記事一覧：株式市場 透視眼鏡127件
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株式市場 透視眼鏡
好業績でも膠着相場続く日本株 ドル高円安進行が停滞崩す鍵に
2013年11月23日号日本株は膠着状態。日経平均株価は2カ月以上にわたって、1万3800～1万4800円という幅の狭いレンジで推移している。要因は大きく分けて三つある。企業業績、アベノミクス、為替レートだ。いずれも期待と失望のはざまを揺れ動いている。
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株高に潤う個人マネーの買いに 支えられ活況を呈する新興市場
2013年10月26日号日本経済の回復を示唆する景気指標の発表が相次いでいる。9月の消費者態度指数は4カ月ぶりに改善した。アベノミクス期待で株価がピークをつけた5月以来の水準を一気に回復した。暮らし向き、収入の増え方、雇用環境、耐久消費財の買い時判断と、4項目すべてが改善している。
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東京五輪はアベノミクスの“弓” 中長期に株価を支える材料に
2013年9月28日号五輪祭りがやって来た。東京株式市場は五輪一色。スポーツ用品メーカーはもとより、競技場などの建設に携わるインフラ業界、開会式などの各種イベント関連、さらには訪日観光客増大に期待を寄せる旅行産業など、幅広いセクターが買われている。はたして東京五輪はアベノミクス「第4の矢」となれるのだろうか。
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消費増税の悪影響を吹き飛ばす 成長戦略の加速を市場は期待
2013年8月31日号株式市場は夏休みモード。出来高は少なく、日経平均株価は日々の値動きこそ荒いものの、結局は1万4000円を挟んだ一進一退に終始している。8月の株式市場を一言で言い表せば「材料待ち」に尽きる。7月までの株式市場では、超金融緩和と円安、成長戦略、そして参議院選挙と、よくも悪くも「アベノミクス」をめぐる駆け引きが続いてきた。しかし、「アベノミクス」の真の評価が判明するのはまだ先のこと。株式市場は新たな材料を待ちわびている。
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ねじれ国会解消と業績上方修正 米中悪材料も一巡で株価上向き
2013年7月27日号日本株の調整局面は、期待通り6月14日のメジャーＳＱ（特別指数精算日。先物とオプション取引の精算日）をもって終了したようだ。日経平均株価は5月22日の1万5627円から6月13日の1万2445円まで、20.4％の急落を記録。しかし、メジャーＳＱを境に切り返し、7月12日には1万4500円台を回復した。
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実現性高い成長戦略の提示が 今後の株価上昇の鍵を握る
2013年6月29日号日本の株式市場が変調を来している。日経平均株価は5月22日の1万5627円から6月13日の1万2445円まで、計20.4％の急落。アベノミクスは不発に終わったのだろうか。この間、前日比500円を超す大幅安を記録した日が16営業日中5営業日に及ぶ。しかし、6月14日のメジャーＳＱを越えたことで、値動きは落ち着き始めるだろう。メジャーＳＱとは3カ月に1度、株価指数先物と同オプションの最終決済が重なる日。急落前の上昇相場において、主役の一つは外国人買い、インデックス買いであった。これらの巻き戻しが一気に生じたわけだが、ＳＱ前後の裁定解消売りで一巡したとみられる。
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安倍政権の課題は参院選後 規制緩和に切り込めば株上昇
2013年6月1日号日経平均株価はついに1万5000円を突破。一部で高所恐怖症が広がっているようだが、昨今の株高の原因をアベノミクスだけに求めると、短期的なブームと勘違いしかねない。たとえ、安倍晋三首相、黒田東彦・日本銀行総裁が登場していなくても、ここまでの円安と株価上昇は（タイミングはもっと後にせよ）実現していた。
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個人の市場参加で活況の日本株 失速する新興国株と欧州株
2013年5月4日号株式市場の活況が続いている。東証1部の売買代金は4月15日まで8営業日連続で3兆円を超えた。2007年7～8月以来の連続記録である。投資家別に見ると、主役は個人と海外。残念ながら国内機関投資家は元気がない。個人投資家は、4月第1週（1～5日）に差し引き6518億円を売り越した（東京・大阪・名古屋3市場の1・2部等合計）。06年4月第1週以来となる巨額の売り越しである。しかし、これをもって個人投資家が弱気と決め付けるのは軽率だろう。
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円安進行で業績・ＰＥＲが上向き 年内に1万5000円乗せも
2013年3月30日号3月15日、日経平均株価が1万2500円を突破。2008年9月8日以来、4年半ぶりの高値を記録した。早くもバブル懸念を唱える向きもあるが、現時点の株価に割高感は感じられない。1カ月前の当欄で記した為替とＰＥＲ（株価収益率）の関係を数表化してみた。1ドル＝95円、1ユーロ＝125円の前提で、主要210社の13年度税引き後利益は47.8％増と予想される。予想ＰＥＲ14倍に相当する日経平均を逆算すると、1万3300円となる。
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現状の円安継続でも株価は上昇 4月以降は企業間の格差拡大へ
