記事一覧:短答直入293

  • 佐藤誠治(東京スター銀行頭取)

    短答直入
    佐藤誠治(東京スター銀行頭取)

    2017年7月8日号  

    預金残高2兆円の中堅地方銀行である東京スター銀行は、自宅を担保にして老後資金を借りられる金融商品「リバースモーゲージ」に力を入れるなど独自路線を歩む。4月に頭取に就任した佐藤誠治氏に、今後の方針について聞いた。

  • 井上慎一(ピーチ・アビエーションCEO)

    短答直入
    井上慎一(ピーチ・アビエーションCEO)

    2017年7月1日号  

    LCC(格安航空)の中でも好業績で知られる同社。この春からANAホールディングスの連結子会社になった影響について聞いた。

  • 梅本武文(セゾン自動車火災保険社長)

    短答直入
    梅本武文(セゾン自動車火災保険社長)

    2017年6月24日号  

    損保ジャパン日本興亜の子会社で、40代、50代を主な対象にした「おとなの自動車保険」を手掛けるセゾン自動車火災保険。インターネットなどを通じて加入するダイレクト系市場全体が伸び悩む中、規模拡大に向けた青写真を聞いた。

  • ベレン・ガリーホ(独メルクヘルスケア・ビジネスCEO)

    短答直入
    ベレン・ガリーホ(独メルクヘルスケア・ビジネスCEO)

    2017年6月10日号  

    さまざまながんで効果が期待される免疫チェックポイント阻害剤が医療財政を圧迫している。この薬を手掛ける独大手メルクのトップはコスト問題をどう考えるのか。

  • 碓井 稔(セイコーエプソン社長)

    短答直入
    碓井 稔(セイコーエプソン社長)

    2017年5月27日号  

    2016年度に、為替の影響を除く本業の業績では増収増益となったセイコーエプソン。中期経営計画の折り返しの年を迎えた同社の碓井稔社長に、注力点を聞いた。

  • 藤原弘治(みずほ銀行頭取)

    短答直入
    藤原弘治(みずほ銀行頭取)

    2017年5月20日号  

    4月、みずほフィナンシャルグループ(FG)の中核子会社である銀行と信託銀行のトップが同時に交代した。みずほFGは昨年度から、グループを横断した個人・法人・海外など顧客セグメント別の社内カンパニー制を導入。位置付けが激変した子会社トップは今何を求められているのか。みずほ銀行の藤原弘治頭取に聞いた。

  • エバ・チェン(トレンドマイクロ社長)

    短答直入
    エバ・チェン(トレンドマイクロ社長)

    2017年4月22日号  

    2015年以降、日本を標的としたサイバー攻撃が急増している。インターネットセキュリティ製品を展開するトレンドマイクロのエバ・チェン社長に、いま日本が直面しているリスクについて聞いた。

  • 飯盛徹夫(みずほ信託銀行社長)

    短答直入
    飯盛徹夫(みずほ信託銀行社長)

    2017年4月15日号  

    4月、みずほフィナンシャルグループ(FG)の中核子会社である銀行と信託銀行のトップが同時に交代した。みずほFGは昨年度から、グループを横断した個人・法人・海外など顧客セグメント別の社内カンパニー制を導入。位置付けが激変した子会社トップは今何を求められているのか。みずほ信託銀行の飯盛徹夫社長に聞いた。

  • 木村博紀(朝日生命保険社長(4月1日就任))

    短答直入
    木村博紀(朝日生命保険社長(4月1日就任))

    2017年4月1日号  

    2018年3月に創業130周年を迎える朝日生命保険。今年4月1日に社長に就任する木村博紀氏は、その節目の年に第16代社長として辣腕を振るうことになる。今後の経営方針を木村氏に聞いた。

  • 森川 亮(Cチャンネル社長)

    短答直入
    森川 亮(Cチャンネル社長)

    2017年3月18日号  

    LINE社長を退任後に森川亮氏が立ち上げた女性向け動画メディア「Cチャンネル」は、国内首位の視聴数を稼ぐまでに成長。そのビジネスモデルを聞いた。

  • 山口悟郎(京セラ社長)

    短答直入
    山口悟郎(京セラ社長)

    2017年2月4日号  

    電子部品、スマートフォン、ソーラーシステムなど多角化した事業構造を持つ京セラ。赤字の続くスマホとソーラーの2事業の課題について聞いた。

  • 安達 保(ベネッセホールディングス社長)

    短答直入
    安達 保(ベネッセホールディングス社長)

    2016年12月3日号  

    2年前の個人情報漏えい事件以来、業績は低迷したまま。在任期間がわずか3カ月だった前社長からバトンを引き継いだ、安達保社長に今後の方針を聞いた。

  • 木本 茂(高島屋社長)

    短答直入
    木本 茂(高島屋社長)

    2016年11月5日号  

    中国人客の“爆買いバブル”の終焉に、地方店の不振と苦戦が続く百貨店業界。高島屋の木本茂社長に生き残りの道を聞いた。

  • 清水洋史(不二製油グループ本社社長)

