記事一覧：特集 Part6346件
-
特集 Part6
早期診断・治療で頼れる街と病院
2015年02月21日号認知症の人を早い段階から支援するための「認知症初期集中支援チーム」を持つ42市区町村、早期診断を行う「認知症疾患医療センター」289施設を一挙掲載した。1月27日に決定した認知症に関する国家戦略では、認知症初期集中支援チームを2018年度までに全ての市町村に設置し、認知症疾患医療センターを17年度末までに約500施設に拡大することを掲げている。
-
特集 Part6
【Column】 田中耕一さんらが手掛ける 画期的アルツハイマー検査
2015年02月21日号アミロイドの脳内蓄積を調べる方法はすでに確立している。ただ高齢者の体への負担や検査費用の点で難がある。だが近い将来、わずか数滴の血液で蓄積を調べられる新たな検査方法が登場するかもしれない。現在、国立長寿医療研究センターの認知症先進医療開発センター（柳澤勝彦センター長）と分析機器・計測機器大手の島津製作所・田中耕一記念質量分析研究所によって開発が進められている。
-
特集 Part6
【診断機器】 “ごみ”の蓄積が一目瞭然 脳の画像診断の最新事情
2015年02月21日号認知症の診断では、各種機器を使った診断も行われているが、確実な診断は難しい。だが、原因物質を映し、診断の確度を上げる、イメージング技術が進化を遂げている。
-
特集 Part6
【新薬開発】 大手も含めて死屍累々 治せる薬は登場するか
2015年02月21日号近年、選択肢が増えてきたアルツハイマー病関連の薬だが、本格的な治療薬はまだ登場していない。各社はどんなアプローチで新薬を開発しようとしているのか、最新の状況を調べた。
-
特集 Part6
【達人】松田 馨 リサーチを基に票を読み 候補者を勝利に導く
2015年01月31日号「選挙プランナー」は候補者を当選させるためにさまざまな情報を分析し戦略を立てるのが仕事だ。日本ではまだ十数人しかいないともいわれる。
-
特集 Part6
【達人】村井俊治 空間情報工学でデータを蓄積 大規模地震を正確に予測する
2015年01月31日号2013年3月の伊予灘地震から14年11月の長野県北部地震まで、日本で起きた震度5以上の地震全てをほぼ確実に予測していたメールマガジンがある。地震科学探査機構（JESEA）が発行する「週刊MEGA地震予測」だ。
-
特集 Part6
【Column 統計を読み解く 6】 財務省ｖｓ文部科学省 教育予算めぐる統計バトル
2015年01月31日号「小学校1年生を35人学級から40人学級へと戻すべきだ」昨秋、財務省はこのような方針を掲げて、文部科学省にけんかを売った。2011年度に始まった「35人学級」の効果が認められないなどとして、4000人の教員定数の削減を迫ったのだ。
-
特集 Part6
【達人】ゲッターズ飯田（占い師・作家）インタビュー
2015年01月31日号占いは統計だと思っているので、基本的に占いではお金を頂いていません。無償で集めた無作為なデータでないと統計にならないと信じているからです。これまでに占った人数は4万5000人を超えました。飲み屋で会った人とか、片っ端から占ってますね（笑）。
-
特集 Part6
【達人】佐藤朋彦（総務省統計局統計調査部消費調査課調査官）インタビュー
2015年01月31日号統計は、0から9までの数字の羅列にすぎないかもしれない。だがその桁が重なり、さらに時間的な経過に伴う変化を見定めてその意味を考えると、見えないものが見えてくる。
-
特集 Part6
【達人】宅森昭吉 笑点の視聴率や桜の開花日 街角の統計から景気を読む
2015年01月31日号経済の動きは、公的な統計だけでなく身近なデータからも捉えられる。エコノミストの宅森昭吉氏は、日常生活で触れられる数値と景気動向との関係を長年、調査してきた。
-
特集 Part6
【55 韓国企業】 スマホ苦境のサムスン 経営陣も「ゼロ」から出直し
2014年12月27日号プロジェクト・ゼロ──。スマートフォンの不調に苦しむ韓国サムスン電子である計画が進行中だ。それは同社のスマホの最先端シリーズ「GalaxyS」の次世代機に対して名付けられたもの。2010年に米アップルのiPhoneの対抗機種として華々しくデビューしながら、近年マンネリ化しつつある看板商品のスマホを、「ゼロ」から作り直すと意気込んでいる。
