記事一覧：連載4635件
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洞察 脇役が主役に変わるとき
1試合に出るために日々練習 大学で教わったひたむきさ
2015年3月21日号もうすぐ、大学の卒業式シーズン。今回は大学時代について書いてみたい。私が同志社大学に進むことを選んだのは、先輩方のある行動がきっかけだった。ＰＬ学園高校の野球部を終えた当時、実は進路についてかなり悩んでいた。野球が五輪の正式種目になることが決まっていたので、日本代表に選ばれるために、東京の大学でプレーした方が有利ではないかと考えていたからだ。
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大人のための最先端理科
【宇宙論】 大切なものは目に見えない!? 銀河を満たす「ダークマター」
2015年3月21日号地球から3億光年のかなたに、1000個以上の銀河が集まった「かみのけ座銀河団」がある。私の所属するカリフォルニア工科大学で活躍した天文学者フリッツ・ツビッキーは、数多くの銀河が集まって銀河団になる仕組みを理解しようとした。
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野口悠紀雄「超」整理日記 経済・メディア・情報を捌く
原油低価格時代の 経済政策に転換せよ
2015年3月14日号1980年代に「逆石油ショック」があった。80年代初頭に1バレル＝40ドル近くまで高騰し、86年初頭にも30ドル近い水準だった石油価格が、半年間で10ドル程度にまで暴落したのである。その後、石油価格は高騰することなく、99年まで15～20ドル程度で推移した。低い原油価格が続いたことは、石油輸入国に大きな経済的利益を与えた。インフレが抑制されて経済成長が促進され、国際収支も改善したのである。特に日本では、効果が大きかった。それは、原油価格低下に加え、次の二つの条件があったからだ。
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週刊ダイヤ 日本の経営100年
【中小企業観の変化】 集積メリットを生かして 大田区と東大阪市が健闘
2015年3月14日号1999年12月、全面改正された中小企業基本法が公布、施行された。中小企業庁は、この法改正を行った理由として、「従来は、経済の二重構造論を背景とした非近代的な中小企業構造を克服するという『格差の是正』が政策目標であり、いわば『脱中小企業論』」に立っていたが、これからは、「多様で活力ある中小企業こそが我が国経済の発展と活力の源泉であり、中小企業の自助努力を正面から支援する」ことに重点を置くという、「理念の転換」があったことを挙げた（中小企業庁「中小企業基本法の改正」1999年）
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勝又優美の即効上達！ ゴルフ再入門
自宅やオフィスで簡単にできる パットの上達術
2015年3月14日号パットが上達しない原因の一つに、練習量の不足が挙げられます。皆さんはいかがでしょうか？ 一般アマチュアの場合、パットの練習量はドライバーなどに比べると圧倒的に少なく、「ラウンド当日の朝に5分だけ」という人も少なくないですよね。それでは上達が難しいので、家でもオフィスでも簡単にできる方法で練習量を増やしましょう。
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Key Wordで世界を読む
net neutrality（ネット中立性）
2015年3月14日号2月26日、「開かれたインターネット（open Internet）」を求めてきた活動家や起業家の多くが歓声を上げた。米連邦通信委員会（ＦＣＣ）が同日の会合で、ネット回線を運営する通信業者に対する規制強化を賛成多数で決めたからだ。
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ホリエモン的常識
数枚でいいプレゼン資料に金を掛けるな！
2015年3月14日号当然ですが、私の場合プレゼンテーションの良しあしで投資を決めたりすることはありません。資料がよくできていようがいまいが、その説明が滑らかであろうがなかろうが、良い事業だと思えば投資を行います。いくらプレゼンテーションが立派であっても、事業としてうまくいかない、もうからないと思うものには投資は行いません。
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カラダご医見番 ライフスタイル編
配偶者の喫煙が関連 日本人女性の乳がん発症
2015年3月14日号女性の12人に1人が罹患する乳がん。増加傾向には、確実に脂肪過多の食生活や飲酒が影響しているといわれている。しかし、発がんリスクの筆頭にあげられる「喫煙」との関係については、長らく曖昧なままだった。
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大人のための最先端理科
【生命科学】 再生医療の未来を左右する 治療用の細胞をどう作るか
2015年3月14日号トカゲのしっぽは切ってもまた生えてくる。発生生物学の実験によく使われる「アフリカツメガエル」の場合は、オタマジャクシに生えた脚を切った場合には完璧に再生できるが、オトナのカエルの脚は切っても再生できない。ハリー・ポッターの物語では、箒（ほうき）から落ちたハリーの腕がもげても、魔法の薬を飲むことによって数日で腕が再生するが、現実の世界ではそのようなことはあり得ない。
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櫻井よしこ 新世紀の風をおこす オピニオン縦横無尽
現実感増すイランの核兵器保有 重視すべきネタニヤフ首相の警告
