記事一覧:Key Wordで世界を読む211

  • global financial hub(グローバル金融ハブ)

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    global financial hub(グローバル金融ハブ)

    2018年10月27日号  

    英国の欧州連合(EU)離脱(ブレグジット)が来年3月に迫り、グローバル金融ハブ(global financial hub)としてのロンドンの地位もいよいよ危うくなってきたのだろうか。

  • $1 trillion deficit(1兆ドルの赤字)

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    $1 trillion deficit(1兆ドルの赤字)

    2018年10月20日号  

    トランプ政権誕生で財政規律が緩んだ米国。連邦財政赤字(budget deficit)が予想よりも早く1兆ドル(110兆円以上)の大台に乗せそうだ。

  • Big Tech(ビッグテック)

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    Big Tech(ビッグテック)

    2018年10月13日号  

    米IT(情報技術)業界のトップグループは、社名の頭文字を取って「GAFA(ガーファ)」や「FAANG(ファーング)」などと呼ばれる。株高をけん引するイノベーション集団という文脈で使われることが多く、総じてポジティブな意味合いを持つ。

  • Queen of the Internet(インターネットの女王)

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    Queen of the Internet(インターネットの女王)

    2018年10月06日号  

    米大手ベンチャーキャピタル(VC)のクライナー・パーキンスが揺れている。同社の顔であるパートナーが独立を決め、影響力の低下が必至といわれている。クライナー・パーキンスから独立するのはメアリー・ミーカー氏。同僚パートナーの3人を連れて飛び出し、新会社を立ち上げる。ミーカー氏のグループがスピンオフ(分離・独立)することで、同社は事実上2社へ分割(split)される格好になる。

  • India's M&A boom(インドM&Aブーム)

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    India's M&A boom(インドM&Aブーム)

    2018年09月29日号  

    急成長を続けるインドが空前のM&A(企業の合併・買収)ブームに沸いている。「インドは2000年当時の中国」との見方などから、海外の有力企業や投資ファンドが大型買収(mega deal)を繰り広げているのが一因だ。

  • carbon-free electricity(カーボンフリー電力)

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    carbon-free electricity(カーボンフリー電力)

    2018年09月22日号  

    地球温暖化を食い止める切り札の一つは、温室効果ガス(greenhouse gas)を一切排出しない100%カーボンフリー電力(carbon-free electricity)だ。果たして達成可能なのか?

  • democratic socialism(民主社会主義)

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    democratic socialism(民主社会主義)

    2018年09月15日号  

    資本主義世界の盟主である米国で社会主義者(socialist)が大衆の支持を得て、政治の表舞台で活躍することになるのだろうか。その可能性はある。11月の中間選挙を控え、米民主党内で「民主社会主義(democratic socialism)」旋風が巻き起こっているのだ。

  • floating warehouse(空中倉庫)

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    floating warehouse(空中倉庫)

    2018年09月08日号  

    空中倉庫(floating warehouse)の時代が到来するかもしれない。別名「空飛ぶ倉庫」が登場すれば物流システムが様変わりし、消費者にとっては超スピードの宅配、業者にとっては大幅なコスト削減が実現する可能性がある。

  • Turkey's Black Friday(トルコのブラックフライデー)

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    Turkey's Black Friday(トルコのブラックフライデー)

    2018年09月01日号  

    「ブラックフライデー(Black Friday)」と聞けば、米年末商戦の火ぶたが切られる11月第4金曜日を思い浮かべる人が多いだろう。だが、トルコでは違うかもしれない。8月10日金曜日を連想する人が多くても不思議ではない。

  • defanged(ディファングド)

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    defanged(ディファングド)

    2018年08月25日号  

    FAANG株は牙を抜かれつつあるのか?(Are FAANG stocks getting defanged?)──。米国企業による第2四半期(4~6月)決算シーズンが8月初頭にピークを迎え、投資家の間でいわゆる「FAANG」の収益動向に一段と注目が集まっている。

  • Greater Bay Area(グレーターベイエリア)

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    Greater Bay Area(グレーターベイエリア)

    2018年08月11日号  

    IT(情報技術)業界で「ベイエリア」と聞けば「サンフランシスコ・ベイエリア」を思い浮かべる人が多いだろう。シリコンバレーを内包した米サンフランシスコ湾の湾岸地域は世界最大のIT集積地域だからだ。

  • Netflix crash(ネットフリックス株暴落)

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    Netflix crash(ネットフリックス株暴落)

    2018年08月04日号  

    7月17日、米メディア業界で再び主役が交代した。動画配信サービス(video-streaming service)最大手の米ネットフリックスが、「世界で最も価値あるメディア企業(the world's most valuable media company)」の座を米ウォルト・ディズニーに明け渡したのである。

