記事一覧:特集22552

  • 特集2
    “ポスト自動車”は航空機産業 「国家百年の大計」策定の覚悟

    2015年1月31日号  

    欧米のグローバルプレーヤーが航空機産業へのシフトを強める中、歩み始めたばかりの日の丸航空機産業は、いかにして欧米勢をキャッチアップしていくのか。

  • 特集2
    GE、サフランが塗り替える ボーイング帝国の勢力図

    2015年1月31日号  

    世界の航空機産業は60兆円市場。その頂点に君臨するのが、完成機メーカーである。サプライヤーの再編や領域拡大により、業界勢力図が塗り替わる節目の時を迎えている。

  • 特集2
    【Column】 自前主義より型式取得 米GEの威を借るホンダ

    2015年1月31日号  

    独立心が強く提携嫌いで知られるホンダだが、航空機ビジネスで導き出した結論は極めて現実的だった。

  • 特集2
    下請けからピラミッド頂点へ “完成機製造”三菱重工の試練

    2015年1月31日号  

    防衛省向けの戦闘機製造や、米ボーイングの下請けとして経験を積んだ三菱重工業が、ついに民間完成機メーカーへと生まれ変わる。だが、その過程にはさまざまな試練が待ち受けている。

  • 特集2
    インド 「厄介な超大国」で突破口を開く

    2015年1月24日号  

    国連の世界人口予測では、2028年ごろにインドの人口は14億人を超え、中国を追い抜いて世界一の超大国になる。中国は30年過ぎをピークに人口が急減するが、インドは60年ごろまで増加が続く。現代インドの底知れぬパワーを前にして、日本企業はどう向き合えばよいのか。現地取材も織り交ぜて実態を探った。

  • 特集2
    R.C.バルガバ(マルチ・スズキ・インディア会長)インタビュー

    2015年1月24日号  

    1980年代のインドで、マルチ・スズキが成功できた要因は幾つか挙げられるが、やはり鈴木修社長(当時)がインド市場に対して真剣に向き合ってくれたことが大きい。スズキは、インドの消費者が買える価格で、高性能の軽自動車を提供してくれた。そして、私たちはインド全土でアフターサービスを提供する態勢を整えた。市場シェアは45%で、今もアドバンテージがある。

  • 特集2
    渡辺章博(GCAサヴィアン社長)インタビュー

    2015年1月24日号  

    今から10年前。2004年にM&Aに特化した独立系アドバイザリー会社を立ち上げたときから、アジアという単位で見れば、将来的に大きな成長が期待できるのは、中国ではなく、インドだと考えていた。

  • 特集2
    インドを“中継基地”にすれば 中東やアフリカへも出られる

    2015年1月24日号  

    モディ政権が誕生して240日がたった。グジャラート州では、モディ氏が州首相時代に始めた「政府主催の投資誘致イベント」が2015年1月11日から13日まで開かれた。インド首相に就任後、初めての凱旋となった晴れの舞台には、過去最多の8カ国が“パートナー国家”として協賛した。その内訳は、オーストラリア、カナダ、日本、オランダ、シンガポール、南アフリカ共和国、英国、米国である。

  • 特集2
    ドコモ、第一三共の撤退後も 奮闘を続ける日本企業の算段

    2015年1月24日号  

    買収交渉が大詰めを迎えた2012年の8月だった。東芝機械の飯村幸生社長は、インドで“食あたり”に起因する脱水症状で倒れた。それまでの人生で味わったことのない苦しみに耐えながら、最後は栄養剤を打って交渉のテーブルに臨んだ。

  • 特集2
    【Column】 「脆弱性」の発見者に報奨金 サイボウズのバグ退治手法

    2015年1月10日号  

    プログラムのバグの発見者には、現金で謝礼を支払います──。ソフト開発会社のサイボウズは2014年6月から「脆弱性報奨金制度」を開始している。自社のクラウドサービスやソフトウエア製品のセキュリティ脆弱性を見つけてもらったら、その重要度に応じて規定の金額を謝礼として支払っているのだ。

