記事一覧:Key Wordで世界を読む153

  • dirty diesel(ダーティーディーゼル)

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    dirty diesel(ダーティーディーゼル)

    2017年08月12日号  

    技術立国ドイツが誇りとしてきたディーゼル車。「クリーンディーゼル(clean diesel)」ならぬ「ダーティーディーゼル(dirty diesel)」のレッテルを貼られ、市場から完全に駆逐されるかもしれない。というのも、フォルクスワーゲン(VW)やダイムラー、BMWなどドイツの自動車メーカー5社によるカルテル疑惑が急浮上し、再びディーゼル車がやり玉に挙げられているからだ。

  • Great Firewall(グレートファイアウオール)

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    Great Firewall(グレートファイアウオール)

    2017年08月05日号  

    米フェイスブック傘下にあり、世界で10億人以上に使われているメッセージアプリ(messaging app)「ワッツアップ(WhatsApp)」が中国から締め出されるかもしれない。同国政府が都合の悪い情報を排除するために設けた「グレートファイアウオール(Great Firewall)」によってブロックされたようなのだ。

  • startup visa(スタートアップビザ)

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    startup visa(スタートアップビザ)

    2017年07月29日号  

    移民労働力を成長エンジンにしてきた米シリコンバレーの情報技術(IT)業界がトランプ政権に対する不満をあらためて強めている。移民規制強化を標榜する同政権がいわゆる「スタートアップビザ(startup visa)」の導入を取りやめようとしているためだ。

  • Robocalypse(ロボカリプス)

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    Robocalypse(ロボカリプス)

    2017年07月22日号  

    ロボカリプス(Robocalypse)──。人工知能(AI)を備えたロボットの誕生によって人類は仕事を失い、ヨハネの黙示録さながらの破局を迎えるという考え方だ。ロボット(robot)と黙示録(apocalypse)を合わせた造語である。

  • Shale 2.0(シェール2.0)

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    Shale 2.0(シェール2.0)

    2017年07月15日号  

    5月25日、石油輸出国機構(OPEC)加盟国とロシアを中心とした非加盟産油国は協調減産の延長で合意した。狙いは原油の世界的供給過剰(global glut of crude oil)の解消による相場回復だ。

  • conglomerate discount(コングロマリットディスカウント)

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    conglomerate discount(コングロマリットディスカウント)

    2017年07月08日号  

    16年間にわたって米ゼネラル・エレクトリック(GE)の最高経営責任者(CEO)を務めてきたジェフリー・イメルト氏の退任が6月12日に発表された。すると同日のニューヨーク株式市場で、同社株は前週末比で一時5%以上も跳ね上がった。

  • The world's richest man(世界一の大富豪)

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    The world's richest man(世界一の大富豪)

    2017年07月01日号  

    過去23年間のうち18年間で世界一の大富豪(the world's richest man)の地位にある米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏。近いうちに世界一の座を明け渡すことになるかもしれない。米アマゾン・ドット・コム創業者で最高経営責任者(CEO)のジェフ・ベゾス氏の資産がここにきて一気に膨らみ、ゲイツ氏に肉薄しているからだ。好調な業績を背景にベゾス氏が保有するアマゾン株が大きく値上がりしているためだ。

  • obstruction of justice(司法妨害)

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    obstruction of justice(司法妨害)

    2017年06月24日号  

    これほど注目を集めた米議会イベントは近年なかったのではないか。5月に米連邦捜査局(FBI)長官を電撃的に解任されたジェームズ・コミー氏の議会証言(congressional testimony)だ。何しろ、最大の焦点がドナルド・トランプ大統領による司法妨害(obstruction of justice)の有無なのだ。

  • Frightful Five(フライトフルファイブ)

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    Frightful Five(フライトフルファイブ)

    2017年06月17日号  

    上場企業として20周年を祝ったばかりの米アマゾン・ドット・コム。5月30日のニューヨーク株式市場で同社株は初めて1000ドルの大台に乗せた。同日終値で見るとアマゾンは年初から33%、過去5年間では364%の株価上昇を記録している。電子商取引(e-commerce)のパイオニアとして急成長し、今では株式時価総額で小売業界の巨人である米ウォルマート・ストアーズの2倍になり、世界第4位に浮上している。

  • emerging market boom(新興国市場ブーム)

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    emerging market boom(新興国市場ブーム)

    2017年06月10日号  

    2008年のリーマンショック以前に起きた「新興国市場ブーム(emerging market boom)」の再来なのか。インドやポーランド、アルゼンチンなど新興国へ多額の投資マネーが流れ込み、株高や通貨高を演出しているのだ。

  • TheShadowBrokers(シャドーブローカーズ)

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    TheShadowBrokers(シャドーブローカーズ)

    2017年06月03日号  

    5月12日に身代金ウイルス(ransomware)「ワナクライ(WannaCry)」による大規模なサイバー攻撃が発生したことで、「シャドーブローカーズ(TheShadowBrokers)」と名乗る謎のハッカー集団の存在がクローズアップされている。

  • Silicon Beach(シリコンビーチ)

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    Silicon Beach(シリコンビーチ)

    2017年05月27日号  

    写真・動画共有アプリ「スナップチャット(Snapchat)」で知られる米スナップの新規株式公開(IPO)をきっかけに「シリコンビーチ(Silicon Beach)」に熱い視線が注がれている。

