記事一覧:Key Wordで世界を読む134

  • defense sequester(国防費強制削減)

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    defense sequester(国防費強制削減)

    2017年03月25日号  

    10月スタートの2018会計年度(fiscal year)で「国防費の歴史的増大(historic increase in defense spending)」を目指すドナルド・トランプ米大統領。アピールする場として米海軍の最新空母「ジェラルド・フォード」は最適と判断したようだ。

  • Nexit(ネグジット)

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    Nexit(ネグジット)

    2017年03月18日号  

    オランダの欧州連合(EU)離脱「ネグジット(Nexit)」が現実となるのか。3月15日の同国総選挙が試金石になる。極右(extreme-right)政党の自由党(PVV)が第1党に躍り出る可能性があるのだ。

  • ephemeral message(短命メッセージ)

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    ephemeral message(短命メッセージ)

    2017年03月11日号  

    写真・動画共有アプリ「スナップチャット(Snapchat)」で急成長している米スナップが3月初頭にニューヨーク証券取引所に上場する。IT(情報技術)企業としては、2014年に同証取に上場した中国アリババ以来の大型IPO(新規株式公開)になる。

  • $1 trillion company(1兆ドル企業)

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    $1 trillion company(1兆ドル企業)

    2017年03月04日号  

    米アップルが株式時価総額(market cap)で世界初の「1兆ドル企業($1 trillion company)」になるのではとの見方が出ている。2月14日の米ニューヨーク株式市場で株価がザラ場で135.09ドルを付け、約1年10カ月ぶりに最高値を更新したためだ。

  • black site(ブラックサイト)

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    black site(ブラックサイト)

    2017年02月25日号  

    米国はテロ容疑者への水責め(waterboarding)を復活させるのではないかとの観測がくすぶっている。2月2日には米中央情報局(CIA)のキャリア情報部員ジーナ・ハスペル氏がCIAナンバー2の副長官ポストに指名されたから、なおさらである。何しろ、同氏は悪名高い「ブラックサイト(black site)」の運営責任者の一人だったとみられているからだ。

  • binge watching(ビンジウオッチング)

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    binge watching(ビンジウオッチング)

    2017年02月18日号  

    英国営放送のBBCがついに米ネットフリックスに屈した──。2017年の年明け早々に欧米のテレビ業界でこんな見方が広がった。BBCが「ビンジウオッチング(binge watching)」への移行を進める計画を明らかにしたためだ。

  • sanctuary city(サンクチュアリ都市)

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    sanctuary city(サンクチュアリ都市)

    2017年02月11日号  

    米国の不法移民対策をめぐり、全米各地の「サンクチュアリ都市(sanctuary city)」がドナルド・トランプ新大統領と対決姿勢を強めている。同大統領が1月25日に大統領令(executive order)」に署名し、サンクチュアリ都市に対する連邦補助金の打ち切りを宣告したためだ。

  • new leader of the free world(自由主義世界の新リーダー)

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    new leader of the free world(自由主義世界の新リーダー)

    2017年02月04日号  

    1月20日の米大統領就任の直前、ドナルド・トランプ氏はドイツのアンゲラ・メルケル首相を痛烈に批判した。英タイムズ紙などのインタビューに応じて次のように語っている。

  • green source(グリーンソース)

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    green source(グリーンソース)

    2017年01月28日号  

    豪華絢爛なホテルやカジノ施設が立ち並び、大量のネオンが洪水のように光り輝く米ネバダ州ラスベガス。ここが「100%再生可能エネルギー」と聞いたら誰もが驚く。

  • Trumpflation(トランプフレーション)

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    Trumpflation(トランプフレーション)

    2017年01月21日号  

    ポピュリズムはインフレを引き起こす(populism brings inflation)──このように指摘したのは1991年に出版された『ポピュリズムのマクロ経済学(The Macroeconomics of Populism)』だ。

  • new normal of terrorism(テロのニューノーマル)

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    new normal of terrorism(テロのニューノーマル)

    2017年01月14日号  

    テロのニューノーマル(new normal of terrorism)──。2016年12月19日にベルリン(ドイツ)、アンカラ(トルコ)、チューリヒ(スイス)で凶悪事件が相次ぐと、テロが日常的に起きるという現実にあらためて注目が集まった。

  • Great Rotation(グレートローテーション)

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    Great Rotation(グレートローテーション)

    2016年12月24日号  

    11月8日の米大統領選挙でドナルド・トランプ氏が勝利したのをきっかけに、安全資産からリスク資産への大規模な資金シフト「グレートローテーション(Great Rotation)」が進行中との見方が出ている。投資家の間で国債を売って株式を買う動きが加速したからだ。

  • cord-cutting(コードカッティング)

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    cord-cutting(コードカッティング)

