非ネイティブのための
「伝わる英語」とは？
仕事を進める上で英語を使う頻度、英語が必要な局面が増えてきた。そんな実感を持つ人は多いのではないでしょうか。
楽天が社内での英語公用語化を宣言したのは4年前でしたが、最近では米アプライドマテリアルズとの経営統合を決めた半導体製造装置大手の東京エレクトロンが、統合新会社「エタリス」では英語を半公用語にすると発表しましたた。日産自動車のように外国人経営者が指揮を執る企業も増えました。例えば武田薬品工業もクリストフ・ウェバー社長の下で、英語による社内コミュニケーションはますます進むでしょう。
英語が使えないと仕事にならない、昇進できないという職場も増えています。今回、本誌が一部上場企業に勤務する500人に調査したところ、3分の1の人が「英語力が昇進の条件になっている」と答えています。
もとより「グローバル人材の育成が急務だ」と、政府も産業界も大合唱。加えて東京オリンピック開催の2020年をにらみ、こうした機運はさらに高まっていくと思われます。
もっとも、学生時代を通じてあんなに英語の勉強をしたはずなのに、とても仕事で披露するレベルではないという人も多いかもしれなません。
しかしビジネスで使う英語は、100点満点を目指す学校英語とは違います。また、「ネイティブ並に話せること」が求められてるわけでもありません。
何より、英語でのビジネス相手は欧米人だけではありません。実際はアジア企業を中心に、非ネイティブ同士の方が主流のはずです。
そこで本特集では、「英語が必須」となったビジネスの現場のレポートと共に、非ネイティブのための＂伝わる英語＂について、掘り下げてみました。
特に、使用頻度の高い英単語1500語のみを使って、簡単な構文で、分かりやすく伝える〝簡易ビジネス英語〟である「グロービッシュ」を提唱するフランス人のジャン＝ポール・ネリエール氏や、「リンガフランカ（世界共通語）」としての英語のあり方を説くボストンコンサルティンググループ日本代表の御立尚資氏のインタビューは必読です。
また、忙しいビジネスマンのための、英語速習法についても多くのページを割きました。本誌を読んで、秋に向けて本気で英語の勉強を始めてみませんか。
今号のお買い求めはこちらからもできます。
本誌2014年8月23日号
「ビジネスに勝つ 英語」
