記事一覧:Key Wordで世界を読む238

  • Sixth Extinction(6度目の大絶滅)

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    Sixth Extinction(6度目の大絶滅)

    2019年05月25日号  

    過去4億5000万年の間に、地球上の生命は「ビッグファイブ」と呼ばれる5回の大絶滅(mass extinction)を経験している。現在は「6度目の大絶滅(Sixth Extinction)」のさなかにあるのだろうか。「6度目の大絶滅」説を唱え、世界に知らしめた筆頭格は米有力誌ニューヨーカーの記者エリザベス・コルバート氏だ。

  • single-payer healthcare plan(国民皆保険)

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    single-payer healthcare plan(国民皆保険)

    2019年05月18日号  

    米株式市場でヘルスケア関連株が強烈な売りを浴びせられている。民間医療保険制度の代わりに、連邦政府が運営する国民皆保険(single-payer healthcare plan)の導入を目指す動きが出ているためだ。

  • climate refuge(温暖化避難地)

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    climate refuge(温暖化避難地)

    2019年05月11日号  

    1930年代に米中西部の大平原を襲った砂嵐「ダストボウル(Dust Bowl)」をご存じだろうか。農業が崩壊し、350万人が移住を余儀なくされた。「黒人の大移動(Great Migration)」はどうだろうか。米南部の人種差別を嫌い、20世紀に入って600万人の黒人が北部の工業地帯へ移住した。

  • modern monetary theory(MMT=現代金融理論)

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    modern monetary theory(MMT=現代金融理論)

    2019年04月27日号  

    政府は財政赤字(fiscal deficit)を続けてどんなに借金を増やしても構わない──。このような異説を唱える「現代金融理論(modern monetary theory=MMT)」が米国で旋風を巻き起こしている。

  • The world's most profitable company(利益世界一企業)

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    The world's most profitable company(利益世界一企業)

    2019年04月20日号  

    第2次世界大戦前に米国の石油メジャーによってサウジアラビアで設立されたアラムコ。1970年代にサウジ政府によって国有化され、今や「生みの親」を圧倒する存在になっていることが明らかになった。

  • Netflix killer(ネットフリックスキラー)

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    Netflix killer(ネットフリックスキラー)

    2019年04月13日号  

    史上初の「グローバルインターネットテレビ」を自負し、全世界で1億4000万人近くの有料会員を抱える米ネットフリックス──。強力な「ネットフリックスキラー(Netflix killer)」の出現で、いよいよ急成長路線も曲がり角を迎えるのだろうか。

  • Anglosphere(アングロスフィア)

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    Anglosphere(アングロスフィア)

    2019年04月06日号  

    3月末の欧州連合(EU)離脱(ブレグジット)を目前にしてますます混迷を深める英国。ブレグジット後には英国にとって「アングロスフィア(Anglosphere)」というバラ色の世界が待っているのだろうか。

  • Boeing crisis(ボーイング危機)

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    Boeing crisis(ボーイング危機)

    2019年03月30日号  

    米ボーイングは米同時多発テロ「9.11」以来の危機に直面しているのだろうか。3月11日のニューヨーク株式市場で同社株は前週末比で一時13.5%も暴落。「9.11」後の取引再開日(2001年9月17日)に匹敵するほど激しく下げたのだ。

  • London patient(ロンドン患者)

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    London patient(ロンドン患者)

    2019年03月23日号  

    伝記映画「ボヘミアン・ラプソディ」の大ヒットでエイズウイルス(HIV)への関心があらためて高まっている中、HIVに感染していた患者が完治(cure)した可能性があるとの研究結果が英科学誌ネイチャーで発表された。

  • Green New Deal(グリーン・ニューディール)

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    Green New Deal(グリーン・ニューディール)

    2019年03月16日号  

    温室効果ガス排出(greenhouse gas emissions)を実質ゼロにする「カーボンニュートラル(carbon neutral)」。これを10年で達成するという野心的な「グリーン・ニューディール(the Green New Deal)」が米政界でにわかにホットな議題になってきた。

  • Valentine’s Day breakup(バレンタインデー破局)

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    Valentine’s Day breakup(バレンタインデー破局)

    2019年03月09日号  

    バレンタインデー破局(Valentine’s Day breakup)──。2月14日、米メディア上でこんな大見出しが躍った。米アマゾン・ドット・コムがニューヨーク市での「第2本社(通称HQ2)」計画を白紙撤回すると発表したからだ。

  • Disunited Kingdom(分裂王国)

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    Disunited Kingdom(分裂王国)

    2019年03月02日号  

    「連合王国(United Kingdom)」というよりも「分裂王国(Disunited Kingdom)」が現実──。ルクセンブルクのクサビエ・ベッテル首相が2月11日の記者会見で、欧州連合(EU)離脱(ブレグジット)で迷走する英国を皮肉った。

  • Permian boom(パーミアンブーム)

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    Permian boom(パーミアンブーム)

