記事一覧:特集22552

  • 特集2
    音楽に見切りをつけ映像へ

    2013年9月14日号  

    音楽市場は1998年の全盛期から半分以下になった。業界がジリ貧にあえぐ中、エイベックスは築き上げた音楽での成功に見切りをつけ、新たな市場に打って出る道を選んだ。

  • 特集2
    音楽会社じゃない! エイベックスの正体

    2013年9月14日号  

    小室哲哉、安室奈美恵、浜崎あゆみなど時代を彩るヒット歌手を輩出し、1990年代以降の音楽シーンを引っ張ったエイベックス・グループ。だが、創業から25周年を迎える今年、「音楽会社」を脱皮し、新たな成長のステージを迎えている。その変革の最前線を追った。

  • 特集2
    田中久雄(東芝社長)インタビュー

    2013年9月7日号  

    8月7日の説明会で、初めて社長としての経営方針を内外に示した。その発表内容の裏側にはどんな思いが込められていたのか。真意に迫った。

  • 特集2
    期末の“前借り”に“ワリカン” 成長戦略を揺るがす脆弱財務

    2013年9月7日号  

    東芝の2枚看板、原発と半導体は巨額投資と事業リスクの備えが必要で、財務の健全性は必須。しかし、東芝には不安が残る。ヘルスケアを柱に育てる成長戦略の足かせにもなりかねない。

  • 特集2
    気をもんだ“田中色”の訴求 縦割り打破の成否が鍵

    2013年9月7日号  

    これまで不十分だった社内横断の取り組み実現のため、田中社長は10年ぶりの組織再編に踏み切る。東芝に根づく縦割り文化を打破できるかどうかに、新社長の求心力が懸かっている。

  • 特集2
    東芝

    2013年9月7日号  

    会長と社長のいざこざの末に就任した“異例の新社長”は、10年ぶりの組織再編と事業の新しい柱をぶち上げた。しかし、社内にいくつもの“東芝”が立ち並ぶかのような超縦割り組織と、巨額投資の代償で脆弱化した財務という二つの壁が、田中久雄社長の前に立ちはだかる。

  • 特集2
    売り上げ効果とブランド効果 企業サイトを金額で総合評価

    2013年8月31日号  

    先の参議院選挙はインターネットを活用した選挙運動が解禁されてから初めての選挙となった。しかし、各政党・各候補者のコンテンツは、有権者の興味・関心をすくい上げた双方向的なものというよりも、一方的な情報発信にとどまるものが多く、いまひとつ有権者の関心を引きつける力を欠いたようだ。これに対して、企業のインターネット活用はより継続的で、数々の試行錯誤を繰り返した経験の上に成り立っていることが多い。

  • 特集2
    企業サイトの事業貢献度測定 ウェブサイト価値ランキング2013

    2013年8月31日号  

    インターネットサービスの充実に伴い企業に求められるインターネット上の活動は多様化している。全日本空輸のウェブサイト価値は1323億円。ウェブサイトの重要性はますます高まっている。

  • 特集2
    【Column】 消費者との継続的な関係構築で 脚光浴びるソーシャルメディア

    2013年8月31日号  

    企業が一般消費者とインターネットを通じてコミュニケーションを行う最も重要なゴールの一つは、消費者に店頭まで足を運んでもらい、自社商品を購入してもらうことである。企業側から見ると、消費者が今まさに何かを買おうとする瞬間に働きかけることができるコミュニケーション手段として、インターネットは効率の高いツールとなる。

  • 特集2
    【Contribution】 QE3縮小を巡る 市場との対話が難しい理由

    2013年8月24日号  

    FRBの政策金利に関するフォワードガイダンス(時間軸政策)は極めて明確で、首尾一貫してきた。2011年に「13年中頃まで金利を上げない」と暦ベースのガイダンスを導入し、12年には経済指標に直接リンクさせる現在の方式へと移行した。インフレ予測値が2.5%未満にある限り、失業率が6.5%に低下するまでは金利を上げないというものだ。これは導入時点の経済予想に基づけば、暦ベースの時間軸と変わらないものだった。

