記事一覧：株式市場 透視眼鏡127件
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株式市場 透視眼鏡
企業業績にピークアウト懸念 日本株の上値は高くない
2018年10月20日号日経平均株価は10月に入って今年の1月の高値を更新し、8カ月に及ぶレンジ相場に終止符を打った。日経平均は26年11カ月ぶりの高値であるが、今大切なのは何年ぶりかというよりも、「あと幾ら上値が残っているのか」であろう。
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業績動向と投資家の期待値 両者の動きに目を配るべき
2018年9月22日号株式市場はここ数カ月間横ばいで推移しているが、これは投資家が二つの要素の板挟みになっているからだと考えている。その二つの要素とは業績と期待値であり、現状を単純化すれば、株価は堅調な企業業績が下支えするが、将来を楽観視できるような材料も見当たらず上値も抑えられている、となる。
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市場に混在する強弱の材料 それぞれの動向に目配りを
2018年8月25日号今の金融市場ではプラス（強）とマイナス（弱）の材料が綱引きをしている。前回の本欄（7月21日号）では二つの論点を述べた。一つは株価水準から見て、今は次の投資チャンスを待つ時期である点、もう一つは、米国の金利上昇が新興国から資金を吸い上げることが通商問題に隠れた本質的な問題である点だ。
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米中貿易戦争と業績鈍化を 織り込んだ株価の下値小さい
2018年7月21日号今年の株式市場の動きを整理してみる。年初は米国の法人税の引き下げとインフラ投資による景気拡大を織り込み、1月には日経平均株価は2万4124円まで上昇した。その後、トランプ政権の鉄鋼・アルミに対する追加関税発表による海外投資家の急激な売りで3月に2万0617円まで下落、5月にいったん2万3002円まで戻した。
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市場全体と比べて売られ過ぎ 高配当利回り銘柄に注目
2018年6月23日号前回の本欄（5月26日号）では、株式市場は「大幅な水面下の水準から適正水準まで浮上しつつある過程」とし、しかし、一本調子で上がることは難しく、「投資戦略は市場全体と個別の投資アイデアの両方への目配りが必要になる」と述べた。
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車載需要を取り込める 電子部品メーカーに注目
2018年5月26日号本欄では、今年前半の株価急落はトランプ米大統領の貿易関税の発表、安倍内閣の支持率低下というイベントに反応して、海外投資家が1～3月で日本株を7.9兆円（現物＋先物）売り越したためであり、これを「正当化するのがやや難しく」（3月24日号）、「リスク要因は相当織り込まれたとみて、相場の短期リバウンドを見込む」（4月21日号）としてきた。
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海外投資家の売りが止まれば 短期のリバウンド相場へ
2018年4月21日号2017年の「適温相場」は18年1月の米国金利の急上昇で変調の兆しを見せ、2月にＶＩＸ指数の急上昇が株式市場にも波及し、3月にはトランプ米大統領が鉄鋼、アルミニウム製品に輸入関税を課すと発表したことから、投資家の心理はリスクオフに傾いた。
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日銀の引き締め期待は行き過ぎ 短期的には株価はリバウンド
2018年3月24日号今年は市場が大きく振れるのではと、本欄では過去に何度か述べた。これは、低インフレ、低金利、中央銀行の超金融緩和という組み合わせによる世界の「同時成長」と「適温相場」の時期が終わり、次の枠組みを模索するとみているからだ。
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過熱感消え目先下げ止まりも 業績伸びきり振れ幅拡大の公算
2018年2月24日号前回の本欄（1月27日号）では、「2018年は17年と違う展開の一年になるのではないか」と述べ、約19カ月続いた「適温相場」による株価上昇は長過ぎるのではないかと疑問を呈した。さらに、現在の業績予想に基づけば日本株は割高ではないが、業績水準は非常に高く、振り子がかなり振れたような状態になっているとも指摘した。
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歴史的高水準の企業業績に迫る 量的緩和終了という試練
2018年1月27日号2017年の日本株式市場は年間で19％程度の上昇を見せた。10～12月の上昇率が約12％。この3カ月間の上昇は海外投資家の注目を集め、「日本株の上昇はまだ続くのか」という問い合わせが増えた。18年もさまざまなイベントが予想されるが、本欄では二つの視点を提示したい。
