記事一覧:Key Wordで世界を読む253

  • Brexodus(ブレクソダス)

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    Brexodus(ブレクソダス)

    2019年09月21日号  

    欧州連合(EU)離脱(ブレグジット)の期限を10月末に控え、ますます混迷を深める英国。国内経済の空洞化につながる「ブレクソダス(Brexodus)」が加速するのも無理はない。

  • lungs of the earth(地球の肺)

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    lungs of the earth(地球の肺)

    2019年09月14日号  

    8月下旬にフランスで開かれた主要7カ国首脳会議(G7サミット)。ホスト役のエマニュエル・マクロン仏大統領は南米アマゾンの森林火災(forest fire)を主要テーマの一つにしようと考え、サミット直前にツイートした。

  • forensic accounting(フォレンジック会計)

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    forensic accounting(フォレンジック会計)

    2019年09月07日号  

    「フォレンジック会計(forensic accounting)」をご存じだろうか。経済犯罪の捜査手法を取り入れて不正を暴く会計分野のことだ。米コングロマリット(複合企業)のゼネラル・エレクトリック(GE)を巡って、改めて脚光を浴びている。

  • Hong Kong's disinformation war(香港偽情報戦争)

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    Hong Kong's disinformation war(香港偽情報戦争)

    2019年08月31日号  

    逃亡犯条例改正案(extradition bill)をめぐって香港の抗議活動が先鋭化し、8月12日には数千人の市民が香港国際空港のロビーを一時占拠した。

  • Extinction Rebellion(エクスティンクション・レベリオン=XR)

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    Extinction Rebellion (エクスティンクション・レベリオン=XR)

    2019年08月24日号  

    7月15日、英国。ロンドン、カーディフ、リーズ、ブリストル、グラスゴー各都市の大通りに、大勢の環境活動家(environmental activist)と共に色鮮やかなヨットが突如として出現。

  • artificial general intelligence(汎用人工知能)

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    artificial general intelligence(汎用人工知能)

    2019年08月10日号  

    今後市場の急拡大が見込まれる人工知能(AI)。いずれは人間をも凌駕する「汎用人工知能(artificial general intelligence=AGI)」へ進化するのだろうか。その可能性大と考える有力IT(情報技術)企業の一つが米マイクロソフトだ。7月22日、AGIの開発で知られる米「オープンAI」に10億ドル(約1100億円)出資すると発表した。

  • electric trike(電動トライク)

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    electric trike(電動トライク)

    2019年08月03日号  

    電気自動車(EV)業界で米テスラに対抗できるのは、2015年にカナダで設立されたエレクトラ・メカニカではないか──。業界関係者や投資家の間でそんな見方が出ている。

  • Baked Alaska(ベイクドアラスカ)

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    Baked Alaska(ベイクドアラスカ)

    2019年07月27日号  

    「べイクドアラスカ(Baked Alaska)」と聞けば、米国伝統のデザートを思い浮かべる人が多いだろう。雪山のようなメレンゲで覆われており、極寒地アラスカを彷彿とさせるお菓子である。しかし、ここにきて米国のメディアをにぎわしている「ベイクドアラスカ」はお菓子ではない。

  • Deutsche Bank collapse(ドイツ銀行崩壊)

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    Deutsche Bank collapse(ドイツ銀行崩壊)

    2019年07月20日号  

    米ニューヨーク・ウォール街のど真ん中にそびえ立つ「ドイツ銀行米国本店ビル」。米通信社ブルームバーグによれば、役員フロアには引っ越し用の段ボールが積まれ、一部の若手トレーダーは昼間から近くのパブでビールを飲んでいるという。

  • health care merger spree(ヘルスケア買収熱)

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    health care merger spree(ヘルスケア買収熱)

    2019年07月13日号  

    米ヘルスケア業界を舞台に買収熱(merger spree)が高まっている。新薬の特許切れ(patent expiration)に直面する業界大手が新たな収益源を求め、大型M&A(企業の合併・買収)に相次ぎ乗り出しているためだ。

  • Tesla woes(テスラの災難)

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    Tesla woes(テスラの災難)

    2019年07月06日号  

    飛ぶ鳥を落とす勢いだった電気自動車(EV)メーカーの米テスラ。第1四半期に赤字転落するなどで、ここにきて混迷を極めている。

  • Anglo-American special relationship(英米特別関係)

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    Anglo-American special relationship(英米特別関係)

    2019年06月22日号  

    同じアングロサクソン文化圏に属する英米両国は歴史的に強く結ばれ、世界に向けて長らく「英米特別関係(Anglo-American special relationship)」をアピールしてきた。「特別関係」は当たり前であり、話題になることもあまりなかった。

  • trade war crash(貿易戦争暴落)

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    trade war crash(貿易戦争暴落)

