記事一覧:財務で会社を読む157

  • ユニー・ファミリーマートホールディングス

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    ユニー・ファミリーマートホールディングス

    2019年2月23日号  

    昨年、総合スーパー事業を手放し、当面はコンビニエンスストア事業に傾注することになる。手元に残ったキャッシュを生かして、いかにコンビニ事業を磨き上げることができるか。

  • キリンホールディングス

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    キリンホールディングス

    2019年2月16日号  

    2015年度にブラジル事業の減損により上場来初の当期赤字に陥ったキリンホールディングスが、復活を果たしそうだ。けん引役となったのは、長年海外の陰に隠れてきた国内事業だった。

  • カドカワ

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    カドカワ

    2019年2月9日号  

    インターネットと出版の異例のタッグで誕生したカドカワ。だが、成長エンジンであったはずのネット事業は衰退し、出版業界もいずれはジリ貧。統合による新たな成長の柱も、一向に見えてこない。

  • MS&ADインシュアランスグループホールディングス

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    MS&ADインシュアランスグループホールディングス

    2019年2月2日号  

    株主還元の充実を狙って、連結最終損益を「グループ修正利益」という独自の指標に変更し、増配方針を示したものの、市場からの反応は依然として乏しいままだ。

  • 住友化学

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    住友化学

    2019年1月26日号  

    住友化学は、10年以上続けた「事業ポートフォリオ改革」の結果、2017年度はコア営業利益2626億円のうち、大型汎用品は36%、高付加価値品は64%となり、過去最高益を出した。さらなる課題は何か。

  • リクルートホールディングス

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    リクルートホールディングス

    2019年1月19日号  

    リクルートホールディングスの売上高はこの6年間で2・7倍に拡大、再上場による資金調達と海外M&Aの結果だ。「2030年に人材と販売促進の分野で世界一」という同社の勝算を財務面から分析した。

  • コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングス

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    コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングス

    2019年1月12日号  

    国内最大の飲料会社、コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングスの足元が揺らいでいる。豪雨被災の不運だけでなく、市場の構造的な変化にも対応し切れていない。 

  • 関西電力

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    関西電力

    2018年12月22日号  

    発電コストの安い原子力発電所の再稼働を機に、関西電力は全国で価格競争を仕掛けている。利益率よりも販売の「量」を追い、2位奪還を狙う。そんな中、廃炉費用に上振れの不安が付きまとう。

  • ニッポン株式会社

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    ニッポン株式会社

    2018年12月15日号  

    円安や世界経済の回復を追い風に、“ニッポン株式会社”の収益力は向上を続けてきた。ただ足元では、過去数年の増益シナリオが転換を迫られつつあり、日本企業はここにきて正念場を迎えている。

  • 日本航空

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    日本航空

    2018年12月8日号  

    公的支援と大リストラをベースに鮮やかなV字回復を遂げた後、サービスの質を上げて好業績を継続し、ついに成長戦略にかじを切った日本航空。膨らむ費用と利益のバランスをどのように取るのか。

  • 三菱UFJ信託銀行

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    三菱UFJ信託銀行

    2018年12月1日号  

    今年4月、信託銀行業界大手の三菱UFJ信託銀行は、法人融資事業をグループ内の商業銀行に移管した。その穴埋めとさらなる収益力改善に向けて、3000億円強の巨額買収を仕掛けた。

  • 大和証券グループ本社

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    大和証券グループ本社

    2018年11月24日号  

    リーマンショック後に2期連続赤字、格付けはジャンク債寸前に転落した。その後、海外戦略を見直し、国内事業を中心に据えて安定収益を生み出す体質に改善したが、将来的には大きな課題も横たわっている。

  • ネットフリックス

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    ネットフリックス

    2018年11月17日号  

    米動画配信大手、ネットフリックスの勢いが止まらない。有料会員数は右肩上がりで、全世界で1.3億人を突破した。コンテンツに巨額投資する動画配信の覇者に死角はないのか。

  • 中外製薬

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    中外製薬

    2018年11月10日号  

    メガファーマ(巨大製薬会社)であるスイス・ロシュ傘下入りして17年目の製薬大手、中外製薬。独特のビジネスモデルで業績はうなぎ上り。ついに国内業界で時価総額1位となったが死角はないのか。