  • 特集2
    【Column】 無防備なネット機器を検索 SHODANの正しい使い方

    2015年1月10日号  

    いまやインターネットに接続されるのはパソコンやスマートフォンばかりではない。コピーやファクス機能を備えた複合機や電話会議システムなどのオフィス機器はもちろん、信号機や監視カメラといった社会インフラの制御や、家庭でもテレビをはじめとしてネットワークにつながっている機器は数知れない。

  • 特集2
    全てのモノが相互につながる IoT時代に「新たなリスク」

    2015年1月10日号  

    あらゆる“モノ”がインターネットにつながる社会では、サイバー攻撃のリスクも高まる。ものづくりの体制やビジネスモデル、ITや情報に関わる人事体制にも意識改革が迫られる。

  • 特集2
    サイバー犯罪・攻撃の手口

    2015年1月10日号  

    サイバー犯罪のコミュニティは世界規模で広がり、スポンサー、情報収集、技術開発、実行部隊、現金の受け子……と分業化が進み、ビジネスモデルが確立している。その市場規模は50兆~150兆円ともいわれる。

  • 特集2
    【Column】 疑わしきは“砂場”で解析 ウイルスと日々戦う研究所

    2015年1月10日号  

    怪しいファイルは「サンドボックス(砂場)」でまず開け──。外部環境から切り離された“安全”な領域で疑わしいファイルを開き、その挙動を観察する。そんなサンドボックスと呼ばれる検証技術が注目を浴びている。例えば米フォーティネットの製品には、メールをいったんサンドボックスに送り、安全性を判断してくれる機能がある。

  • 特集2
    ソニー・ピクチャーズの惨事 2020年に向け政府も本腰

    2015年1月10日号  

    北朝鮮を題材にしたコメディ映画「ザ・インタビュー」をめぐり、米ソニー・ピクチャーズが大規模なサイバー攻撃を受けた。こうした脅威はいまや、誰にでも襲い掛かってくる。

  • 特集2
    国も企業も個人も標的 明日は我が身のサイバー脅威

    2015年1月10日号  

    ウェブサイトの改ざん、個人情報や機密情報の漏えい、不正送金、大量データの送り付け攻撃……。2014年もサイバー攻撃に関する事件が続出した。ニュースになるのは氷山の一角で、犯罪者からの攻撃は日常化している。しかも、あらゆるモノがネットにつながる時代、そして2020年の東京五輪に向け、その脅威は拡大の一途。もはや誰にとっても他人事ではない。

  • 特集2
    2014年『べスト経済書』 ランキングベスト11~30位

    2014年12月27日号  

    ベスト11~30に寄せられた「推薦の言葉」とランキングを紹介する。

  • 特集2
    2014年『ベスト経済書』 ランキングベスト4~9位

    2014年12月27日号  

    ベスト4~9に寄せられた「推薦の言葉」とランキングを紹介する。

  • 特集2
    著者が語る 3 『アベノミクス批判 四本の矢を折る』 伊東光晴

    2014年12月27日号  

    本書を執筆した動機は、第一に私自身の興味である。必ず株価は上がる、為替は動くとみて、市場を動かす主因である外国人投資家を注視していた。結果、2012年10月から大量の買いが入り始めた。さらに12年末には、財務省による表に出ない為替介入があったことが、調べて分かった。

  • 特集2
    著者が語る 2 『ミクロ経済学の力』 神取道宏

    2014年12月27日号  

    「エコノミック・リテラシー」を持つ、つまり経済を正しく理解し、社会問題を考えることは、日本国民全員について必要だと思う。特にビジネスパーソンには、経済をきちんと勉強してみたいという要求が多かった。また、経済政策を立案・実行する立場にある公務員や政治家、官僚、そしてそれを評価するマスコミの人たちのエコノミック・リテラシーが、必ずしも十分ではないという思いもあった。

定期購読キャンペーン

記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…