記事一覧:Key Wordで世界を読む170

  • m-commerce(モバイル商取引)

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    m-commerce(モバイル商取引)

    2017年12月16日号  

    米国で電子商取引(e-commerce)のモバイル商取引(mobile commerce)化が急ピッチで進んでいる。スマートフォンやタブレットがインターネット通販(online shopping)の主役になりつつあるのだ。

  • vertical integration(垂直統合)

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    vertical integration(垂直統合)

    2017年12月09日号  

    大型再編(massive industry consolidation)が進行中の米メディア業界。米司法省が通信大手AT&Tによるメディア大手タイム・ワーナーの買収に待ったをかけたことで、政治的思惑も含めて「垂直統合(vertical integration)」がクローズアップされている。

  • conglomerate breakup(コングロマリットの解体)

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    conglomerate breakup(コングロマリットの解体)

    2017年12月02日号  

    米主要30銘柄で構成する伝統的株価指数(stock market index)、ダウ工業株30種平均。1896年の指数誕生当初から唯一残るゼネラル・エレクトリック(GE)が、構成銘柄から外される日も近いかもしれない。

  • Arabian Warren Buffett(アラビアのウォーレン・バフェット)

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    Arabian Warren Buffett(アラビアのウォーレン・バフェット)

    2017年11月25日号  

    サウジアラビアの反汚職委員会が多数の王族や現役閣僚を突然逮捕したとのニュースが飛び出した11月上旬、世界の金融センターに衝撃が走った。

  • Pandora's box in Hollywood(ハリウッドのパンドラの箱)

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    Pandora's box in Hollywood(ハリウッドのパンドラの箱)

    2017年11月18日号  

    「恋におちたシェイクスピア」「パルプ・フィクション」などで知られる米映画プロデューサーのハーベイ・ワインスタイン氏をめぐるセクハラ(sexual harassment)疑惑が表面化したことで、ハリウッドが蜂の巣をつついたような騒ぎになっている。

  • inflation conundrum(インフレ・コナンドラム)

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    inflation conundrum(インフレ・コナンドラム)

    2017年11月11日号  

    米中央銀行の連邦準備制度理事会(FRB)が何年にもわたって頭を悩ませている重大問題の一つは何か。いわゆる「インフレ・コナンドラム(inflation conundrum)」である。「謎」や「難問」を意味するコナンドラムは、元々は2005年にアラン・グリーンスパン元FRB議長が使った言葉だ。

  • unstoppable bull(止まらない強気相場)

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    unstoppable bull(止まらない強気相場)

    2017年11月04日号  

    世界的な株高(global stock-market rally)のエンジン役になっているニューヨーク株式市場。代表的株価指標であるダウ工業株30種平均が10月18日、ついに2万3000ドルの大台に乗せた。

  • resistance movement(レジスタンス運動)

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    resistance movement(レジスタンス運動)

    2017年10月28日号  

    日本では民進党の分裂で立憲民主党が誕生するなどリベラル派の再編が起きている。米国も日本に続くかもしれない。リベラル派を敵視するドナルド・トランプ大統領の誕生を受けていわゆる「レジスタンス運動(resistance movement)」が広がっているからだ。

  • mega-breach(メガブリーチ)

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    mega-breach(メガブリーチ)

    2017年10月21日号  

    今年は「メガブリーチ元年(year of mega-breaches)」として記憶されるかもしれない。大規模なデータ漏洩(data breach)が相次ぎ発覚しているからだ。

  • China's debt bomb(中国の債務爆弾)

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    China's debt bomb(中国の債務爆弾)

    2017年10月14日号  

    中国の「債務爆弾(debt bomb)」をめぐってあらためて不安が広がっている。米大手格付け会社S&Pグローバル・レーティングが9月21日、同国の長期債(long-term debt)格付けを引き下げたからだ。すでに米格付け会社ムーディーズも中国の長期債格付けの引き下げに踏み切っている。

  • Devil's Venom(悪魔の毒液)

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    Devil's Venom(悪魔の毒液)

    2017年10月07日号  

    「悪魔の毒液(Devil's Venom)」をご存じだろうか。8月29日に続いて9月15日に北朝鮮から発射され、日本上空を通過して太平洋に落下した弾道ミサイル(ballistic missile)。これに使われたとみられる液体燃料が「悪魔の毒液」だ。

  • Retail Apocalypse(小売りアポカリプス)

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    Retail Apocalypse(小売りアポカリプス)

    2017年09月30日号  

    小売りアポカリプス(the Retail Apocalypse)──。9月上旬に米玩具大手トイザラスの経営危機が表面化すると、米メディア上ではこんな表現が躍った。米金融専門誌「マネー」が使った見出しは「小売りアポカリプス、次はトイザラスか?(Up Next in the Retail Apocalypse: Toys R Us?)」だ。「世界の終わり」といったニュアンスがあるアポカリプスは米小売業の現状を表すキーワードとしてすっかり定着したようだ。

  • Dreamer(ドリーマー)

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    Dreamer(ドリーマー)