    2019年02月23日号  

    米テキサス州西部からニューメキシコ州にまたがるパーミアン盆地。ここがシェール革命(shale revolution)の中心地として空前のブームに沸いている。「パーミアンブーム(Permian boom)」の到来だ。

  • quantitative tightening(量的引き締め)

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    quantitative tightening(量的引き締め)

    2019年02月16日号  

    世界の市場関係者にとって最大の関心事は何か。ひょっとしたら、世界景気減速や米中貿易戦争以上に「量的引き締め(quantitative tightening=QT)」かもしれない。

  • surveillance capitalism(監視資本主義)

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    surveillance capitalism(監視資本主義)

    2019年02月09日号  

    デジタル世代向けの『資本論』(Das Kapital for the digital generation)──。こんな見出しが英高級紙タイムズの書評を飾った。『資本論』とはもちろんカール・マルクスの大著のことだ。1月中旬に『監視資本主義の時代(The Age of Surveillance Capitalism)』が発売になると、たちまち大反響を呼んだ。著者は米ハーバード大学ビジネススクール名誉教授のショシャナ・ズボフ氏。デジタル社会の到来とともにプライバシーの問題がクローズアップされる中、最強の論客が700ページ近い大著を発表したからだ。

  • destroyer of newspapers(新聞の破壊者)

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    destroyer of newspapers(新聞の破壊者)

    2019年02月02日号  

    米新聞業界のリストラはこれから一段と加速するのだろうか。「新聞の破壊者(destroyer of newspapers)」との異名を持つヘッジファンドが米大手新聞社ガネットに狙いを定めて敵対的買収(unsolicited offer)に乗り出したのだ。

  • Apple shock(アップルショック)

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    Apple shock(アップルショック)

    2019年01月26日号  

    年明け早々、「アップルショック(Apple shock)」が世界の株式市場を直撃した。世界最大級のIT(情報技術)企業である米アップルをめぐって業績不安が高まり、各国の主要株式指数は軒並み大幅安になった。

  • attack on the Fed(FRB攻撃)

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    attack on the Fed(FRB攻撃)

    2019年01月19日号  

    第1の権力者が第2の権力者を首にできるのだろうか? このような議論が米国で沸き上がっている。第1の権力者は言うまでもなく大統領。では第2の権力者は? 連邦準備制度理事会(FRB)議長だ。

  • end of Europe(欧州の終わり)

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    end of Europe(欧州の終わり)

    2019年01月12日号  

    フランスは大規模な反政府運動「黄色いベスト(Yellow Vest)」に揺れ、英国は欧州連合(EU)との合意がないままでEU離脱(ブレグジット)に突き進み、ポピュリスト政権下のイタリアはEUによる制裁を辛うじて免れた──。

  • new French Revolution(新フランス革命)

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    new French Revolution(新フランス革命)

    2018年12月22日号  

    1789年のフランス革命を経験したフランスにとって大規模抗議デモ(large-scale protests)はお家芸なのだろうか。燃料税引き上げをきっかけにフランス各地で反政府デモが広がり、一部は暴徒と化して警察と衝突する事態へ発展した。「黄色いベスト運動(Yellow Vest movement)」だ。デモの中心となったパリでは、凱旋門付近やシャンゼリゼ通りなどで自動車が放火されて燃え上がり、有名ブランド店の窓ガラスが割られた。

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記者の目

  • 編集部 篭島裕亮

    45歳でダイヤモンド編集部に異動

    「強い株を底値で買う」──。株式投資にはいろいろな流派がありますが、最も低リスクで大きな利益を狙える投資法です。
     幸い(?)、日本株は10連休明けから急落。一方、同時期に発表された最新決算は、悲観する内容ではありません。
     急落時に買うのは怖いですが、日本企業の業績は過去最高水準。配当増額など株主還元強化の流れも続いています。
     最後に自己紹介を。「富士通が45歳以上をリストラ対象に」という報道が出た今春、45歳でダイヤモンド編集部に異動してきました。ラインから外れた中高年には厳しい時代ですが、配属早々、働き方改革に逆行して、深夜残業や休日出勤で最新決算をひたすら分析。仕事があることに感謝ですね……。

  • 編集長 山口圭介

    暴君率いる米中2大国が握る日本株の命運

    「ヘッジファンドが仕掛けるバブル相場」「暴走!日本株」「米中発! 金融パニック」「株投資 天国と地獄」
     2013年以降に自ら手掛けたマーケット特集で常に話題となってきたのが、日本市場を激しく揺さぶる海外の動き。14年4月の「暴走!日本株」特集では、国内要因には反応せず、海外要因でばかり乱高下する日本株の構造問題に迫りました。
     その流れはさらに加速しており、日本株の命運はいまや暴君率いる米中2大国に握られています。今回の「強い株」特集で挙げられた日本株の5大リスクのうち、四つが米中に関わるものでした。
     そんな不安定な相場で何を買うべきか。強い株に徹底的にこだわった本特集が役に立つはずです。

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