    2016年12月17日号  

    米メディア業界を舞台に「コードカッティング(cord-cutting)」の動きが加速している。11月30日に米通信大手AT&Tが新サービス「ディレクTVナウ」を開始すると、米「ワシントン・ポスト」紙は「AT&Tがコードカッティング戦争に向け新対策(AT&T just unveiled its answer to the cord-cutting wars)」と報じた。

  • fake news(フェイクニュース)

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    fake news(フェイクニュース)

    2016年12月10日号  

    米大統領選挙投票日直前の11月5日、米フェイスブック上に「民主党大統領候補ヒラリー・クリントンの電子メール問題、FBIの担当捜査官が変死」というニュースが流れた。1分間に100件のペースでシェア数が増えていった。出所は「デンバー・ガーディアン」。

  • wave of protectionism(保護主義の大波)

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    wave of protectionism(保護主義の大波)

    2016年12月03日号  

    6月に英国が欧州連合(EU)離脱を決めたのに続いて不動産王ドナルド・トランプ氏が米大統領選挙で勝利したことで、保護主義がにわかに台頭してきた。欧米メディアは「保護主義の大波(wave of protectionism)」といった表現であふれている。

  • Calexit(カリグジット)

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    Calexit(カリグジット)

    2016年11月26日号  

    11月8日の米大統領選挙(presidential election)投票でドナルド・トランプ氏の勝利が決定的になると、米カリフォルニア州では多くの人がソーシャルメディアに飛び付き、「カリグジット(Calexit)」というキーワードを拡散させた。

  • merger mania(M&A狂騒)

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    merger mania(M&A狂騒)

    2016年11月19日号  

    米大統領選投票日を目前に控えていたにもかかわらず、米国のM&A(企業の合併・買収)が空前の規模に膨らんでいる。投資家や銀行家ら市場関係者の間では「M&A狂騒(merger mania)」という言葉が飛び交っている。

  • AOL2.0(AOL2.0)

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    AOL2.0(AOL2.0)

    2016年11月12日号  

    AOL2.0──。10月22日に米通信大手AT&Tが米メディア大手タイム・ワーナーの買収を発表すると、こんな表現がメディア上をにぎわした。こう連想するのも当然である。IT(情報技術)バブル絶頂期の2000年にもタイム・ワーナー買収は大ニュースになり、「世紀の合併(deal of the century)」とはやされた。同社を買収したのが米インターネット大手AOL(アメリカ・オンライン)だ。

  • high-pressure economy(高圧経済)

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    high-pressure economy(高圧経済)

    2016年11月05日号  

    米連邦準備制度理事会(FRB)による利上げは今後どのタイミングで実現し、どのようなペースで進むのだろうか。これを占う上でカギを握るのが「高圧経済(high-pressure economy)」に対する認識である。

  • Amazon convenience store(アマゾン・コンビニエンスストア)

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    Amazon convenience store(アマゾン・コンビニエンスストア)

    2016年10月29日号  

    書籍販売をルーツにしてインターネット通販の巨人に成長した米アマゾン・ドット・コム。将来は「ブリック・アンド・モルタル(brick-and-mortar)」と呼ばれる実店舗でも台風の目になろうとしているのか。

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記者の目

  • 編集部 須賀彩子

    取材の過程で「鉄道」を見る目が変わった

    4月1日は「JR民営化30周年」です。その言葉から放たれる華やかさに加え、今年は「四季島」や「瑞風」などの豪華列車が続々とデビューします。当初は、キラキラした特集になるかと想定していました。
     ところが、地方取材を重ねるうちに、問題意識が変わっていきました。
     国鉄時代の悲惨な状況と改革の歴史。30年前に作られたスキームの制度疲労。そして、東京からはうかがい知れなかった地方交通の厳しい現実。取材を通じて得た驚きとジレンマを、特集内に盛り込んだつもりです。  毎日、2分ごとにやって来る東京の山手線に、当たり前のように乗っていましたが、取材を終えて「鉄道」を見る目が変わりました。

  • 編集部 西田浩史

    地元愛最強、名古屋人の教育事情

    昨年9月の「関関同立」特集に続き、今回は「名古屋教育」特集です。
    「大都会なのにどこか田舎のような感覚がある」と愛知の某学習塾の職員は言います。
     進路などで親の意見が強く、子どもは就職しても実家暮らし。トップ公立高校から名大こそがエリート。昭和の薫りがする一昔前の東京のように思えました。
     特集では、名古屋に生まれて死ぬまでの「名古屋人による名古屋人のための最強生き方ルート」を探りました。
     地元愛最強といわれる名古屋で、教育事情の入り口(入試)と出口(就職)も名古屋圏外の大学の進出が目立ったのは意外な結果でした。
     全ての名古屋好きの読者必見の特集です! ぜひご一読ください。

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