記事一覧：特集10409件
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特集 Part6
49 壇蜜（女優）インタビュー
2012年12月22日号「袖の下です」。現場に到着して早々、菓子折りを記者に渡し、今度は「御誌のメイン読者層は？」。答えを聞いてすぐに部屋から出ると、何やら着替えて戻ってきた。“遅咲き女優”の本音に迫る。
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特集 Part6
48 【2013 注目イベント（3）】 三浦雄一郎 世界最高齢でエベレスト登頂に挑む
2012年12月22日号75歳で2度目のエベレスト山頂に立ったとき、次は80歳で登ろうと決心していた。私が20歳のとき、ヒラリーとテンジンがエベレスト初登頂に成功した。そのときから、いつか自分も登りたいとずっと思っていた。初めての機会が巡ってきたのは60歳のとき。ベースキャンプまで行ったが、高山病にかかって断念した。その後、60代半ばで狭心症や不整脈、糖尿病などを患い、いったんは諦めかけていた。
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特集 Part6
47 ＳＮＳ 用途に応じて使い分け！ ミクシィ買収で再編か？
2012年12月22日号この世には、誰もがウソとわかっていても誰も突っ込まない数字が三つある。中国のＧＤＰ、デーモン閣下の年齢、そしてフェイスブックのユーザー数だ。試しに、新作映画が話題のアニメ「エヴァンゲリヲン」の登場人物「綾波レイ」でフェイスブックを検索すると、実に1万人以上も出てくる。
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特集 Part6
46 スポーツ（サッカー） ソニー対サムスンの構図再び 日本はリッチ韓国勢に勝てるか
2012年12月22日号SONY（ソニー）vs SAMSUNG（韓国サムスン電子）。近年、日韓比較の象徴のようにいわれてきたこの構図は、日韓のサッカーの世界でもズボッとはまっており、両国の2013年を占う上でかなり興味深いポイントとなる。少々荒っぽいが、ソニー対サムスンの構図はこういうことだろう。「“高い技術を搭載する商品がいい商品”と思っていたソニー。しかし世界の標準は“売れる商品がいい商品”だった。サムスンは少々価格が安く、市場の現実に合った商品を作っていった」
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特集 Part3
【MINI COLUMN】 益少なく損多いＴＰＰ アジアに適したルールを
2012年12月22日号ＴＰＰが0.54％、日中ＦＴＡが0.66％、日中韓ＦＴＡが0.74％、ASEAN＋3（日中韓）ＦＴＡが1.04％。これは、内閣府が試算したＦＴＡごとの日本のＧＤＰ（国内総生産）の増加率だ。ＴＰＰから得られる経済利益はアジア諸国とのどのＦＴＡよりも小さい。
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特集 Part3
22 ＴＰＰ 13年半ばに内容が固まる 残された時間は少ない
2012年12月22日号2013年末までにはＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）交渉が合意に達しそうだ。12年11月に再選を果たした米国オバマ大統領にとって、選挙公約である雇用増加実現のために輸出拡大が重要な政策課題となっている。輸出拡大にはＴＰＰの早期締結が必要だからである。11月に交渉開始が決まった、東南アジア諸国連合（ASEAN）、日本、中国、韓国、インド、オーストラリア、ニュージーランドを加盟国とし米国を除外する包括的経済連携協定（RCEP）による東アジアでの地域統合への動きも、米国にＴＰＰの早期締結を急がせる要因になっている。
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特集 Part6
45 スポーツ（野球） ＷＢＣの優勝確率は「50％」 ライバルは韓国とキューバ
2012年12月22日号侍ジャパンがワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）で3連覇できるかどうか？ 私の勝手な予想ではその確率「50％」だ。イチローにダルビッシュ有、黒田博樹も青木宣親も岩隈久志も出場を辞退。メジャーリーガーが参加しないのに50％もあるのかと首をかしげるファンも多いだろう。確かにイチローやダルビッシュが出場しないのは痛い。各国のメジャーリーガーたちをよく知り、過去のＷＢＣを経験した選手の存在は間違いなくチームに落ち着きをもたらしてくれるからだ。