-
特集 Part6
【53 通信】 3位転落の返上なるか ドコモ、コストカットの道
2014年12月27日号伝統的に厚遇されてきたＮＴＴドコモ社員の賞与にも、いよいよコストカットの手が入るか──？12月10日、ドコモ社員たちはうれしさと憂鬱の混じり合った複雑な気持ちで、ボーナスを受け取ったに違いない。
-
特集 Part6
【62 ＩＰＯ】 空前の株高に支えられても ＩＰＯは微増にとどまるか
2014年12月27日号証券会社の関係者には、2015年に新規株式公開（ＩＰＯ）を予定する会社のリストがひそかに配られている。表は、その中から15年にＩＰＯをする可能性が高い12社を示したものだ。何といっても目玉は、ＮＴＴ以来の政府系大型案件といわれる日本郵政の上場だ。「ハリー・ポッター」で人気を博すユー・エス・ジェイも再上場を狙っている。
-
特集 Part6
【61 証券】 空前の追い風を受けながらも 正念場を迎えるトップ2社
2014年12月27日号日本銀行の追加金融緩和もあって、2015年の証券業界は、外部環境には恵まれる年となる。ここでいかに次の成長への布石を打てるかが今後5年の勝負を分ける。証券業界を引っ張ってきたのはトップの野村證券と2位の大和証券。表のように、売上高では野村が大和の3倍だが、利益は2倍にまで縮まる。つまり利益率は、大和の方が高い構造になっている。
-
特集 Part6
【60 銀行】 再編の“ルビコン川”は渡った 次の舞台は東北・東海・九州
2014年12月27日号「次は北3県が再編に動く」2014年の終わりも近づいたころ、東北地方を地盤とする地方銀行の幹部はそうつぶやいた。地銀界にとって14年は大激震の1年だった。新年早々、当時の金融庁トップが、「経営統合などを経営課題として考えてほしい」と特大の爆弾を投下。再編に消極的だった地銀のトップたちは、金融庁の本気を前に目の色を変えた。
-
特集 Part6
【59 企業秘密】 米国の漏えい厳罰化が波及 日本企業も秘密保護強化へ
2014年12月27日号企業の営業秘密保護を強化する動きが、2015年に具体化しそうだ。その背景には、近年の米国の動向がある。14年5月、米国司法省と米連邦捜査局（ＦＢＩ）は、中国人民解放軍所属の5人を営業秘密侵害罪などで起訴した。原子力発電プラントに関わるウェスチングハウス社の技術情報などを盗んだというのが、その容疑だ。
-
特集 Part6
【58 再建】 原田泳幸（ベネッセホールディングス会長兼社長）インタビュー
2014年12月27日号原田泳幸氏がベネッセホールディングスの会長兼社長に就任した直後の2014年7月、約2300万件の顧客情報が流出する事件が発生した。業績への影響も大きく、今期は上場以来初の赤字に転落する。“プロ経営者”はどのように信頼を回復し、会社を再建するのか。
-
特集 Part6
【57 勝ち組の心構え】 新浪剛史（サントリーホールディングス社長）インタビュー
2014年12月27日号2013年9月から本誌読者の数々の悩みに答えてきたサントリーホールディングスの新浪剛史社長。連載最終回では、2015年の行方や、「悩み抜く力」というタイトルに込められた思いを大いに語ってもらった。
-
特集 Part6
【56 中国ＩＴ】 ついに野望に目覚めた 検索大手百度の成長戦略
2014年12月27日号米スタンフォード大学で教鞭を執るＩＴの鬼才が2014年5月、“中国のグーグル”に就任したことが大きな話題を呼んだ。中国検索最大手の百度（バイドゥ）は、カリフォルニア州サニベール市にシリコンバレーにおける研究所を開設。今後5年間で300億円を投資し、約200人の研究者を率いるポジションに吴恩达（アンドリュー・エン）氏を迎えたのだ。
-
特集 Part6
【54 郵政】 上場は“お預け”で先送り 成長戦略なき官製大型案件
2014年12月27日号衆議院の解散・総選挙と消費税引き上げの延期によって、2015年に迎えるはずだった日本郵政の正念場が先送りになりそうだ。15年10月以前の新規株式公開（ＩＰＯ）を目指していた日本郵政だったが、西室泰三社長は14年11月の定例会見で、総選挙が審査や検討の進捗に影響を及ぼし、上場が遅れる可能性を示唆。消費税が15年10月に10％へ上がらないのであれば「少しは後ろにずれてもいいかもしれない」とも語った。