  • 特集2
    【綱渡り】 「不思議の国」の危うい実態 脱・緩和依存への長い道のり

    2013年8月24日号  

    “QE中毒”に陥った「不思議の国」では、すでに過度のリスクテークが発生している。世界で初めて、そこからの脱却を試みるFRBの“長い道のり”を明らかにする。

  • 特集2
    ティム・ケイン(ハドソン研究所チーフエコノミスト)インタビュー

    2013年8月24日号  

    オバマ大統領は最近、サマーズ元財務長官を売り込むために議会を訪れていた。これは非常に興味深い出来事だ。大統領自身が好ましい次期FRB議長候補を、いわば宣伝して回るというのは、これまで見たことがない。もっとも、これがもしサマーズでなければ、私はもっと驚いていただろう。オバマ大統領自身はもともとサマーズを推していたからだ。

  • 特集2
    “大転換”にふさわしいリーダーはどっちだ!

    2013年8月24日号  

    2010年のインタビューで、サマーズは次のような見解を示している。「現代はインフレが起きず定期的な金融引き締めがなくなり、危機が起きやすい」「であれば、制限速度を設け、シートベルト着用を義務化すべき。今後数十年の金融政策は、金融安定化の比重が大きくなる」。

  • 特集2
    【撤退】 景気復活なき「政策大転換」 新FRB議長に託される難題

    2013年8月24日号  

    米ニューヨークで興味深い話を聞いた。マンハッタンでは、「ドッグウオーカー」「キャットシッター」と呼ばれる仕事へのニーズが多い。その名の通り、飼い主の留守中にペットの世話をする役目だ。猫なら飼い主宅を訪問し、餌と水をやって1日20ドル程度が相場だそうである。ところが最近、この手のサービスの質が落ちているのだという。失業中の若者が「この仕事なら手っ取り早い」と張り紙広告などを出して続々と新規参入し、中には慣れないドッグウオーカーが散歩中にリードを手放してしまい、犬がクルマにはねられる“事件”も起きているのだとか。

  • 特集2
    バーナンキの誤算 米QE3撤退の綱渡り

    2013年8月24日号  

    金融危機以降、先進各国の中央銀行は自国経済を復活させるべく「異例の超金融緩和策」の世界に深く入り込んだ。一方、中央銀行への依存度を強めてきた金融市場は、まるで常識が通用しない「不思議の国」と化した。ところが経済が完全復活を遂げない中、金融緩和の副作用を恐れた米国がいよいよ“撤退”に追い込まれている。連邦準備制度理事会(FRB)は、はたして無事に“正常な世界”に帰還できるのか。徹底した現地取材を基に最新情報をお届けする。

  • 特集2
    【Column】 仕事人間の社長が育休取得 働き方を根本的に見直し

    2013年8月17日号  

    東証1部に上場するIT企業のサイボウズ。42歳の青野慶久社長は、育児休業を取得することで、多くのことに気づかされたという。そして、今や育休取得の伝道師になろうとしている。

  • 特集2
    渥美由喜(東レ経営研究所ダイバーシティ&ワークライフバランス研究部長兼主席コンサルタント)インタビュー

    2013年8月17日号  

    すでに日本の世帯は片働きから共働きに移行していて、絶対数は共働きが多い。それにもかかわらず、あらゆる制度の中に、片働きを想定したものが残っている。だから、ワーキングマザーも、イクメン(育児に積極的な男性)も、介護をしながらの社員も、働きにくい。

  • 特集2
    【それでも産んだ】 日産、資生堂、DeNAなど 企業で進む両立支援制度導入

    2013年8月17日号  

    働く女性が増えているのに働く女性が出産を諦める。そんな状況を解決しようと、企業が動き始めた。この動きが日本全体に広がれば、少子化抑制の効果は大きいはずだ。

  • 特集2
    【Column】 即座に解雇で流産も多い 悲惨な“非正規夫婦”の出産

    2013年8月17日号  

    ただでさえ厳しい、働く女性の出産・育児。それが、非正社員の場合にはもはや絶望的となる。少ない年収に不安な身分で流産も多い。にもかかわらず、非正社員の男女が増えている。

  • 特集2
    【なぜ産めないのか】 働く女性の出産・育児に 立ちはだかるあまたの障害

    2013年8月17日号  

    妻が専業主婦という家庭は減り、共働きの家庭が半数を超えた。また、女性の社会進出も進んでいる。しかし、働く女性の出産・育児にはあまりに多くの困難が立ちはだかっている。

定期購読キャンペーン

記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…