記事一覧:財務で会社を読む157

  • 九州旅客鉄道(JR九州)

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    九州旅客鉄道(JR九州)

    2017年11月11日号  

    JR九州が昨年10月に株式上場してからはや1年。上場前に受けていたさまざまな優遇がなくなる中、名実共に「完全民営化」できるのか。鍵を握る鉄道事業の合理化に向けて一歩、動きだした。

  • 住友不動産

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    住友不動産

    2017年11月4日号  

    不動産大手、住友不動産の躍進が続いている。けん引役は、マンション販売事業もさることながら、リスクを取った独自戦略で高い収益性を誇るオフィスビル賃貸事業だ。

  • ゆうちょ銀行

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    ゆうちょ銀行

    2017年10月21日号  

    民営化以降、投資信託の窓口販売や運用資産の構成を変えるなど、収益拡大を図ってきたゆうちょ銀行。2015年11月には東京証券取引所1部に上場したが、有価証券の運用に偏った収益モデルは前途多難だ。

  • 三菱自動車

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    三菱自動車

    2017年10月14日号  

    燃費不正問題に揺れた三菱自動車が、日産自動車の傘下に入って1年を迎える。最終赤字に陥った2016年度から回復軌道に乗りつつあるが、規模の急拡大を要する中期目標を無事にクリアできるのか。

  • アップル

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    アップル

    2017年10月7日号  

    iPhoneを世に送り出してから10年。売り上げの約6割をiPhoneに依存するアップルは、2種類の新機種を同時に発表するという異例の手段で、成長神話の復活をもくろんでいる。

  • 住友商事

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    住友商事

    2017年9月30日号  

    住友商事は、石油や鉄鉱石などの資源安の影響で、2015年3月期から2年連続で巨額の減損損失を計上し、業績が低迷。しかし、メディア事業などの成長により、過去最高益の更新も視野に入ってきた。

  • ポーラ・オルビスホールディングス

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    ポーラ・オルビスホールディングス

    2017年9月23日号  

    7期連続の増収増益に加え、今年発売された日本初のシワ改善薬用化粧品が絶好調のポーラ・オルビスホールディングス(HD)。さらなる躍進には、長年の課題である海外事業の成長が欠かせない。

  • 大阪ガス

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    大阪ガス

    2017年9月16日号  

    ガス自由化で激しい顧客争奪戦の渦中にある大阪ガス。盤石だったガス事業の先行きに不透明感が出始める中で、どのような成長戦略を描いているのか。

  • 新日鐵住金

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    新日鐵住金

    2017年9月2日号  

    「再生産可能な適正価格、マージンの実現」のため、1トン当たり5000円の値上げ交渉を進める新日鐵住金。そこには、国内製鉄ナンバーワンの同社ですら値上げを懇願せねばならない事情がある。

  • ルネサスエレクトロニクス

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    ルネサスエレクトロニクス

    2017年8月26日号  

    日本の大手電機メーカーの半導体部門が統合してできたルネサスエレクトロニクスが壮絶なリストラを経てよみがえろうとしている。成長軌道に乗るには、日系自動車メーカー依存からの脱却が必要だ。

  • シャープ

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    シャープ

    2017年8月5日号  

    台湾・鴻海精密工業の傘下でシャープは、グループの総力を挙げて劇的に業績を改善させている。2017年度は4年ぶりの最終黒字化を狙って、売り上げ拡大にかじを切った。

  • 高島屋

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    高島屋

    2017年7月29日号  

    インバウンド観光客の“爆買い”需要が去り、減収減益に陥った百貨店各社。本業を支えるための多角化を模索する中、高島屋は不動産事業とシンガポールの店舗で地歩を固めつつある。

  • ソニー

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    ソニー

    2017年7月22日号  

    2017年度、ソニーが20年ぶりの“宿願”である連結営業利益5000億円を達成できるかどうかが市場の耳目を集めている。一敗地に塗れたソニーは本当に復活したのか。

  • キリンホールディングス

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    キリンホールディングス

    2017年7月15日号  

    赤字が続いたブラジル事業の売却を完了し、国内清涼飲料は競争緩和によって収益改善にめどが付いたキリンホールディングス。次なるM&Aをにらみ、負債の圧縮を急ぐ。

  • 明治安田生命保険

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    明治安田生命保険

    2017年7月8日号  

    米国で約6000億円にも上る大型買収に踏み切ってから1年余り。グループの利益に貢献し始めたものの、財務からは買収に伴うのれん代などの償却負担が、重くのしかかっている姿が垣間見える。

