記事一覧：株式市場 透視眼鏡127件
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株式市場 透視眼鏡
業績、企業統治が改善 強靭な投資先となった日本株
2015年7月11日号ひと昔前まで日本株といえば、貧弱なファンダメンタル（経済の基礎的条件）と高い海外投資家の保有比率により、グローバル市場で最も脆弱な投資先の一つとして見なされていた。しかし、今や国内景気回復・企業収益改善と企業統治に対する意識の高まりに株主還元の積極化が相まって、グローバル市場で最も強靭な投資先として認識され始めているようだ。
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銀行の株式持ち合い解消が 企業統治を改善させる
2015年6月13日号6月から上場企業の企業統治の指針として5章の基本原則、30条の原則、38項の補充原則から成る「コーポレートガバナンス・コード」が適用される。これに伴い東京証券取引所の有価証券上場規定が改正され、上場会社は株主総会から半年以内に（来年度からは遅滞なく）「コーポレートガバナンス報告書」を取引所に提出しなければならないこととなった。
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過剰流動性が株式に流入開始 利回り追求バブル発生の公算
2015年5月16日号世界中の最近の強過ぎる株価上昇の背景に、大きな潮流（メガトレンド）が見え始めた。政策金利引き上げを遅らせようとしている米国、量的緩和を強化した日本、量的緩和に踏み切った欧州、成長減速を覆い隠すかのように金融緩和にかじを切り始めた中国やその他の新興国から溢れ出した過剰流動性が、キャピタルゲインではなくインカムゲイン（利回り）を求めて株式市場に流入し始めている。
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海外発要因での先物売りを 吸収できない公的資金の買い
2015年4月11日号1月下旬以降の株価急上昇は、日本銀行の追加金融緩和、ＥＣＢ（欧州中央銀行）の量的緩和、そして各国の相次ぐ緩和競争で生じた過剰流動性が、米国の労働市場改善を受けたドル高によって、金利低下・通貨安・原油安の恩恵にあずかるドイツなどの欧州株や日本株に流入したことが理由だ。
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今後、日本株買いの主役は 公的年金からゆうちょへと交代
2015年3月14日号1月末から公的年金やかんぽ生命保険とうわさされる信託銀行経由の買いや、海外投資家の先物買いを受けて日本株は節目らしい節目もなく急ピッチで上昇した。株高のけん引役は運用収益を追求するグローバルな緩和マネーだが、もう一つ陰の立役者として存在感を増しているGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）や国家公務員共済組合など公的・準公的年金を忘れてはいけない。
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10兆円の買い余力が下支え 上昇の鍵は賃上げと個人消費
2015年2月14日号ピークを迎えている2014年10～12月期決算発表では、おおむね堅調な企業業績が確認された。しかし、日本株は昨年12月の取引時間中に日経平均株価で1万8000円をタッチしたときに、1ドル120円とそれによる業績改善をいったん織り込んでしまっている。
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15年も企業収益の拡大続くが 株価2万円到達は16年以降に
2015年1月17日号市場には2015年は日経平均株価2万円という声もあるようだ。確かに15年の日本株は国内景気の持ち直し、企業収益の拡大、株主還元の強化、年金のポートフォリオシフト継続などにより視界は良好だ。しかし、筆者は下値のめどを1万6000円とし、1万8000円を維持する手堅い相場を予想している。
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自民単独で絶対安定多数なら 株価は1万8000円乗せへ
2014年12月13日号アベノミクスの賛否を問う衆議院選挙の結果は、安倍政権の趨勢だけでなく、日本経済・日本株の行方を占う試金石となる。最近になって矢継ぎ早に採用された安倍政権の経済政策、すなわちGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）など公的年金基金の運用見直し、日本銀行の追加金融緩和、消費税再増税の延期、経済対策を盛り込んだ2014年度の補正予算は金融緩和（第1の矢）と財政支出（第2の矢）によりデフレ脱却を図るというアベノミクスの原点回帰に他ならない。
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GPIFと協調と見せ掛けて 効果増大狙った日銀電撃緩和
2014年11月15日号黒田東彦・日本銀行総裁は異次元緩和は順調と言い張り、強気の景気・物価認識を披歴していた。それだけに「無風通過」を予想していた市場にとって追加緩和はまさに電撃的だった。黒田総裁はサプライズを演出したが、本来中央銀行が市場を出し抜く必要はない。意表を突くだけでは効果は長続きしない。