    2017年09月23日号  

    幼少時に米国に入国した不法移民の若者「ドリーマー(Dreamer)」が強制送還(deportation)の恐怖におののいている。トランプ政権が9 月5日に不法移民救済制度「DACA(ダカ)」の撤廃を発表したからだ。

  • killer robot(殺人ロボット)

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    killer robot(殺人ロボット)

    2017年09月16日号  

    ジェームズ・キャメロン監督による米SF大作「ターミネーター2」が3D映画として生まれ変わり、8月に全世界で劇場公開になった。絶妙のタイミングだ。映画の中に出てくる「ジャッジメントデイ」のちょうど20周年に当たるのだ。

  • debt ceiling crisis(債務上限危機)

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    debt ceiling crisis(債務上限危機)

    2017年09月09日号  

    8月24日、ドナルド・トランプ米大統領はツイッター上で与党の共和党執行部を厳しく批判した。同党執行部がきちんと対応しないから米議会が債務上限(debt ceiling)の引き上げでまとまらず、米国政府がデフォルト(default=債務不履行)に陥りかねなくなっているというのだ。

  • alt-left(オルトレフト=オルタナ左翼)

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    alt-left(オルトレフト=オルタナ左翼)

    2017年09月02日号  

    米国で「オルトレフト(alt-left)」という言葉が市民権を得るのも時間の問題かもしれない。8月15日の記者会見中にドナルド・トランプ米大統領が使い、たちまち米メディア上を席巻したからだ。会見の主要テーマになったのは、その数日前にバージニア州シャーロッツビルで起きた白人至上主義者(white supremacist)と反対派(counter-protester)グループの衝突だ。

  • tech gender gap(ITジェンダーギャップ)

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    tech gender gap(ITジェンダーギャップ)

    2017年08月26日号  

    性差別(sexism)と受け止められかねない「女子力」という言葉が普通に使われてきた日本。職場で「男女は生物学的に異なるから役割も違って当然」と主張したら騒ぎになるだろうか。米国では解雇されるほどの騒ぎになる。

  • dirty diesel(ダーティーディーゼル)

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    dirty diesel(ダーティーディーゼル)

    2017年08月12日号  

    技術立国ドイツが誇りとしてきたディーゼル車。「クリーンディーゼル(clean diesel)」ならぬ「ダーティーディーゼル(dirty diesel)」のレッテルを貼られ、市場から完全に駆逐されるかもしれない。というのも、フォルクスワーゲン(VW)やダイムラー、BMWなどドイツの自動車メーカー5社によるカルテル疑惑が急浮上し、再びディーゼル車がやり玉に挙げられているからだ。

  • Great Firewall(グレートファイアウオール)

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    Great Firewall(グレートファイアウオール)

    2017年08月05日号  

    米フェイスブック傘下にあり、世界で10億人以上に使われているメッセージアプリ(messaging app)「ワッツアップ(WhatsApp)」が中国から締め出されるかもしれない。同国政府が都合の悪い情報を排除するために設けた「グレートファイアウオール(Great Firewall)」によってブロックされたようなのだ。

  • startup visa(スタートアップビザ)

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    startup visa(スタートアップビザ)

    2017年07月29日号  

    移民労働力を成長エンジンにしてきた米シリコンバレーの情報技術(IT)業界がトランプ政権に対する不満をあらためて強めている。移民規制強化を標榜する同政権がいわゆる「スタートアップビザ(startup visa)」の導入を取りやめようとしているためだ。

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記者の目

  • 編集長 深澤 献

    個別株は禁止だけど、仮想通貨は?

    当編集部の部員は社内規定で個別株の売買を禁止されています。株価を左右するようなスクープネタをつかんだ場合、“インサイダー”になりうるからです。
     一方、一記者の力ではどうにも操作できない外国為替取引などは禁止していません。その意味では、仮想通貨についても対象外なのですが、ちょっとした情報でも急騰を招く今の過熱ぶりを見て、扱いに迷っています(校了直前に↓の原稿を読み苦笑しました)。
     もっとも、誰も知らないネタがあるなら、それを基に私腹を肥やそうとたくらむ前に、とっとと記事にして世に知らしめたいと考えるのが記者という生き物。ルールで縛るのも必要ですが、「何に喜びを感じる集団であるか」が一番大事だったりします。

  • 編集部 田上貴大

    〝爆騰〟ビットコインには手を出せずじまい

    「田上さんも買ってみてはどうですか?」
     今年9月、特集に向けて動き始めたころの話です。ある仮想通貨取引所の役員にビットコインを勧められました。
     当時は1ビットコイン=約45万円。すでに「これはバブルですよ」という声もチラホラと耳にしていたので「30万円台まで下がったら買おうか」と皮算用をしていました。
     残念ながら、その後の3カ月で価格は右肩上がり。時々で「70万円まで戻ったら買おう」「90万円まで戻ったら、そのときこそ……」と淡い期待を寄せるも思いは届かず。結局、幾つか通貨は買えども本丸の〝爆騰〟ビットコインには手を出せずじまいでした。
     バブルか否かの議論はさておき、私は投資そのものに不向きなようです。

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