  • 日本銀行

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    日本銀行

    2017年7月1日号  

    黒田東彦総裁の就任以来、「異次元緩和」と呼ばれる大規模な金融緩和を続ける日本銀行。資産規模は肥大化し、市場では緩和の出口に絡む不安も根強い。そんな日銀の財務について決算資料などから読み解く。

  • ユニチカ

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    ユニチカ

    2017年6月24日号  

    連結売上高の規模を半減させて、事業ポートフォリオの見直しに取り組む、かつての繊維の名門、ユニチカ。5月下旬に発表された新中期経営計画では、財務改革の成果が目に見えて表れてきた。

  • りそなホールディングス

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    りそなホールディングス

    2017年6月17日号  

    りそなホールディングスが地方銀行の再編に乗り出したことで、彼らが誇る高効率経営を買収する地銀にも横展開することが期待されている。その真価と実現可能性を読み解く。

  • 三菱地所

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    三菱地所

    2017年6月10日号  

    過去最高の売上高と最終利益を確保した不動産大手、三菱地所の投資が拡大している。新中期経営計画で示されたその矛先は、得意の丸の内ではなく、苦手とされる“丸の外”だ。

  • ホンダ

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    ホンダ

    2017年6月3日号  

    ホンダの業績が回復基調にある。グループ販売台数は2016年度に500万台を突破し、17年度も好調を維持する見通しだ。だが、“質”重視の「ホンダらしさ」はいまだ見えてこない。

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記者の目

  • 編集部 重石岳史

    東証改革に見る「ルーズとタイト」の文化の違い

     東京証券取引所の幹部との雑談で「ルーズカルチャー」と「タイトカルチャー」が話題になりました。いわく日本はタイトカルチャーの国で、規律を重んじる。だから強制力を伴わずとも、東証が資本コストや株価を意識した経営を「要請」すれば上場企業がおのずと動いてくれる。確かに東証の市場改革は、大枠では狙い通りに進んでいるようです。
     一方、米国などはルーズカルチャーの国で、個人の自由を重んじるため強制力がなければ物事が動かない。タイトな文化の方が、日本人に向いている気はしますが、横並び主義や同調圧力が弊害を生むケースもあります。ルーズでありながらタイトさも併せ持つ。自分自身はそうありたいと思います。

  • 編集長 浅島亮子

    『週刊ダイヤモンド2025年2月22日号』発売中止のお詫び

     前号のフジテレビ特集におきまして、アンケート結果を記載した一覧表で誤記が判明いたしました。そのため市販を中止しましたが、定期購読分については発送停止の措置が間に合わなかったため、定期購読者の皆様には修正した記事をお送りいたします。読者の皆様ならびに関係者の皆様には、多大なご迷惑をお掛けいたしましたことを深くお詫び申し上げます。
     創刊111年の歴史に泥を塗る事態を招いてしまったことを、責任者として猛省しております。今後このようなことがないよう、チェック体制の強化など再発防止を徹底する所存です。今後とも弊誌を末長くご愛顧いただけましたら幸いに存じます。
    『ダイヤモンド編集部』編集長 浅島亮子

最新号の案内25年3月1・8日号

表紙

特集上場廃止ラッシュ

東京証券取引所の経過措置期間が2025年3月に終了し、新たな上場維持基準が適用される。さらに政策保有株式や親子上場の解消も進み、安定株主を失った企業は同意なき買収を容赦なく突き付けられる。あらゆる上場企業が安穏としていられない、淘汰の時代が…

特集2狙え! 不動産リッチ企業

不動産含み益をたっぷり抱える"不動産リッチ企業"への注目度が高まっている。アクティビストらの売却圧力も強まる一方だ。そこで、不動産の含み益が大きい企業の投資妙味を徹底分析。含み益を反映した修正PBRや時価総額に対する含み益の比率から、割安な…