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出遅れ・割安の銀行株に注目 コスト削減進展もプラス材料
2017年12月16日号前回の本欄では、「業績の良い銘柄のみが買われるというのは、相場の過熱サインであることが多い」と述べ、好業績・高パフォーマンス銘柄に対して警戒を促した。実際、総選挙を含む最近3カ月の日本株のパフォーマンスは世界の中でも目立って高い（上図）。
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25年ぶり高値も募る懸念 好業績銘柄に集中する買い
2017年11月18日号日経平均株価は25年ぶりの高値を更新し、市場は企業業績の見通しにわれわれよりも楽観的であることを示した。確かに12カ月先ＰＥＲ（株価収益率）で見て日経平均は17倍程度であるので、2015年の高値のときの19～20倍程度のような割高な水準ではない。
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総選挙は株価にややマイナス 慎重な投資スタンスを継続
2017年10月21日号前回の本欄（9月23日号）では、短期間で海外投資家が2兆円の売り越しに転じたので、「投資チャンスは近づいているがもうしばらく忍耐が必要になりそうだ」と述べ、さらなる株価の下落は投資チャンスになる、という見方を示した。
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さらに下落は投資チャンス到来 判断のめどは1万8335円
2017年9月23日号北朝鮮情勢の緊迫化で為替は円高に振れ、株価は下落に転じ、今年4月に続く株価調整局面が来ているようだ。前回の本欄（8月26日号）では「今後も政治的懸念や地政学的リスクが意識される局面では、外国人投資家が大きく売り越すことも考えられる」と述べて、下落を待つ戦略を提示した。
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外国人は業績伸び天井で様子見 収益上向くまで下落局面を待て
2017年8月26日号日経平均株価は、1万9500円から2万0300円までのおおむね2万円前後のボックス圏相場を続けている。これは近年の日本株売買取引の70％程度を占め、相場の動きをつくり出している外国人投資家が様子見姿勢を続けているためと考えている
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ボックス圏相場で買われる高ＰＢＲ銘柄の売却も一法
2017年7月22日号日経平均株価は過去3カ月弱の間、1万9500円から2万0300円までの2万円前後のボックス圏相場を続けている。今年の日本株の売買の70％程度を占める海外投資家の動きを見ると、6月末現在わずかな買い越しにとどまっている。
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日米金融政策動向を見つつ 国内中心の業績好転株に投資
2017年6月24日号前回の本欄（5月27日号）で筆者は、日経平均株価とドル円レートの乖離を指摘し、「世界の為替レートが世界の投資家のリスクへの志向をよりよく示していると考えているため、ドル円の動きをより重要視している」と述べた。
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割高な現在は買い場ではない 次の下落局面を待て
2017年5月27日号4月14日の1万8335円を底に、日経平均株価は2万円近くまで一気に上昇した。原稿執筆時点（5月15日）で日経平均の年初来の上昇率は4％。前回（4月22日号）の本欄では、世界の主要株式市場の中で唯一マイナスだったが、そこからプラス圏内に入っている。
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トランプ政権への期待剥落で株価下がれば投資のチャンス
2017年4月22日号ここ1カ月の日本株の動きは米トランプ政権に対する期待値が行き過ぎた反動といってよいだろう。これで年初来の日経平均株価の騰落率は、世界の主要国市場の中では数少ないマイナスとなった。ドル円が円高に振れたせいもあるが、外国人投資家が売りに回っている。
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「働き方改革」で採算改善の公算 サービス業は今後の有望業種
2017年3月25日号ここ数回の本欄では、日経平均株価の上値余地が小さいこと、トランプ米大統領の政策に対する期待値は高いが、効果が表れるまでには時間がかかること、「米国第一主義」は円安ドル高につながりにくいことを指摘してきた。日経平均株価の昨年末（1万9114円）から直近高値（3月13日、1万9633円）までの上昇幅は2.7％強にとどまっている。