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特集 Part3
【MINI COLUMN】 行き場を失う東電再生計画 「法的破綻」が再び俎上に？
2012年12月22日号東京電力の迷走感が強まっている。2012年5月に策定された「総合特別事業計画」は既に機能不全に陥った。「3年後に黒字化」などとしていたシナリオがすべて狂いだしたのだ。原因は10兆円規模に膨らみそうな福島第1原子力発電所の廃炉費用や広範囲での除染にかかる費用だ。11月には、国に選任された東電の社外取締役らが、追加の公的支援を求める異例の会見を開催した。
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特集 Part6
44 ゲームの未来 無料のウェブ端末が登場 プレースタイルが自由に
2012年12月22日号筆者はこれまで大手ゲームソフト会社のスクウェア・エニックスでソフト開発に、ディー・エヌ・エーでゲームプラットフォーム開発に従事してきた。クリエイターに対してよりクリエイティブな環境を提供すべく、現在は、「クリエイターがもっと自由にゲームソフトを配信できる未来」を作るために独立した。そうした未来への土壌は整いつつある。コモディティ化の波が、ゲーム産業にも訪れているのだ。
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特集 Part3
21 エネルギー政策 電気料金値上げスパイラル 行き先見えぬ原発再稼働問題
2012年12月22日号エネルギー政策、特に全発電量に占める原子力発電の比率（原発比率）は衆院選で大きなトピックの一つになった。「脱原発」「原発ゼロ」「卒原発」……、各党のスローガンはさまざまだったが、2013年はどこが政権を取っても、全国各地で電気料金の値上げが実施される。現時点では、12年9月の東京電力のほか、同11月末に関西電力と九州電力がすでに値上げを申請済みだ。さらに年が明けて、東北電力と四国電力が値上げを表明する予定で、北海道電力も検討を進めている。しかも、原発の再稼働が進まなければ、「来秋には東京電力の再値上げが来る」（経済産業省幹部）との声が強まる。
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特集 Part6
43 電子書籍 紙より売り場が狭いデジタル 電子書籍は主流にならない
2012年12月22日号まずは写真を見てください。出版不況の原因を物語っている写真です。人々はスマートフォンで情報を得ているわけですが、この「場所」に、出版業界はコンテンツを提供できていません。「活字離れ」とよく言われますが、現代は、歴史上、最も活字が消費されている時代です。フェイスブック、ツイッター、ブログ、LINE、はてなブックマークに加え、ニュースやメールもチェック。これらは、すべて「活字」です。
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特集 Part3
【MINI COLUMN】 「日銀法改正」議論が示す 政治の無為無策
2012年12月22日号そもそも中央銀行の役割とは何なのか。米連邦準備法（日本の日銀法に当たる）は、ＦＲＢに「物価の安定」と「雇用の最大化」という二つの使命を与えている。一方、日銀法は日銀に「物価の安定を図ることを通じて国民経済の健全な発展に資する」よう求めている。
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特集 Part3
20 日銀総裁人事 今後5年の方向性が決まる 春の「総裁・副総裁」交代
2012年12月22日号日本銀行の山口廣秀副総裁、西村清彦副総裁の2人が3月19日に、白川方明総裁が4月8日に5年の任期を終える。後任人事は、2018年春までの日本の金融政策の方向性を決定づける重要なイベントとなる。海外の中央銀行総裁の実際の在任期間は、日銀総裁に比べると随分と長い。11年10月に退任したトリシェ前ＥＣＢ（欧州中銀）総裁の在任期間は8年、13年6月30日に退任予定のキング英中銀総裁は10年、バーナンキＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長は少なくとも14年1月までは続ける見込みで、8年となる（グリーンスパン前議長は18年）。