2013年3月2日号2012年10～12月期決算発表が峠を越えた。事前のアナリスト予想に対し、企業サイドから出される12年度業績見通しは若干の下方修正、同13年度は大幅な上方修正となっている。結果、13年度の経常増益率予想は30％程度に引き上げられる公算が大きいだろう。業績回復の牽引役は二つ。一つはコスト削減効果である。昨年度から今年度にかけて、電機、鉄鋼、化学など多くの企業で大規模な事業構造改革が発表されている。これらの効果が来年度に大きく顕在化するとみられている。
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アベノミクスを外国人は高評価 1万2000円は年内の通過点
2013年2月2日号日本株の上昇トレンドが続いている。1月18日の日経平均株価の終値は1万0913円。2010年4月30日以来の高値水準である。野田佳彦前首相による昨年11月14日の解散表明から25％上昇したことになる。投資主体別に売買動向を見た場合、相場の主役は海外投資家といえよう。1月第2週の海外投資家による日本株買い越し額（3市場1・2部と先物の合計）は4173億円。「野田解散」から累計すると、9週間で計3.5兆円と巨額の買い越しを記録している。
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ＱＥ3拡大で緩和終了のＦＲＢ 米経済回復と円安で日本株上昇
2013年1月5日号第46回衆院選では自民党が圧勝。公明党と合わせて定数の3分の2強を確保した。株式市場では新政権発足後も「安倍トレード」が続くかどうか、実行力が問われる段階に入る。ただし、「円安ドル高」については、国内環境の如何にかかわらず進展する可能性が高いだろう。米国側の環境が大きく変化しつつあるからだ。
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「安倍トレード」で日本株上昇 円安と公共投資復活を期待
2012年12月1日号「近いうち」がようやくやって来た。11月16日に衆議院が解散。野田佳彦首相が解散を表明した14日以降、株式市場はポジティブな反応を見せている。株価上昇の要因は、いわゆる「安倍トレード」だろう。12月16日に行われる総選挙で自由民主党が比較第一党となり、政権の一翼を担うとみられている。自民党総裁である安倍晋三氏は、積極的な金融緩和論者として知られる。最近も「日銀法改正」「2～3％のインフレ目標」「マイナス金利」「国債の日銀引き受け」など刺激的な言葉を連発して、積極緩和を促す姿勢を強めている。「安倍首相」誕生による緩和期待が円安をもたらし、株高につながっているのだろう。
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逆風続く世界景気と日本株 今年末か来年初めに底打ちか
2012年10月27日号グローバル景気敏感株。日本株がこう呼ばれるようになって久しい。しかし、現在ほどネガティブな意味で捉えられる時期はなかっただろう。
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出遅れ感強い日本株反騰の鍵 円安促す日銀の追加緩和継続
2012年10月6日号日本株の出遅れ感が強い。ニューヨーク・ダウは2007年以来の高水準、ナスダックに至っては2000年以来の高水準を回復した。欧州株でさえ年初来高値を更新している。しかし、日経平均株価は3月27日の1万0255円を大きく下回る水準に甘んじている。
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中国経済減速で業績悪化懸念 日本株の上昇余地は限られる
2012年9月22日号9月8日のAPEC（アジア太平洋経済協力会議）の会合で、中国の胡錦濤国家主席は、「経済成長は、著しい下押し圧力に直面しつつある。一部の中小企業は厳しい状況に置かれ、輸出企業は一段と困難に直面しつつある」と異例の表明を行った。
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効果が過大評価されるＱＥ3 ないほうが日本株にはプラス
2012年9月15日号9月12～13日に米連邦公開市場委員会(FOMC)を控え、株式市場では量的緩和第3弾（ＱＥ3）を望む声が根強い。しかし、筆者はＱＥ3の株価押し上げ効果は期待されるほど大きくなく、逆になくてもマイナス効果は小さいと考えている。
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海外不安消えぬ今は内需かつ 低ＰＥＲ・高利益率銘柄に注目
2012年9月8日号残暑を迎える季節になると、株式市場では3月期決算企業の上期決算の行方が意識され始める。このように投資家の視点が企業業績に向かう場面で効果的な投資指標はやはりＰＥＲ（株価収益率。株価÷1株当たり予想税引き利益）である。値が低ければ割安株であることを示す。
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現在と同じ円安地合いの年初の 上昇局面の値上がり業種に注目
2012年9月1日号株価の上昇トレンドにうまく乗るためには、どのような業種が今の相場にマッチしているかを知ることが重要である。
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アジア諸国の株価の差異は 成長力ではなくバブルの有無
2012年8月25日号欧米や日本の株式市場がリーマンショック後の調整に苦しむ中で、中国やインドといった主要新興国の株式市場も低迷が続いている。人口超大国である中国、インドは、それぞれの事情は違うものの、インフレ抑制策に伴う景気減速懸念や不動産バブルの抑制などに苦しんでいる格好だ。
