記事一覧:Key Wordで世界を読む280

  • new coronavirus economy(新コロナ経済)

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    new coronavirus economy(新コロナ経済)

    2020年04月11日号  

    新型コロナウイルスの感染拡大で各国経済は深刻な打撃を受けている。危機が過ぎ去った後にはどんな状態になっているのだろうか。

  • Bearmageddon(ベアマゲドン)

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    Bearmageddon(ベアマゲドン)

    2020年04月04日号  

    新型コロナウイルスの感染拡大で先行き不安が高まり、米株式市場にとって最悪のシナリオ「ベアマゲドン(Bearmageddon)」が現実になりつつある──。3月15日に米連邦準備制度理事会(FRB)が緊急利下げしたのを受け、こんな見方が出た。

  • oil price war(石油価格戦争)

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    oil price war(石油価格戦争)

    2020年03月28日号  

    新型コロナウイルスの感染拡大で世界経済への先行き不安が高まる中、世界第2位の産油国ロシアと世界第3位の産油国サウジアラビアが「石油価格戦争(oil price war)」を始めたらどうなるか。原油暴落だ。

  • Neutron Jack(ニュートロン・ジャック)

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    Neutron Jack(ニュートロン・ジャック)

    2020年03月21日号  

    米ゼネラル・エレクトリック(GE)を20年間にわたって率い、「20世紀最高の経営者(manager of the century)」の名をほしいままにしたジャック・ウェルチ氏。同氏を一言で形容するとしたら何だろうか。

  • just walk out(ジャスト・ウオーク・アウト)

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    just walk out(ジャスト・ウオーク・アウト)

    2020年03月14日号  

    「歩いて出るだけ」を意味する「ジャスト・ウオーク・アウト(just walk out=JWO)」は未来の食品スーパーの標準になるのだろうか。そのパイオニアになろうとしているのが米アマゾン・ドット・コムだ。

  • supply chain disruption(サプライチェーン崩壊)

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    supply chain disruption(サプライチェーン崩壊)

    2020年03月07日号  

    中国で発生した新型コロナウイルスが猛威を振るい、死者数は百人単位、感染者数は千人単位で増加中。そんな中、IT(情報技術)業界を中心にサプライチェーンも打撃を受け、「サプライチェーン崩壊(supply chain disruption)」という状況が出現している。

  • misery index(悲惨指数)

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    misery index(悲惨指数)

    2020年02月29日号  

    トランプ米大統領は2月11日、大統領執務室内で誇らしげに「1兆ドルクラブ(THE TRILLION & CLUB)」と称して「MAGA」という新語を披露した。

  • Big Five(ビッグファイブ)

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    Big Five(ビッグファイブ)

    2020年02月22日号  

    20年前のIT(情報技術)バブルの再来か──。米株式市場で「ビッグファイブ(Big Five)」としてくくられるIT5社の存在感が一段と高まり、バブルを懸念する声も出ている。

  • black swan(ブラックスワン)

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    black swan(ブラックスワン)

    2020年02月15日号  

    昨年12月にスペイン・マドリードで開かれた国際会議で石炭火力発電(coal-fired power)の削減に踏み込めず、環境団体から「化石賞(Fossil of the Day)」を贈られた日本。日本と同様に石炭依存度が高いドイツはどうするのか。石炭削減どころか石炭全廃である。

  • coal exit(脱石炭)

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    coal exit(脱石炭)

    2020年02月08日号  

    昨年12月にスペイン・マドリードで開かれた国際会議で石炭火力発電(coal-fired power)の削減に踏み込めず、環境団体から「化石賞(Fossil of the Day)」を贈られた日本。日本と同様に石炭依存度が高いドイツはどうするのか。石炭削減どころか石炭全廃である。

  • climate change investing(気候変動投資)

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    climate change investing(気候変動投資)

    2020年02月01日号  

    1月10日、米国の首都ワシントンで抗議運動「マネーパイプラインを止めろ(Stop the Money Pipeline)」が立ち上がった。ハリウッド映画「ジョーカー」の主演俳優ホアキン・フェニックス氏を含め、100人以上の逮捕者が出て話題になった。

  • recession-proof economy(耐リセッション経済)

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    recession-proof economy(耐リセッション経済)

    2020年01月25日号  

    米中貿易戦争、世界景気減速、地政学的リスク(geopolitical risk)──。米国経済を取り巻く環境を点検すると、リセッション(景気後退)は不可避のように見える。だが、米投資銀行ゴールドマン・サックスが2019年末にまとめた調査リポートはまったく違う見方を示している。

  • gene therapy(遺伝子治療)