    短答直入
    清水洋史(不二製油グループ本社社長)

    2016年10月29日号  

    食品企業の“黒子”としてチョコレート原料や油脂を提供する不二製油グループ本社。人口減少で国内市場が縮小に向かう環境下、どう成長の道筋を描くのか。

  • 安部憲生(野村不動産投資顧問社長)

    短答直入
    安部憲生(野村不動産投資顧問社長)

    2016年10月22日号  

    トップリート投資法人を吸収合併し、資産規模で業界2位に浮上した野村不動産マスターファンド投資法人の運用会社、野村不動産投資顧問の安部憲生社長に今後の戦略を聞いた。

  • 上條 努(サッポロホールディングス社長)

    短答直入
    上條 努(サッポロホールディングス社長)

    2016年10月15日号  

    今年、創業140周年を迎えるサッポロホールディングス。今や飲料や外食、不動産と事業は多岐にわたる。なぜ多くの事業を手掛けるのか。上條努社長に聞いた。

  • 十河政則(ダイキン工業代表取締役社長兼CEO)

    短答直入
    十河政則(ダイキン工業代表取締役社長兼CEO)

    2016年10月1日号  

    2008年秋のリーマンショック直後の2期を除けば、再び業績が右肩上がりとなった“2兆円企業”のダイキン工業。この6月に、新中期経営計画を打ち出したばかりの十河政則社長が沈黙を破った。

  • 根岸秋男(生命保険協会会長 明治安田生命保険社長)

    短答直入
    根岸秋男(生命保険協会会長 明治安田生命保険社長)

    2016年9月24日号  

    日本銀行によるマイナス金利政策の導入から半年以上が経過し、じわりと生命保険業界にも影響が及ぶ中、生命保険協会の会長に就任した明治安田生命保険の根岸秋男社長に、今後の方針を聞いた。

  • 朝倉陽保(丸の内キャピタル社長)

    短答直入
    朝倉陽保(丸の内キャピタル社長)

    2016年9月24日号  

    後継者不足に悩む企業の事業承継や成熟・衰退企業の事業構造転換が、日本の喫緊の課題といわれるようになって久しいが、その解決策の一つとして今、多くの投資ファンドが設立されている。その運営会社の1社である丸の内キャピタルのトップに現状を聞いた。

  • リアム・コンドン(バイエルクロップサイエンス社長)

    短答直入
    リアム・コンドン(バイエルクロップサイエンス社長)

    2016年9月17日号  

    種子・農薬最大手の米モンサントに買収提案を行い、統合交渉中の独製薬大手バイエルの農業部門トップに、買収の狙いなどを聞いた。

定期購読のご案内

記者の目

  • 編集委員 藤田章夫

    役職定年特集の取材で新たな発見と時代の変化感じた

     営業部門から週刊ダイヤモンド編集部(現ダイヤモンド編集部)に異動したのが、2006年のこと。当時はまだ30代前半でした。
     来年2月にはいよいよ50歳を迎えますが、銀行員ならばそろそろ出向する年齢だなあと思いつつ、役職定年特集の取材を始めました。
     意外だったのが、3メガバンクとひとくくりにされがちな大手銀行にも違いが出てきたことです。一方、大手生命保険会社は定年延長を導入していたり、地域金融機関の買収などで業容拡大中のSBIホールディングスはポストに対して人材が足りていないなど、同じ金融業界でも相当な違いがあることに驚きました。
     身につまされつつも、新たな発見や時代の変化を感じる取材となりました。

  • 副編集長 鈴木崇久

    多くの会社で“老害製造マシン”と化す役職定年

    「あんな老害に自分はならない」と注意していても避けることは難しい──。そんな話がSNSで話題になっていました。
     自分と次世代の若者とでは考えがずれるので、結局「新時代の老害」になってしまうのではないか。その指摘を読んで身につまされました。
     一方、今回特集した「役職定年」は、多くの会社で“老害製造マシン”と化している面があります。能力や経験、成果と無関係に中高年の収入や権限を奪い、働く意欲を消し去ることも多いからです。
     岸田文雄首相は米ニューヨーク証券取引所での講演で、年功賃金を見直すと宣言しました。それには若者への所得再分配の観点に加えて、この役職定年の実態も踏まえた議論が不可欠です。

最新号の案内2022年10月8日・15日合併特大号

表紙

特集役職定年の悲哀

「55歳で年収3割減」など、一定の年齢になるとシニアの年収が激減する「役職定年制度」。1000人以上の大企業の約5割で導入されているが、その実態はあまり知られていない。そこでダイヤモンド編集部は、15業界の主要企業の役職定年の実態や給料の実…

特集2老後も安心! シニアのお金大全

「年金崩壊」「定年後破産」などの恐ろしい言葉が飛び交う少子高齢化の現代ニッポン。老後の生活を支えるお金について熟知しておくことは、もはや誰にとっても待ったなしだ。本特集は「ダイヤモンド・オンライン」の連載「老後のお金クライシス!」を一部加筆…