記事一覧:特集3166

  • 特集3
    給付抑制で世代間格差解消と 制度維持の二兎を追え

    2013年1月5日号  

    社会保障制度改革国民会議が発足しました。現在の日本の社会保障制度は将来にわたって維持できる状態にあるのでしょうか。

  • 特集3
    誌上社会保障制度改革国民会議

    2013年1月5日号  

    安倍新政権の下、自民、民主、公明の3党合意に基づいて設置された社会保障制度改革国民会議の議論も本格的に始まる。今回、本物の会議より一足先に、気鋭の識者である西沢和彦・日本総合研究所上席主任研究員、鈴木亘・学習院大学教授、小黒一正・一橋大学准教授に、誌上で改革案を討議してもらった。

  • 特集3
    新型ブリオの開発現場へ潜入! タイで始まるホンダの大攻勢

    2012年12月15日号  

    ホンダの開発体制が一新された。先進国偏重から新興国重視へ、大型車からスモールカーへ。リーマンショック直後に登板した伊東孝紳社長が手がけた開発改革の成果が見え始めている。

  • 特集3
    伊東孝紳(ホンダ社長)インタビュー

    2012年12月15日号  

    2009年6月に社長に就任して3年半が経過した。リーマンショック直後の経済危機、東日本大震災、タイ大洪水と度重なる試練を乗り越えてきた伊東孝紳社長に、心血を注いできた開発変革の中身について聞いた。

  • 特集3
    【Column】 技術研究所の壁を取り払え! 二輪、四輪で加速する開発改革

    2012年12月15日号  

    本田技術研究所の開発メンバーが二輪車、四輪車の製作所へ大異動し、生産拠点で開発を行う取り組みが加速している。長らく研究所の独立性を堅持してきたホンダが開発改革に打って出た。

  • 特集3
    「規模」と「個性」の二兎を追う ホンダの勝算

    2012年12月15日号  

    伊東孝紳・ホンダ社長が今期見通しの約1.5倍に相当する「四輪600万台」販売計画をぶち上げた。かつて、自動車業界の生命線とされた「400万台クラブ」を断固否定し、規模至上主義から距離を置いたホンダが、自社目標を声高に語ることは珍しい。とかく、生産効率、コスト競争力が優先されがちな規模拡大路線は、これまでホンダの強さの“源泉”であり続けた個性、技術本位、比類なき革新性といった思想と相いれないものだ。さらに、計画達成の手段として示された「6地域同時開発」「現地最適図面」といったマーケットインの開発手法は、技術主導のプロダクトアウトを志向してきたホンダの開発方針と乖離しているようにも見える。あえて、明確なターゲットを定めた伊東社長の真意はどこにあるのか。また、未踏の地へ進むホンダに「規模」と「個性」の二兎を追うことができるのか。

定期購読のご案内

記者の目

  • 編集部 重石岳史

    東証改革に見る「ルーズとタイト」の文化の違い

     東京証券取引所の幹部との雑談で「ルーズカルチャー」と「タイトカルチャー」が話題になりました。いわく日本はタイトカルチャーの国で、規律を重んじる。だから強制力を伴わずとも、東証が資本コストや株価を意識した経営を「要請」すれば上場企業がおのずと動いてくれる。確かに東証の市場改革は、大枠では狙い通りに進んでいるようです。
     一方、米国などはルーズカルチャーの国で、個人の自由を重んじるため強制力がなければ物事が動かない。タイトな文化の方が、日本人に向いている気はしますが、横並び主義や同調圧力が弊害を生むケースもあります。ルーズでありながらタイトさも併せ持つ。自分自身はそうありたいと思います。

  • 編集長 浅島亮子

    『週刊ダイヤモンド2025年2月22日号』発売中止のお詫び

     前号のフジテレビ特集におきまして、アンケート結果を記載した一覧表で誤記が判明いたしました。そのため市販を中止しましたが、定期購読分については発送停止の措置が間に合わなかったため、定期購読者の皆様には修正した記事をお送りいたします。読者の皆様ならびに関係者の皆様には、多大なご迷惑をお掛けいたしましたことを深くお詫び申し上げます。
     創刊111年の歴史に泥を塗る事態を招いてしまったことを、責任者として猛省しております。今後このようなことがないよう、チェック体制の強化など再発防止を徹底する所存です。今後とも弊誌を末長くご愛顧いただけましたら幸いに存じます。
    『ダイヤモンド編集部』編集長 浅島亮子

最新号の案内25年3月1・8日号

表紙

特集上場廃止ラッシュ

東京証券取引所の経過措置期間が2025年3月に終了し、新たな上場維持基準が適用される。さらに政策保有株式や親子上場の解消も進み、安定株主を失った企業は同意なき買収を容赦なく突き付けられる。あらゆる上場企業が安穏としていられない、淘汰の時代が…

特集2狙え! 不動産リッチ企業

不動産含み益をたっぷり抱える"不動産リッチ企業"への注目度が高まっている。アクティビストらの売却圧力も強まる一方だ。そこで、不動産の含み益が大きい企業の投資妙味を徹底分析。含み益を反映した修正PBRや時価総額に対する含み益の比率から、割安な…