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特集 Part6
42 川村元気（映画プロデューサー）インタビュー
2012年12月22日号数々のヒット作を飛ばし続ける気鋭の映画プロデューサー・川村元気氏が初めて小説を上梓。小説でも映画でも、人々の潜在的な感情を物語でズバリ表現してきた川村氏に、今後の関心テーマを聞いた。
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特集 Part3
から騒ぎに終わった脱原発デモ 求められる「社会変革の作法」
2012年12月22日号震災から1年が経った2012年は、一見、前向きな言説・社会現象が溢れたようにも思える。しかし、それが以前から漂う閉塞感を覆したわけではない。その閉塞感を打破するため、13年に必要な二つの視座を提示したい
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特集 Part3
19 【2013 新潮流 （1）ソーシャル化】 デモはリミッターとして機能 ウェブで政治は動きだしている
2012年12月22日号政治に無関心な若者は多い。興味がなくても幸せだったからだ。政策の是非について声を上げることなく、出てきた政策をそのまま受け入れる──。それが、日本の政策決定プロセスだった。無関心さは、政局中心の報道を続ける新聞やテレビ等のメディアも助長した。メディアによって「無関心にさせられてきた」と言い換えることもできる。ところが、東日本大震災後、そうした無関心さは、国を揺るがす大変な事態を引き起こすことがわかった。福島第1原子力発電所の事故は、その最たるものだ。
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特集 Part6
2013ブレイク必至！ エンタメ最新事情
2012年12月22日号2013年には何が来るのか。映画、アイドル、スポーツ、グルメなど幅広い分野のトレンドを、新進気鋭のプロデューサーやアイドル評論家、グラビアアイドルなど、第一線で活躍する文化人・芸能人が大胆に予測する。
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特集 Part5
41 【2013 新潮流 （3）教育】 無責任、いじめ、校長公募… 教育委員会改革があける風穴
2012年12月22日号「教育委員会をどうするか」2013年、教育界はこの議論を突破口として、戦後最大の改革に向かっていく可能性がある。12年を振り返ると、教育界は数々の問題に大きく揺れた1年だった。その問題の第一に挙げられるのが、教育委員会制度の存廃だ。一般に教育委員会制度の問題点は、文部科学省→教育委員会→学校という縦系列の中で、誰が責任者なのか不明確であり、いわばその無責任な体質にあるといわれている。そこで大阪府では、大阪維新の会が、「教育委員会を廃止し、知事が教育目標を設定する」などの内容を盛り込んだ「教育基本条例」（キーワード参照）を提起し、教育委員会に代わって政治が直接、教育に関与すると主張してきた。
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特集 Part5
【MINI COLUMN】 2013年から始まる「政治の季節」 軽視できない政権交代のリスク
2012年12月22日号ロシアや中国、フランスで政権が交代し、米国でも大統領選が行われた2012年は「政治の季節」だった。13年以降はアジア新興国でこうした動きが広がる。
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特集 Part5
40 新興国 「チャイナプラスワン」最有力 安定成長続くASEANの課題
2012年12月22日号2012年の世界経済は欧米先進国における景気低迷に加えて、中国経済の減速を背景に不透明感が一段と高まったが、こうした中でもアジア新興国は底堅い成長を続けるなど存在感を示している。特に、このところわが国では、改めて「チャイナリスク」が意識されるようになる中、中国に代わる経済成長のけん引役として「チャイナプラスワン」を求める動きが広がり、アジア新興国が注目を集めている。「チャイナプラスワン」の最有力候補とされるのはASEAN（東南アジア諸国連合）である。ASEANにおいても、国際金融市場の混乱や世界経済の減速などの影響が懸念されたが、各国は公共投資や消費喚起策などを通じて内需拡大を図って輸出の鈍化を補いつつ、経済成長を押し上げている。
