記事一覧：株式市場 透視眼鏡127件
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株式市場 透視眼鏡
高い期待織り込んだ株式市場 妥当な水準の上限に近づく
2020年6月20日号新型コロナウイルスの世界的感染拡大は日経平均株価を3週間で31％下落させたが、その後の各国の対応で株価は11週間で38％上昇した。
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大幅下落株へ買い戻しの動き 業績底入れ見える銘柄に注目
2020年5月23日号日経平均株価は3月19日には1万6552円まで下落した。その後は新型コロナウイルスの鎮静化への期待や各国政府が積極的に家計・企業の支援策を打ち出したことから、原稿執筆時点では2万円を超える水準まで回復してきた。
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売上高の底は今年の6月期 株価の下値はＰＢＲが支えに
2020年4月18日号前回（3月21日号）の本欄では「ここからの下値は限定的か」と題してＰＢＲ（株価純資産倍率）1倍を下回る水準からは下値が限られると予想した。しかし、欧州のみならず米国でも新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出規制などが相次ぎ、日経平均株価は3月19日には年初から30.1％安の1万6522円まで下落した。
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イタリアのコロナ禍後に残る 財政悪化と長期金利上昇懸念
2020年3月28日号新型コロナウイルスの中国における感染拡大が止まりつつある中、欧米諸国では急速な感染拡大が観測され始め、特に欧州においては問題が深刻化している。中でもイタリアにおける感染者数、死者数の増加が目立っている。
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PER1倍に下落した日本株 ここからの下値は限定的か
2020年3月21日号前回（2月22日号）の本欄では「これで霧が晴れたというには早過ぎる」と述べ、上昇した株価に警鐘を鳴らした。その後、新型コロナウイルスの感染がイタリアや米国にまで広がったことで、日経平均株価は2万円を割る水準にまで急落した。
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新型肺炎の株価下落一段落も 上値追いは難しい
2020年2月22日号年初のイラン－米国の緊張に続いて、新型コロナウイルスによる感染が世界の株式市場を揺るがした。しかし、今回も株価はいったん急落したものの、その後比較的短期間でその下落分の大部分を取り戻した。
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業績回復織り込んだ日本株 来年は試練の年となる
2019年12月14日号米中貿易問題に翻弄されたものの、今年の世界の株式市場は日本を含めておおむね昨年末比プラス圏内で推移している。企業収益や経済成長率が必ずしも期待を上回ったとはいえないので、昨年末の急落がいかに投資家の期待を引き下げた結果だったかが推察できる。
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日本株に上値の余地ありも 主役は成長株から割安株へ
2019年11月16日号「2019年はリバウンドを期待できる年」（1月26日号）としてスタートした日本株は、紆余曲折を経ながらも11月上旬に日経平均株価で2万3000円近くまで上昇した。米中貿易問題の緩和（とそれに伴う円安）、株価指標で見て割安だったこと、海外投資家が日本株をアンダーウエートしていたことの三つが背景であったと考えている。
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企業業績は来年にかけプラスに 高利回り低ＰＥＲ株に注目
2019年10月19日号9月21日号の本欄では「トランプ米大統領の関税引き上げは唐突に発表されている印象があるが、株価水準は考慮されている可能性が高い」「米中貿易問題がさらに過熱しなければ、（中略）投資リスクに見合ったリターンが期待できるのではないかと考えている」との見通しを述べた。
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米中摩擦の過熱がなければ 業績の底打ちが見えてくる
2019年9月21日号昨年の半ばには米国経済は世界1強の状態だったが、現在は米国もＩＳＭ（米供給管理協会）景況指数などの景気指標の低下で景気後退に陥るかもしれないという懸念が高まっている。
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景気先行きに不透明感あるが 割安銘柄を選び投資継続を
2019年8月24日号本稿執筆時点で発表されている4～6月期の企業業績は前年比では減益だが、今のところ筆者の予想をやや上回って推移している。米国企業の決算もおおむね市場の予想通りだ。
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他国比で出遅れ感強い日本株 業績改善受け年後半には上昇か
2019年7月20日号6月22日号の本欄では、「現在の水準は1株当たり純資産から見ると下値が限られた水準であり、今後のトランプ政権の出方によっては株価が大きく回復する可能性があると考える」と述べた。Ｇ20（20カ国・地域）首脳会議で米中貿易問題に一定の歩み寄りが見られ、中国・ファーウェイに対する姿勢も従来よりも軟化したものになり、株価は再度上昇に向かった。
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1株当たり純資産が下支え 今後の株価の下値は限定的
2019年6月22日号5月25日号の本欄では、米中貿易問題はすでに企業業績にも株価にも相当程度織り込まれていると述べたが、その後トランプ米大統領はメキシコからの輸入品全体に対しても5％から最大25％の輸入関税をかけると発表した。
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企業業績が増益に転じるまでは 高配当利回り株に狙いを
2019年5月25日号米国政府は順調だとしていた中国との貿易交渉で、一転2000億ドル分の中国製品の関税を10％から25％に引き上げた。日経平均株価も連休後の週に2万2258円から2万1344円まで4.1％急落した。年初から1兆円強の買い越しに転じていた海外投資家も再度売り直した可能性が高い。
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米逆イールドは危機を示唆せず 海外の資金流入のときを待て
2019年4月20日号現在のところ、米中両国は貿易摩擦問題で紆余曲折を経ながらも妥協点を見いだそうとしている状態であり、エスカレートはしていないとみる。むしろ悲観論が後退し、中国市場は今年に入り30％近い反発を見せている。
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年後半に業績は反転し増益へ 改元もあり新年度は投資の好機
2019年3月23日号日本のTOPIX（東証株価指数）は昨年18％下落したが、今年に入ってからは6％程度の上昇にとどまっている。海外投資家の見方は米中と日本とで何が違うのか。
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米中摩擦など悪材料出尽くし 来期後半に業績、株価持ち直し
2019年2月23日号2月に入って2018年10～12月期の業績発表が進んでいるが、米中貿易摩擦の影響もあり業績の下方修正が相次いでいる。
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純資産額に接近した株価 19年はリバウンドに期待
2019年1月26日号2018年のTOPIX（東証株価指数）は年間で18％程度下落した。海外投資家が約12兆円（現物＋先物）という巨額の日本株の売り手になったことが背景だ。それはなぜだろうか。
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海外投資家の売りが出た 国際優良銘柄に投資妙味
2018年12月15日号前回の本欄（11月17日号）では「米国の貿易政策に世界の株式市場が翻弄されているように見えるが、実際の市場の行方を決める要因はもう少し複雑であろう」と述べた。12月1日に行われた米中首脳会談では、米国が追加関税を90日間猶予するという「休戦」に合意する結果となった今、貿易摩擦以外の要因に目を向ける必要が出てきた。
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貿易摩擦、安倍政権不安定化に業績悪化 複雑に絡む変動要因
2018年11月17日号10月2日に安倍晋三総理の自民党総裁選挙勝利を受け、日経平均株価は2万4270円を付けたかと思えば4週間後には一転して2万1149円まで下落した。