  • tax holiday(タックスホリデー)

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    tax holiday(タックスホリデー)

    2017年05月20日号  

    米トランプ政権が4月26日に発表した税制改革案を見て、米多国籍企業はにんまりしているに違いない。法人税率の大幅引き下げに加えて、いわゆる「タックスホリデー(tax holiday)」導入も盛り込まれたからだ。

  • Cuban missile crisis in slow motion(キューバ危機スローモーション版)

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    Cuban missile crisis in slow motion(キューバ危機スローモーション版)

    2017年05月13日号  

    核実験や弾道ミサイル(ballistic missile)発射を繰り返す北朝鮮をめぐって緊張が一段と高まっている。そんな中、冷戦時代を象徴する1962年の「キューバ危機」との類似が話題になっている。キューバ危機では米国とソ連が対立し、全面核戦争(full-scale nuclear war)寸前にまで突き進んだ。北朝鮮情勢は当時と変わらないほどのっぴきならないというのだ。

  • threat of geopolitical risk(地政学的リスクの脅威)

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    threat of geopolitical risk(地政学的リスクの脅威)

    2017年04月29日号  

    現在の世界経済にとって最大の脅威は何か? 4月6日、英エコノミスト誌はブログ記事の中で次のような見方を示した。The global economy faces many threats, but security, or geopolitical risk, is perhaps the most profound.(世界経済はさまざまな脅威に直面している。おそらく最大の脅威は安全保障上のリスク、つまり地政学的リスクだろう。)

  • CAPE ratio(CAPEレシオ)

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    CAPE ratio(CAPEレシオ)

    2017年04月22日号  

    ドナルド・トランプ米大統領誕生をきっかけにニューヨーク株式市場で始まった上昇相場「トランプラリー(Trump rally)」。いつまで続くのだろうか。それを占う上で多くの投資家が注目する経済学者がいる。2013年にノーベル経済学賞を受賞した米エール大学教授のロバート・シラー氏だ。何しろ、同氏は2000年のIT(情報技術)バブル崩壊を事実上予言し、続いて08年の住宅バブル崩壊も事実上予言したのだ。

  • Trump tantrum(トランプタントラム)

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    Trump tantrum(トランプタントラム)

    2017年04月15日号  

    トランプラリー(Trump rally)からトランプタントラム(Trump tantrum)へ──。米株式市場ではこんな見方が広がり、投資家の間で先行き不透明感が高まっている。

  • death of retail(小売店の死)

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    death of retail(小売店の死)

    2017年04月08日号  

    かつて米小売業界の巨人(retail giant)として君臨したシアーズ・ホールディングス。3月22日のニューヨーク市場で同社株は投げ売りに遭い、前日比12%以上の大幅下落を記録した。

  • U.K. breakup(英連合王国崩壊)

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    U.K. breakup(英連合王国崩壊)

    2017年04月01日号  

    英国の欧州連合(EU)離脱「ブレグジット」に向けた交渉がいよいよ本格化する。これからはもう一つの離脱も大きな焦点になりそうだ。スコットランドと北アイルランドの英連合王国(United Kingdom)からの離脱だ。

  • defense sequester(国防費強制削減)

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    defense sequester(国防費強制削減)

    2017年03月25日号  

    10月スタートの2018会計年度(fiscal year)で「国防費の歴史的増大(historic increase in defense spending)」を目指すドナルド・トランプ米大統領。アピールする場として米海軍の最新空母「ジェラルド・フォード」は最適と判断したようだ。

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記者の目

  • 編集部 山本輝

    両親がもしものときは自分が……

    「ゆうちゃん、随分背が伸びたわねえ」
     祖母に会うと、よくそう言われます。ちなみに、身長はここ10年ほど伸びていませんし、そもそも私の名前は「ゆうちゃん」ではありません。
     祖母が認知症になってはや幾とせ。日に日に病状が進んでいるようです。独居の祖母の世話をしに、母は毎日のように実家へ足を運びますが、そのたびに、今日はあれをなくしただのこれを忘れただのという愚痴を聞かされます。
     私は長男なので、両親がもしものときは自分が面倒を見なければと考えていました。しかし、祖母と母の現状を見るにつけ、そう軽々しく言えることでもなさそう。
     お父さん、お母さん、どうか末永く健康でいてくださいね。ホント、切実に。

  • 編集長 深澤 献

    大人用おむつと乳幼児用おむつ

     ユニ・チャームが「大人用紙おむつの売り上げが乳幼児用を上回った」と発表したのは2012年のこと。日本の人口動態を考えれば当然かと思いつつ、衝撃を受けた記憶があります。
     その後、業界全体ではどうなっているのか、日本衛生材工業連合会の生産量統計(16年度)を調べたところ、乳幼児用の139億枚に対し、大人用は74億枚でした。あれ? 
     どうも原因は、中国人観光客の爆買いだったもよう。5年前の乳幼児用は87億枚だったので、ここ数年は異常値だったのかも。爆買いも一段落したというし、大人用市場の本格化はこれからでしょうか。そういえば最近、ネット上のターゲティング広告で〝ちょい漏れパッド〟が出てくるようになりました。

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