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米ＱＥ終了後も日本株高は続く 消費税再引き上げ前に2万円も
2014年10月18日号世界の株式市場が大きな節目を迎えようとしている。いよいよ10月28～29日のFOMC（米連邦公開市場委員会）で、米国のＱＥ（量的緩和）が終了となる。筆者は「2009年3月に始まった壮大な金融相場の終了」を意味すると捉えている。
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消費再増税前の15年9月までは日本株の上昇基調が続く
2014年9月20日号日本株の先行きについては、非常に強気にみている。予想ＰＥＲ（株価収益率）を見ると、日本は欧米アジアに比べて大きく出遅れており、その割安感が修正される過程に入ったと考えている。
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米金融政策と地政学リスクで にわかに動きだした日本株
2014年8月23日号日経平均株価は8月8日に454円の大幅安を記録したかと思えば、11日には352円高と急反発。それまでの地味な相場展開から一転して、いわゆるボラ（ボラティリティ＝価格変動）が大きくなってきた。
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景気回復映す業績相場移行で 日本株の“地味な”上昇続く
2014年7月19日号日本株の地味な上昇が続いている。日経平均株価は7月4日に1万5437円へと上昇。1月23日以来の高水準となった。「地味」の意味は二つ。値上がり幅が小さく、出来高が少ないことだ。
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日銀の緩和期待の金融相場から デフレ脱却織り込む業績相場へ
2014年6月21日号日本の株式市場が徐々に上昇基調を強めている。日経平均株価は6月9日に1万5124円へと上昇。約3カ月ぶりの高水準となった。最大の要因は、日本の株式市場が金融相場から業績相場に移りつつあることだろう。金融相場は不況下の株高ともいわれるように、景気浮揚を狙った積極的な金融緩和が資産価格の上昇を促すケースだ。一方、業績相場は好調な景気・業績を好感して株価が上昇するケースである。
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潜在成長率引き上げに不可欠 今こそ税制改革、規制緩和を
2014年5月24日号日本の株式市場がさえない。株価はウクライナ情勢や中国経済を気にして一進一退を続け、出来高も薄く盛り上がりに欠ける。最大の要因は、日本銀行による追加金融緩和期待の後退だろう。3月か4月の緩和を期待していた向きが失望に転じ、次いで期待の高かった7月についても可能性が後退したとみられている。
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景況感を示す指標が堅調なら 増税後の反動減への懸念小さい
2014年4月19日号3月分の米国景気指標が発表され始めた。雇用統計、新車販売台数、ＩＳＭ（全米供給管理協会）指数など、これまでのところ順調な回復が示されている。
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国内投資家・現物株主導の上昇 5月にかけて昨年末の高値更新
2014年3月22日号株式市場のマインドは徐々に改善している。日経平均株価は2月4日の1万4008円を底として、3月7日には1万5274円まで上昇した。昨年末の1万6291円からの下落に対し、半値戻しを達成した。
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来年度は最高益更新の公算大 米量的緩和縮小進めば株高に
2014年2月22日号東京株式市場は、ようやく下げ止まったようだ。日経平均株価は年初から2月4日まで2282円（14％）の下落を記録。かろうじて終値で1万4000円台を守ると、その後は反発に転じている。
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今年は個人投資家主導の相場に 高利回り、株主優待株が人気
2014年1月25日号2014年の株式市場は波乱の幕開けとなった。日経平均株価は取引初日の1月6日に382円安。その後も荒っぽい展開が続いている。米国の雇用統計が弱かったことも相場の乱高下に拍車をかけたが、本質は昨年の揺り戻しとみている。昨年末にかけて日経平均は9連騰。合計1138円もの急騰を記録していたため、スピード調整はあってしかるべきといえる。
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ドル高円安と米景気回復が奏功 米ＱＥ縮小開始の影響は限定的
2013年12月21日号日本株の値動きが激しくなってきた。日経平均株価は11月28日に1万5700円台を回復。5月22日の年初来高値を更新したことで、高値警戒感が強まっている。加えて、米国の金融政策についての見方が揺れていることも一因だろう。雇用統計やＩＳＭ（米供給管理協会）指数など、米国経済の改善を示唆する指標の発表が続いている。一時期、来年以降との見方が強まっていた米国のＱＥ（量的緩和）縮小について、やはり年内開始ではないかとの見方も再燃。綱引き状態となっている。