2015年3月14日号イスラエルのネタニヤフ首相はおよそいつも「ニューヨーク・タイムズ」（ＮＹＴ）紙など米国のリベラル系のメディアにあしざまに批判される。イスラエルがイランやパレスチナなど、“敵対的”な国あるいは民族にいわば囲まれる形で、国際社会の中で生き延びるために、ネタニヤフ首相は、非常に現実的かつ強硬な話をする。ＮＹＴなどはそれを嫌い「超右翼主義者」という形容詞で報じる場合が多い。
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後藤謙次 永田町ライヴ！
ＴＰＰのハワイ会合に高い関心 裏に潜む極東の安全保障戦略
2015年3月14日号2月下旬から新聞の1面を埋めたのは三つのニュースだった。「川崎の中学1年生殺害事件」「安全保障法制をめぐる自公協議」「政治とカネ」──。扱いの大小は違っても必ず目にした。中でも中学1年生の上村遼太が犠牲になった痛ましい事件は日本人の心を大きく揺さぶった。事件現場に足を運び、手を合わせ、献花する人の姿が絶えないのは事件が与えた衝撃の大きさを物語っている。
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洞察 脇役が主役に変わるとき
絶対に言い訳しないストイックさ 広島復帰の黒田投手のすごさ
2015年3月14日号今季、一番の注目選手といえば、大リーグから広島に復帰した黒田博樹投手だろう。2月に訪れたキャンプでブルペンでの投球を見させてもらったが、まだまだ調整段階で判断するのは難しい。ただ、投球フォームがコンパクトになっている印象を受けた。
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後藤謙次 永田町ライヴ！
西川農水相の辞任劇が炙り出す 安倍談話巡る自民党内の不満
2015年3月7日号やはり昨年9月の党役員人事と内閣改造は失敗と言わざるを得ないだろう。2月23日夕、農林水産相の西川公也が自身をめぐる献金問題の責任を取って辞任した。改造以降、前法務相の松島みどり、前経済産業相の小渕優子が辞任しているが、約半年で3人はあまりに多過ぎる。
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週刊ダイヤ 日本の経営100年
【平成金融危機】 拓銀・山一が破綻 「失われた20年」へ
2015年3月7日号バブル崩壊から約5年を経た1996年、日本の経済成長率は若干上向き、長期不況克服の期待が一時的とはいえ高まった。しかし、1997年11月に北海道拓殖銀行（拓銀）と山一證券、1998年10月に日本長期信用銀行、同年12月に日本債券信用銀行が相次いで経営破綻。深刻な金融危機が発生したことで、不況克服の期待を吹き飛ばしてしまった。
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大人のための最先端理科
【数学】 次元によって変わる幾何学 2と3、3と4の大きな壁
2015年3月7日号20世紀以後の幾何学の特徴の一つは、次元が高い図形を対象としていることである。今では、次元が変わるごとにその次元における幾何学の様子がガラッと変わることが分かっている。
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櫻井よしこ 新世紀の風をおこす オピニオン縦横無尽
戦後70年の首相談話懇談会が発足 内容は安倍首相に任せるべき
2015年3月7日号戦後七〇年の首相談話をどのような内容にするか、談話に資するための「21世紀構想懇談会」の第一回会合が二月二五日に開かれた。村山富市首相や小泉純一郎首相も談話を出したが、いずれも各首相が勝手に、と言っては失礼かもしれないが、ほぼ独断で出した。野党や国民の意見はおろか、与党内の意見調整も十分には行っていない。これらの前例と比べれば安倍談話に関しては物々しいような監視態勢が出来上がっている。
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野口悠紀雄「超」整理日記 経済・メディア・情報を捌く
消費者物価が下落して 経済成長率がプラスに
2015年3月7日号消費者物価指数は、2014年11月から下落に転じた。生鮮食料品を除く総合で見ると、11月、12月共に、対前月比がマイナス0.2％となっている。消費税の影響を除く対前年比は、11月が0.7％、12月が0.5％だ。このため、家計調査における勤労者世帯の実質実収入の対前年比のマイナス幅が縮小し、実質消費支出が増加に転じた。季節調整済み実質指数は、8月の92.1をボトムとして増加し、12月には96.4となった。
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Key Wordで世界を読む
Grexit（グレグジット）
2015年3月7日号英国は「グレグジット」の影響が自国へ及ばないようにしなければならない（Britain must insulate itself from the effects of a ‘Grexit'）──。英紙「デイリー・テレグラフ」は2月25日、同国の元財務相で保守党の重鎮ケネス・クラーク氏の警告を伝えている。
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ホリエモン的常識
上司が嫌だって？ それなら辞めれば？
2015年3月7日号その質問を私にしても、返ってくる答えは「嫌なら辞めれば？」ですね。短い人生なのによく数年も我慢できますね。私はそんなに時間を無駄に使えません。さっさと辞めて起業するなり、もっと楽しく働ける職場に転職するなりしてはどうでしょうか。
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カラダご医見番 ライフスタイル編
6.5時間ｖｓ7～9時間 日米の推奨睡眠時間
2015年3月7日号春眠、暁を覚えず。というが、残業続きで睡眠時間の確保すら難しい年度末に言われても「どこの話？」と聞き返したくなる。先月、睡眠と健康に関する提言を行っている米国立睡眠財団（ＮＳＦ）から、新生児～高齢者の各年齢層別、推奨睡眠時間が報告された。
