記事一覧:Key Wordで世界を読む291

  • Fifth Estate(第5の権力)

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    Fifth Estate(第5の権力)

    2016年4月30日号  

    米外交公電を暴露したウィキリークス事件、米国家安全保障局(NSA)のスパイ活動を公にしたスノーデン事件、米ソニー・ピクチャーズ・エンタテインメントを直撃したハッキング事件、そして今回のパナマ文書(Panama Papers)流出事件──。

  • Disney succession struggle(ディズニー後継者騒動)

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    Disney succession struggle(ディズニー後継者騒動)

    2016年4月23日号  

    人気SF映画シリーズ「スター・ウォーズ」の最新作が大成功するなど絶好調の米ウォルト・ディズニー。名経営者の呼び声が高いボブ・アイガー会長兼最高経営責任者(CEO)の評判は高まる一方だ。

  • zero-knowledge system(ゼロ知識システム)

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    zero-knowledge system(ゼロ知識システム)

    2016年4月16日号  

    米アップルはiPhoneの暗号化技術を一段と強化して、「ゼロ知識システム(zero-knowledge system)」の構築に向かっている──。こんな観測が広がっている。カリフォルニア州で起きたテロ事件をめぐるアップルと米連邦捜査局(FBI)の法廷闘争は3月末に終結した。FBIが容疑者所有のiPhoneのロック解除に自力で成功し、アップルに対する提訴を取り下げたからだ。

  • helicopter money(ヘリコプターマネー)

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    helicopter money(ヘリコプターマネー)

    2016年4月9日号  

    世界経済がなかなかデフレから脱却できない。量的金融緩和(quantitative easing=QE)もマイナス金利政策(negative interest rate policy=NIRP)も効果薄となると、次の手段は? ヘリコプターマネー(helicopter money)だ。

  • China's acquisition spree(中国の熱狂的企業買収)

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    China's acquisition spree(中国の熱狂的企業買収)

    2016年4月2日号  

    「ドラゴンに餌を与えている(Feeding the dragon)」(英経済誌の「エコノミスト」)、「中国が世界中の企業を食べ尽くす(China gobbles up companies across the world)」(米金融ニュースサイトの「マーケットウォッチ」)──。ドラゴンとは中国のことだ。

  • the next Lehman(第2のリーマン)

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    the next Lehman(第2のリーマン)

    2016年3月26日号  

    年明け以降、欧州金融界を中心に「第2のリーマン・ブラザーズ(the next Lehman Brothers)」「リーマン・ブラザーズ2.0(Lehman Brothers 2.0)」といった言葉が飛び交った。念頭にあるのはドイツ最大の銀行であるドイツ銀行のことだ。

  • Brexit(ブレグジット)

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    Brexit(ブレグジット)

    2016年3月19日号  

    欧州が相次ぐ危機に見舞われている。数十万人規模に膨らむ難民危機やドイツ銀行の大幅赤字など金融危機に加えて、いわゆる「ブレグジット(Brexit)」危機にも直面しつつあるのだ。

  • super-unicorn(スーパーユニコーン)

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    super-unicorn(スーパーユニコーン)

    2016年3月12日号  

    ユニコーン(unicorn)、デカコーン(decacorn)、そしてスーパーユニコーン(super-unicorn)──。IPO(新規株式公開)前の米有力IT(情報技術)企業に多額の投資資金が流れ込み、時価評価(valuation)がつり上がっている。

  • doom loop(破滅のループ)

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    doom loop(破滅のループ)

    2016年3月5日号  

    欧州に続いて日本も1月末にマイナス金利政策(negative interest rate policy)を導入したことで、投資家にとっては中国経済の減速や原油価格の急落に加えて新たな不安材料が出てきた。「破滅のループ(doom loop)」だ。

  • FANG selloff(ファング売り)

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    FANG selloff(ファング売り)

    2016年2月27日号  

    米ニューヨーク株式市場において、いわゆる「ファング売り(FANG selloff)」が加速し、年明け以降の下げ相場を主導する格好になっている。ファングとは、米フェイスブック、米アマゾン、米ネットフリックス、米アルファベット(グーグルの持ち株会社)の主力IT(情報技術)4銘柄を指す。それぞれの頭文字を取って「FANG」となる。米経済テレビ局CNBCの人気司会者ジム・クレーマー氏の造語でもある。

  • most valuable company(最も価値ある企業)

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    most valuable company(最も価値ある企業)

    2016年2月20日号  

    収益力(earnings power)で見ると、米アップルはIT(情報技術)業界で突出している。米グーグルを傘下に持つ持ち株会社アルファベットもかすんでしまうほどだ。2015年10~12月期決算を見てみよう。アップルは売上高で過去最高の759億ドル(約9兆円)、純利益でもやはり過去最高の184億ドル(約2兆2000億円)を記録。3カ月間なのにアルファベットの年間売上高(750億ドル)と並び、アルファベットの年間純利益(163億ドル)を大きく上回っている。

  • earnings recession risk(収益リセッション入りリスク)

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    earnings recession risk(収益リセッション入りリスク)

    2016年2月13日号  

    米主要企業の2015年第4四半期(10~12月)決算発表が本格化し、投資家の間に動揺が広がっている。ここにきて企業収益の低下(corporate earnings slowdown)が鮮明になりつつあるからだ。

  • oil bust(石油倒産)

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    oil bust(石油倒産)

