記事一覧:短答直入293件
-
短答直入
三宅占二(キリンホールディングス社長)
2014年4月26日号キリンHDの2013年12月期決算は、国内酒類事業で独り負け、海外事業も計画未達に終わった。三宅占二社長に挽回策を聞いた。
-
短答直入
川名浩一(日揮社長)
2014年4月19日号2014年3月期の連結売上高が6900億円、経常利益が740億円といずれも過去最高を更新する見通しにある日揮。今期は新たに洋上プラント建造にも進出する。
-
短答直入
平野信行(全国銀行協会会長)
2014年4月12日号金融庁が社外取締役の拡充など、ガバナンス(企業統治)体制の強化を強く求める中で、そのあり方について銀行界のトップに聞いた。
-
短答直入
髙松富也(ダイドードリンコ社長:4月16日株主総会後就任予定)
2014年4月5日号缶コーヒーで業界4位、自動販売機シェアで3位のダイドードリンコ。飲料業界では独立独歩を貫き、新規事業での成長を狙う。新社長の髙松富也氏に今後を聞いた。
-
短答直入
村井 満(日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)チェアマン)
2014年3月29日号Jリーグ第5代チェアマンは1月に就任早々、浦和レッズのサポーターが差別的内容の横断幕を掲げるという大問題に直面した。
-
短答直入
グレゴリー・ヤツコ(米原子力規制委員会前委員長)
2014年3月22日号福島第1原子力発電所の事故から3年が経過したが、廃炉までの道のりは果てしなく遠い。今後、日本の原発規制はどうあるべきなのか、米国の権威に聞いた。
-
短答直入
齋藤正勝(カブドットコム証券社長)
2014年3月15日号ネット証券は手数料値下げ競争が激化する中、対面証券を巻き込んだビジネスモデルの転換を模索している。未来の証券のあり方とは。
-
短答直入
ロードリック・ラピン(レノボジャパン社長)
2014年3月8日号世界最大のパソコンメーカー、中国レノボは米グーグルから29億ドル(2970億円)で傘下の老舗通信機器メーカー、米モトローラの買収を発表。その戦略を聞いた。
-
短答直入
窪田 良(アキュセラ・インク会長・社長兼最高経営責任者)
2014年3月1日号日本人が創業した米製薬ベンチャーが2月13日に上場した。マザーズへの米国企業の単独上場第1号。初値は公開価格を約3割上回った。
-
短答直入
内藤弘康(リンナイ社長)
2014年2月22日号ガス機器で国内シェアトップ。実は海外進出も早く、韓国やインドネシアではすでにトップブランドだ。海外での次なる一手を聞いた。
-
短答直入
岡藤正広(伊藤忠商事社長)
2014年2月15日号22時以降の残業を完全に禁止し、早朝残業の割増金を引き上げる新しい賃金制度を取り入れた。導入の背景と狙いを、今後の事業戦略と併せて岡藤正広社長に聞いた。
-
短答直入
古見嘉夫(IHI E&C International Corporation 会長)
2014年2月8日号過去に実績がなかったにもかかわらず、総合重機メーカーのIHIが米国で初めてLNG(液化天然ガス)プラントの建設を受注した。業界では否定的な見方が多い中で、米国法人の古見会長を直撃した。
-
短答直入
池田元英(エナリス社長)
2014年2月1日号2014年中に審議が再開される“電力自由化”は、「電力システムの改革」に重きが置かれる。この分野の先駆者として知られるエナリスの創業社長に方向性を聞いた。
-
短答直入
吉永泰之(富士重工業社長)
2014年1月25日号快進撃を続ける富士重工業。米国事業の一本足打法やトヨタ自動車との提携続行に死角はないのか。長期的な課題について聞いた。
-
短答直入
藤岡 純(コベルコ建機社長)
2014年1月18日号“業界4位”が定着していたコベルコ建機は、“低燃費”と“低騒音”を武器に、今では新車の販売台数で1~2位の争いに割り込んでいる。藤岡社長に秘密を聞いた。
-
短答直入
森 修一(ジュピターテレコム(JCOM)社長)
2014年1月11日号放送通信事業者でありながら、東京電力管内などの一部地域でマンション向けに電力供給を開始したJCOM。電力小売りの事業戦略について森修一社長に聞いた。
-
短答直入
松本 大(マネックスグループ会長)
2013年12月28日号海外展開や売買システム内製化などネット証券でも独自路線を歩むマネックスグループの今後や、夜間取引実施の条件を聞いた。
-
短答直入
小路明善(アサヒビール社長)
2013年12月21日号アサヒビールは、天候不順で不調だった1~9月期の売り上げ落ち込みを第4四半期で挽回する強気の予想を示す。その根拠を聞いた。
-
短答直入
鵜浦博夫(NTT(日本電信電話)社長)
2013年12月21日号「電話会社」という看板を捨て、クラウドサービスで北米に挑む姿勢を明確にしたNTT(持ち株会社)。2020年に向け、ビジネスモデルは変化しそうだ。
-
短答直入
菊地 哲(伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)社長)
2013年12月14日号クラウドサービスへの関心が高まる中、海外進出を本格化させている伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)に現状と課題を聞いた。