いを伴いながら前日比7.6%上昇し、過去最高値の101.28ドルで取引を終えた。アニメ映画「アナと雪の女王」効果である。前日発表の2014年10~12月期決算で、ディズニーは予想を上回る大幅増収・増益を記録している。主因は「アナ雪」だ。13年11月の劇場公開から1年経過しているにもかかわらず、なおもディズニーの収益をけん引しているのだ。

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記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…