  • シーメンス

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    シーメンス

    2018年11月3日号  

    1年でトップが辞任に追い込まれ、混乱を極める米ゼネラル・エレクトリック(GE)とは対照的に、独シーメンスの業績が堅調だ。GEの後塵を拝したと思われたデジタル化で、強みが顕在化しつつある。

  • ゼネラル・エレクトリック(GE)

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    ゼネラル・エレクトリック(GE)

    2018年10月27日号  

    米GEが主力事業の不振といった複合危機に見舞われ、事業の切り売りを進めている。稼ぎ頭の航空エンジン部門に他部門が依存する収益の不均衡が続けば、株主からさらなる解体圧力が強まりそうだ。

  • 村田製作所

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    村田製作所

    2018年10月20日号  

    あらゆる電子機器に使われる積層セラミックコンデンサー首位の村田製作所。デジタル化の加速で需要が急増し、設備不足が深刻化している。急速な増産にはリスクもあり、難しい投資判断が迫られる。

  • 三越伊勢丹ホールディングス

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    三越伊勢丹ホールディングス

    2018年10月13日号  

    2017年の電撃的な社長交代から1年半。杉江俊彦社長は構造改革が想定以上に進捗していると胸を張るが、いわゆる販管費の総額はほぼ一定、高コスト体質がさして変わるわけではなさそうだ。

  • マイクロソフト

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    マイクロソフト

    2018年10月6日号  

    グーグルなどのITジャイアントの陰に隠れ、成長が止まった企業と思われてきたマイクロソフトが、急速に変わっている。その勢いは、一時後塵を拝したライバルを凌駕しつつあるのだ。

  • ダイドーグループホールディングス

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    ダイドーグループホールディングス

    2018年9月29日号  

    自販機の衰退で、国内飲料の売り上げの8割を自販機チャネルに頼るダイドーが苦境にあえぐ。昨年度は増益となったが、全く安心はできない状況だ。

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記者の目

  • 編集部 重石岳史

    東証改革に見る「ルーズとタイト」の文化の違い

     東京証券取引所の幹部との雑談で「ルーズカルチャー」と「タイトカルチャー」が話題になりました。いわく日本はタイトカルチャーの国で、規律を重んじる。だから強制力を伴わずとも、東証が資本コストや株価を意識した経営を「要請」すれば上場企業がおのずと動いてくれる。確かに東証の市場改革は、大枠では狙い通りに進んでいるようです。
     一方、米国などはルーズカルチャーの国で、個人の自由を重んじるため強制力がなければ物事が動かない。タイトな文化の方が、日本人に向いている気はしますが、横並び主義や同調圧力が弊害を生むケースもあります。ルーズでありながらタイトさも併せ持つ。自分自身はそうありたいと思います。

  • 編集長 浅島亮子

    『週刊ダイヤモンド2025年2月22日号』発売中止のお詫び

     前号のフジテレビ特集におきまして、アンケート結果を記載した一覧表で誤記が判明いたしました。そのため市販を中止しましたが、定期購読分については発送停止の措置が間に合わなかったため、定期購読者の皆様には修正した記事をお送りいたします。読者の皆様ならびに関係者の皆様には、多大なご迷惑をお掛けいたしましたことを深くお詫び申し上げます。
     創刊111年の歴史に泥を塗る事態を招いてしまったことを、責任者として猛省しております。今後このようなことがないよう、チェック体制の強化など再発防止を徹底する所存です。今後とも弊誌を末長くご愛顧いただけましたら幸いに存じます。
    『ダイヤモンド編集部』編集長 浅島亮子

最新号の案内25年3月1・8日号

表紙

特集上場廃止ラッシュ

東京証券取引所の経過措置期間が2025年3月に終了し、新たな上場維持基準が適用される。さらに政策保有株式や親子上場の解消も進み、安定株主を失った企業は同意なき買収を容赦なく突き付けられる。あらゆる上場企業が安穏としていられない、淘汰の時代が…

特集2狙え! 不動産リッチ企業

不動産含み益をたっぷり抱える"不動産リッチ企業"への注目度が高まっている。アクティビストらの売却圧力も強まる一方だ。そこで、不動産の含み益が大きい企業の投資妙味を徹底分析。含み益を反映した修正PBRや時価総額に対する含み益の比率から、割安な…