記事一覧：Key Wordで世界を読む291件
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＄1 trillion company（1兆ドル企業）
2017年3月4日号米アップルが株式時価総額（market cap）で世界初の「1兆ドル企業（$1 trillion company）」になるのではとの見方が出ている。2月14日の米ニューヨーク株式市場で株価がザラ場で135.09ドルを付け、約1年10カ月ぶりに最高値を更新したためだ。
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black site（ブラックサイト）
2017年2月25日号米国はテロ容疑者への水責め（waterboarding）を復活させるのではないかとの観測がくすぶっている。2月2日には米中央情報局（ＣＩＡ）のキャリア情報部員ジーナ・ハスペル氏がＣＩＡナンバー2の副長官ポストに指名されたから、なおさらである。何しろ、同氏は悪名高い「ブラックサイト（black site）」の運営責任者の一人だったとみられているからだ。
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binge watching（ビンジウオッチング）
2017年2月18日号英国営放送のＢＢＣがついに米ネットフリックスに屈した──。2017年の年明け早々に欧米のテレビ業界でこんな見方が広がった。ＢＢＣが「ビンジウオッチング（binge watching）」への移行を進める計画を明らかにしたためだ。
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sanctuary city（サンクチュアリ都市）
2017年2月11日号米国の不法移民対策をめぐり、全米各地の「サンクチュアリ都市（sanctuary city）」がドナルド・トランプ新大統領と対決姿勢を強めている。同大統領が1月25日に大統領令（executive order）」に署名し、サンクチュアリ都市に対する連邦補助金の打ち切りを宣告したためだ。
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new leader of the free world（自由主義世界の新リーダー）
2017年2月4日号1月20日の米大統領就任の直前、ドナルド・トランプ氏はドイツのアンゲラ・メルケル首相を痛烈に批判した。英タイムズ紙などのインタビューに応じて次のように語っている。
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green source（グリーンソース）
2017年1月28日号豪華絢爛なホテルやカジノ施設が立ち並び、大量のネオンが洪水のように光り輝く米ネバダ州ラスベガス。ここが「100％再生可能エネルギー」と聞いたら誰もが驚く。
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Trumpflation（トランプフレーション）
2017年1月21日号ポピュリズムはインフレを引き起こす（populism brings inflation）──このように指摘したのは1991年に出版された『ポピュリズムのマクロ経済学（The Macroeconomics of Populism）』だ。
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new normal of terrorism（テロのニューノーマル）
2017年1月14日号テロのニューノーマル（new normal of terrorism）──。2016年12月19日にベルリン（ドイツ）、アンカラ（トルコ）、チューリヒ（スイス）で凶悪事件が相次ぐと、テロが日常的に起きるという現実にあらためて注目が集まった。
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Great Rotation（グレートローテーション）
2016年12月24日号11月8日の米大統領選挙でドナルド・トランプ氏が勝利したのをきっかけに、安全資産からリスク資産への大規模な資金シフト「グレートローテーション（Great Rotation）」が進行中との見方が出ている。投資家の間で国債を売って株式を買う動きが加速したからだ。
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cord-cutting（コードカッティング）
2016年12月17日号米メディア業界を舞台に「コードカッティング（cord-cutting）」の動きが加速している。11月30日に米通信大手AT&Tが新サービス「ディレクＴＶナウ」を開始すると、米「ワシントン・ポスト」紙は「AT&Tがコードカッティング戦争に向け新対策（AT&T just unveiled its answer to the cord-cutting wars）」と報じた。
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fake news（フェイクニュース）
2016年12月10日号米大統領選挙投票日直前の11月5日、米フェイスブック上に「民主党大統領候補ヒラリー・クリントンの電子メール問題、ＦＢＩの担当捜査官が変死」というニュースが流れた。1分間に100件のペースでシェア数が増えていった。出所は「デンバー・ガーディアン」。
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wave of protectionism（保護主義の大波）
2016年12月3日号6月に英国が欧州連合（ＥＵ）離脱を決めたのに続いて不動産王ドナルド・トランプ氏が米大統領選挙で勝利したことで、保護主義がにわかに台頭してきた。欧米メディアは「保護主義の大波（wave of protectionism）」といった表現であふれている。
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Calexit（カリグジット）
2016年11月26日号11月8日の米大統領選挙（presidential election）投票でドナルド・トランプ氏の勝利が決定的になると、米カリフォルニア州では多くの人がソーシャルメディアに飛び付き、「カリグジット（Calexit）」というキーワードを拡散させた。
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merger mania（Ｍ＆Ａ狂騒）
2016年11月19日号米大統領選投票日を目前に控えていたにもかかわらず、米国のＭ＆Ａ（企業の合併・買収）が空前の規模に膨らんでいる。投資家や銀行家ら市場関係者の間では「Ｍ＆Ａ狂騒（merger mania）」という言葉が飛び交っている。
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AOL2.0(AOL2.0)
2016年11月12日号AOL2.0──。10月22日に米通信大手AT&Tが米メディア大手タイム・ワーナーの買収を発表すると、こんな表現がメディア上をにぎわした。こう連想するのも当然である。ＩＴ（情報技術）バブル絶頂期の2000年にもタイム・ワーナー買収は大ニュースになり、「世紀の合併（deal of the century）」とはやされた。同社を買収したのが米インターネット大手ＡＯＬ（アメリカ・オンライン）だ。
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high-pressure economy（高圧経済）
2016年11月5日号米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による利上げは今後どのタイミングで実現し、どのようなペースで進むのだろうか。これを占う上でカギを握るのが「高圧経済（high-pressure economy）」に対する認識である。
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Amazon convenience store（アマゾン・コンビニエンスストア）
2016年10月29日号書籍販売をルーツにしてインターネット通販の巨人に成長した米アマゾン・ドット・コム。将来は「ブリック・アンド・モルタル（brick-and-mortar）」と呼ばれる実店舗でも台風の目になろうとしているのか。
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global housing bubble（グローバル住宅バブル）
2016年10月22日号世界で発行される国債の3分の1以上がマイナス利回りとなっている状況で、運用難に陥った投資資金はどこへ向かっているのか。受け皿になっているのが住宅であり、「グローバル住宅バブル（global housing bubble）」の懸念が出ている。
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above the poverty line（貧困脱却）
2016年10月15日号11月の米大統領選挙に向け、民主党のバラク・オバマ大統領はよっぽどうれしかったようだ。9月半ば、同党大統領候補ヒラリー・クリントン氏の応援のためにフィラデルフィアに立ち寄り、次のように語った。
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merchant banking（マーチャントバンキング）
2016年10月8日号イタリア・ルネサンス期を起源にするマーチャントバンキング（merchant banking）。当時から高リスク・高リターン型の金融業務であり、今も米ゴールドマン・サックスなど大手金融機関の収益源になっている。マーチャントバンキングの特徴は、金融機関が顧客の事業会社（non-financial company）に融資するのではなく出資する点にある。