    2016年2月6日号  

    原油価格が一時1バレル=30ドル台を大きく割り込む状況下で、米国が2008年のリーマンショック以降で最悪の「石油倒産(oil bust)」に見舞われている。

  • Bowie Bond(ボウイ債)

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    Bowie Bond(ボウイ債)

    2016年1月30日号  

    1月10日に死去した英ミュージシャンのデビッド・ボウイ氏。ロック界の伝説的存在であると同時に、ウォール街のイノベーターとしても知られた。革新的な証券化商品(securitized product)の生みの親でもあるのだ。

  • free Wi-Fi kiosk(無料Wi-Fiキオスク)

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    free Wi-Fi kiosk(無料Wi-Fiキオスク)

    2016年1月23日号  

    年明けから米ニューヨーク市で古い公衆電話ボックス(payphone booth)が消え始めた。最新鋭の「無料Wi-Fiキオスク(free Wi-Fi kiosk)」に取って代わられようとしているのだ。

  • blockbuster awakening(ブロックバスターの覚醒)

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    blockbuster awakening(ブロックバスターの覚醒)

    2016年1月16日号  

    2015年12月18日に米国で公開となった人気SF映画シリーズ「スター・ウォーズ」の最新作。封切り前には仏通信社AFPが「ブロックバスターの覚醒(a blockbuster awakens)」と報じていた。最新作の題名「フォースの覚醒(The Force Awakens)」に引っ掛けている。

  • junk bond debacle(ジャンク債崩壊)

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    junk bond debacle(ジャンク債崩壊)

    2016年1月9日号  

    米連邦準備制度理事会(FRB)が2015年12月16日に9年半ぶりに利上げを決め、事実上のゼロ金利政策に終止符を打った。一部経済メディアの表現を借りれば、「FRBはついにバンドエイドを引き剥がした(The Fed finally ripped off the Band-Aid)」のである。

  • Giving Pledge(ギビングプレッジ)

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    Giving Pledge(ギビングプレッジ)

    2015年12月26日号  

    「これだけの知力、情熱、資金を組み合わせれば、何百万人もの人生を変えることができます(A combination of brains, passion and resources on this scale will change the lives of millions)」(米著名投資家ウォーレン・バフェット氏)

  • Snooper's Charter(スヌーパー憲章)

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    Snooper's Charter(スヌーパー憲章)

    2015年12月19日号  

    「もし英国政府がエンドツーエンド暗号化を禁止したら、アップルは英国でのiPhone販売を取りやめたらいい(I would like to see Apple refuse to sell iPhone in UK if gov't bans end-to-end encryption)」──。

  • paternity leave(パタニティリーブ)

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    paternity leave(パタニティリーブ)

    2015年12月12日号  

    有力企業の経営トップが育児休暇(parental leave)を取得するという光景にはこれまでなかなかお目にかかれなかった。それが米国では変わりつつある。まずはヤフー最高経営責任者(CEO)のマリッサ・メイヤー氏。今年8月末に妊娠を明らかにし、12月の出産時に短期間ながらも育休を取得する意向を表明した。女性の育休だからマタニティリーブ(maternity leave)だ。現役CEOの育休は珍しいから注目を集めたが、「女性だから育休は当然」という見方もあった。

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記者の目

  • 編集部 篭島裕亮

    30数年ぶりに週6で通った中学受験塾を訪問

    「中高一貫校&塾」の取材で、偶然にも三十数年ぶりに通っていた中学受験塾の校舎を訪れました。当時の校舎とは少し場所が異なるものの、温かい雰囲気は変わらぬまま。授業風景はもちろん、ライバルとの切磋琢磨、クラス昇降の緊張感、土曜日の塾帰りに早売りの「週刊少年ジャンプ」を買ったこと……。
     懐かしい記憶がよみがえりました。エモいです。できることならば立身出世をして訪れたかったですが、それは現在、各分野で活躍している優秀な仲間に任せます。
     入試本番まで残り2カ月。記事ではデータを充実させつつ、実践的コンテンツも盛り込みました。全ての受験生が力を出し切り、中学受験の経験が将来の糧となることを願っています。

  • 編集部 重石岳史

    受験とスマホを巡る親子の「攻防戦」

     受験を控えた子を持つ親にとって、悩みの種の一つは、スマートフォンではないでしょうか。こども家庭庁が3月に公表した調査によれば、小学生の43・7%、中学生の79・9%、高校生の97・8%がスマホを利用し、平日のインターネット平均利用時間は高校生で約4時間に及ぶそうです。スマホが気になって勉強が手に付かないのではないか。親としてそんな心配が付きまといます。
     わが家でも、再来年に大学受験を控えた長男とスマホを巡る“攻防戦”が続いています。というのは数日前、長男のスマホが故障し、新たに購入を要求する長男に対し、私が「受験に集中しろ」と突っぱねているから。しかし長男も諦めず、妥結点はいまだ見えていません。

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表紙

特集中高一貫校&塾

緩和予測から一転、2025年の中学入試は関東、関西とも史上最高レベルの激戦となる見込みだ。近年は「中堅校」への注目が高まり、受験者層が拡大。今後数年間は中学受験ブームが継続すると予想されている。偏差値やブランドだけではない、わが子が成長する…

特集2武田薬品リストラ 最終章

国内製薬最大手であり、グローバル企業へと脱皮を果たした武田薬品工業のリストラが最終章を迎えている。今まさに動いている大リストラを詳報するとともに、賛否渦巻くこの10年のクリストフ・ウェバー社長CEO(最高経営責任者)による経営や改革を検証し…