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    gene therapy(遺伝子治療)

    2020年01月18日号  

    かつてSFで取り上げられる夢物語と見なされていた遺伝子治療(gene therapy)。今では様変わりし、バイオテクノロジー業界の「ネクスト・ビッグ・シング」として熱い視線が注がれている。

  • new trade era(新貿易時代)

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    new trade era(新貿易時代)

    2020年01月11日号  

    いよいよ「新貿易時代(new trade era)」の幕開けとなるのか。昨年12月12日の英下院総選挙でジョンソン首相率いる保守党が圧勝し、英国の欧州連合(EU)離脱(ブレグジット)がほぼ確実になったのである。

  • Santa Claus rally(サンタクロース・ラリー)

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    Santa Claus rally(サンタクロース・ラリー)

    2019年12月21日号  

    毎年クリスマスシーズンを迎えると、米国では子どもに加えて投資家もサンタからのすてきなプレゼントを期待するようだ。「サンタクロース・ラリー(Santa Claus rally)」である。

  • deepfake(ディープフェイク)

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    deepfake(ディープフェイク)

    2019年12月14日号  

    「月探査に飛び立った男たちが月で安らかに眠る運命となりました」──。1969年7月、リチャード・ニクソン米大統領はテレビ画面に現れ、アポロ11号の帰還失敗について6分間の演説を行った。ニール・アームストロング船長らは月に取り残されることになったのだ。

  • streaming era(ストリーミング時代)

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    streaming era(ストリーミング時代)

    2019年12月07日号  

    1920年代にトーキー映画(talkies)、50年代に地上波テレビ(broadcast television)、80年代にケーブルテレビ(cable television)──。米ニューヨーク・タイムズ紙のエンターテインメント担当記者ブルックス・バーンズ氏によれば、米ハリウッドではおよそ30年周期で大変革が起きている。

  • two-cent wealth tax(2セント富裕税)

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    two-cent wealth tax(2セント富裕税)

    2019年11月30日号  

    「2セント! 2セント!」──。これが支援者の間で合言葉になり、2020年米大統領選挙の民主党候補指名を目指すエリザベス・ウォーレン上院議員にとって大きな追い風になっている。

  • smartwatch war(スマートウオッチ戦争)

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    smartwatch war(スマートウオッチ戦争)

    2019年11月23日号  

    「スマートウオッチ戦争がいよいよ本格化する(the smartwatch wars just got real)」──。11月初頭、米アップル製品を主に扱う米ニュースサイト「マックワールド」は刺激的な見出しを掲げた。

  • political advertisement(政治広告)

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    political advertisement(政治広告)

    2019年11月16日号  

    ソーシャルメディア上で政治広告(political advertisement)はうそであっても自由に認められるべきなのか、それとも一律に禁止されるべきなのか。米有力SNS(会員制交流サイト)が異なる対応を示したことで、来年の米大統領選挙を前に米政界で白熱した議論が巻き起こっている。

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記者の目

  • 編集長 山口圭介

    互恵的グローバル経済の終わり

    「まるで三国志の世界」──。旧知の市場関係者は混迷の度合いを深める現状をそう評しました。
     確かに「感染症」が世界で猛威を振るい、固く閉ざされた都市や国家が点在する世界は乱世さながらです。またアフリカ、中東などでは大量発生したバッタが農作物を食い荒らし、「飢饉」の懸念まで浮上しています。さらに原油を巡って、三国志の奸雄、董卓をほうふつとさせるサウジアラビアとロシアの暴君のエゴがぶつかり、原油市場が急落、混迷に拍車を掛けています。
     ブレグジット、トランプ政権誕生、米中貿易摩擦、そしてコロナ危機。その先にあるのは、2000年代以降加速した「互恵的グローバル経済」の終わりです。

  • 編集部 田上貴大

    窮地の企業に頼られる地銀か

     真に地域密着を実現できている地銀はどこなのか。そんな問題意識の下、今回の特集取材が本格始動したのは今年1月のことでした。そこから瞬く間に新型コロナウイルスがまん延し、企業を直撃。窮地に陥った企業から頼られる地銀こそ、今まで地域に密着できていたといえるでしょう。冒頭の問題意識の答え合わせをする局面が、想像以上に早く訪れました。
     そんな中、ある地銀の支店長の本音が耳に残りました。「本部が貸し倒れ急増におびえていて、現場と違う方向を向いている」。地銀間で融資姿勢に温度差があるようです。
     財務基盤に余力がある地銀ほど、こうした声は出にくいはず。日頃の体力づくりがいかに大事かを、改めて思い知らされます。

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