    2019年06月15日号  

    米中貿易戦争の再燃を背景に、世界の主要株式市場では先行き不安がにわかに高まっている。早期決着は難しいとの見方から、投資家の間では「貿易戦争暴落(trade war crash)」を懸念する声も出ている。

  • Venezuela's collapse(ベネズエラ崩壊)

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    Venezuela's collapse(ベネズエラ崩壊)

    2019年06月08日号  

    史上最悪ともいわれるハイパーインフレが消費者を直撃、2014年以降で300万人以上が国外脱出、大恐慌時代の米国以上に国内総生産(GDP)が縮小──。世界最大の原油埋蔵量(oil reserves)に恵まれ、かつて豊かさで南米一といわれたベネズエラ。今では極度の経済不振に直面しており、メディア上では、「ベネズエラ崩壊(Venezuela's collapse)」と騒がれている。

  • renewed Boeing crisis(ボーイング危機再燃)

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    renewed Boeing crisis(ボーイング危機再燃)

    2019年06月01日号  

    2度の墜落事故を受けて世界各国で運航停止(grounding)に追い込まれるなど、経営危機に陥っている米ボーイング。ここにきて新たな懸念材料が加わり、危機再燃(renewed crisis)の様相を呈している。

  • Sixth Extinction(6度目の大絶滅)

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    Sixth Extinction(6度目の大絶滅)

    2019年05月25日号  

    過去4億5000万年の間に、地球上の生命は「ビッグファイブ」と呼ばれる5回の大絶滅(mass extinction)を経験している。現在は「6度目の大絶滅(Sixth Extinction)」のさなかにあるのだろうか。「6度目の大絶滅」説を唱え、世界に知らしめた筆頭格は米有力誌ニューヨーカーの記者エリザベス・コルバート氏だ。

  • single-payer healthcare plan(国民皆保険)

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    single-payer healthcare plan(国民皆保険)

    2019年05月18日号  

    米株式市場でヘルスケア関連株が強烈な売りを浴びせられている。民間医療保険制度の代わりに、連邦政府が運営する国民皆保険(single-payer healthcare plan)の導入を目指す動きが出ているためだ。

  • climate refuge(温暖化避難地)

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    climate refuge(温暖化避難地)

    2019年05月11日号  

    1930年代に米中西部の大平原を襲った砂嵐「ダストボウル(Dust Bowl)」をご存じだろうか。農業が崩壊し、350万人が移住を余儀なくされた。「黒人の大移動(Great Migration)」はどうだろうか。米南部の人種差別を嫌い、20世紀に入って600万人の黒人が北部の工業地帯へ移住した。

  • modern monetary theory(MMT=現代金融理論)

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    modern monetary theory(MMT=現代金融理論)

    2019年04月27日号  

    政府は財政赤字(fiscal deficit)を続けてどんなに借金を増やしても構わない──。このような異説を唱える「現代金融理論(modern monetary theory=MMT)」が米国で旋風を巻き起こしている。

  • The world's most profitable company(利益世界一企業)

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    The world's most profitable company(利益世界一企業)

    2019年04月20日号  

    第2次世界大戦前に米国の石油メジャーによってサウジアラビアで設立されたアラムコ。1970年代にサウジ政府によって国有化され、今や「生みの親」を圧倒する存在になっていることが明らかになった。

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記者の目

  • 副編集長 浅島亮子

    働き方改革に辟易する韓国人ビジネスマン

    久方ぶりに韓国人の友人に会いました。日曜の夕方に新宿・歌舞伎町のコリアンタウンで一杯やり、時刻は19時30分。「実はこれからトヨタの人に会うんだ」。  ワーカホリックな彼は、来日時は早朝から深夜までアポイントがぎっしり。首相動静のようなタイトスケジュールを意欲的にこなしています。  そんな彼にも困ったことがあるのだとか。韓国でも働き方改革が始まり、週52時間を超える労働が不可能に。「韓国人は働かなくなったネ。弱体化するヨ」と不満タラタラ。文政権の労働者の過保護政策に辟易としています。彼の意見に共感することは多いのですが、唯一やめてほしいのがビールと焼酎を混ぜる「爆弾酒」。酒の強さだけは競わないと決めています。

  • 編集長 山口圭介

    日韓特集を組んだ4年前とは対立レベルが異次元に

    2015年10月、「嫌韓」「反日」が顕著となった日韓関係を掘り下げる「日韓本当の大問題」という特集を組みました。  その特集では、韓国メディアの東京特派員による座談会も掲載。ある記者は「会議で通るのは反日モノばかり。日本に対して好意的な内容はほとんど採用されません。だから読者の目に触れる記事はどうしても反日的なものが多くなるんです」と実情を語りました。  両国関係はその後も悪化の一途をたどり、いま「戦後最悪」の状況です。当時取材した特派員経験者に修復の糸口は何かと聞いたところ、「4年前の対立とは次元が違う。復元は不可能」。割り切った大人の関係を築くしかないとの結論に至りました。

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