  • free trade champion(自由貿易の王者)

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    free trade champion(自由貿易の王者)

    2018年07月28日号  

    戦後長らく「自由貿易の王者(free trade champion)」は米国だった。だが、「反グローバル化」を唱えるドナルド・トランプ米大統領誕生によって一気に保護主義(protectionism)へ傾斜し、ここにきて完全に王者の座を降りた格好だ。

  • new IPO boom(新IPOブーム)

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    new IPO boom(新IPOブーム)

    2018年07月21日号  

    日本ではフリーマーケットアプリ大手メルカリのIPO(initial public offering=新規株式公開)が大きな注目を集めたが、米国でもIPO市場がにわかに活気づいている。閑古鳥が鳴いていた2年前とは様変わりの「新IPOブーム(new IPO boom)」到来だ。

  • patent cliff(特許の崖)

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    patent cliff(特許の崖)

    2018年07月14日号  

    いわゆる「特許の崖(patent cliff)」だ。英調査会社エバリュエート・ファーマが世界の製薬・バイオ企業7000社を調べたところ、特許切れに伴って売り上げが急減するかもしれない大型医薬品が今後続々と出てくる。「特許の崖」に直面する売り上げ規模は2018~24年で総額2510億ドル(27兆円超)に達する。

  • non-neutral net(非中立的ネット)

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    non-neutral net(非中立的ネット)

    2018年07月07日号  

    非中立的ネット時代へようこそ(Welcome to non-neutral net: Day one)──。6月11日、英ニュースサイト「ネイキッド・セキュリティ」は刺激的な見出しのブログ記事を掲載した。米トランプ政権の意向を酌んだ米連邦通信委員会(FCC)が同日付で、オバマ前政権時代の「ネット中立性(net neutrality)」原則を撤廃したのだ。

  • disruptive innovation(破壊的イノベーション)

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    disruptive innovation(破壊的イノベーション)

    2018年06月30日号  

    米メディア大手は2010年に倒産した米ビデオレンタル最大手ブロックバスターの二の舞いになることを恐れているのだろうか。業界再編熱(merger mania)がにわかに高まっているのだ。

  • $1 trillion race(1兆ドル競争)

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    $1 trillion race(1兆ドル競争)

    2018年06月23日号  

    ニューヨーク株式相場が最高値圏にある中で、熾烈な「1兆ドル競争($1 trillion race)」が進行中だ。株式時価総額(market cap)で史上初の1兆ドル(約110兆円)乗せをめぐり、米国企業4社が激しく競い合っているのだ。

  • Western Europe's first populist government(西欧初のポピュリスト政権)

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    Western Europe's first populist government(西欧初のポピュリスト政権)

    2018年06月16日号  

    5月下旬に世界の金融市場を震撼させたイタリア危機(Italian crisis)は過ぎ去ったのか。2010~12年のユーロ圏債務危機(Eurozone debt crisis)の再来を心配しなくていいのか。

  • second Brexit referendum(ブレグジット国民投票第2弾)

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    second Brexit referendum(ブレグジット国民投票第2弾)

    2018年06月09日号  

    英国の欧州連合(EU)離脱「ブレグジット(Brexit)」は来年3月に本当に実現するのだろうか? 一筋縄ではいきそうにない。

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「グローバル化時代の必須教養」10/25

記者の目

  • 副編集長 山口圭介

    取材を継続し、オンラインで連載します

     メディア特集に携わるのは、創刊100周年記念号で担当した2013年5月の特集「経済ニュースを疑え!」以来でした。
    「日経ファースト」や「ステマ」の暴露、「週刊ダイヤモンド」に対する批判──。社内外からさまざまなお叱りを受けましたが、振り返るとやるべき特集だったと思います。
     前回は報道や取材の在り方に主眼を置いていました。今回はビジネスや組織の在り方に重きを置いています。
     浮かび上がってきたのは、テクノロジーの進化に戸惑う旧メディアの苦悩です。その姿はそのまま、100年の「レガシー」を抱えたわれわれの苦悩でもあります。答えはまだ出ないので、取材を継続し、オンラインで連載することにしました。

  • 編集長 深澤 献

    あれから約30年、メディア業界で進む技術革新と市場変化の嵐

     新聞の紙面制作におけるコンピューター導入を描いたノンフィクション『メディアの興亡』が、今号の特集冒頭で紹介されています。1986年の刊行当時、ジャーナリズムを専攻する大学生だった私も、来るべき技術変革の波を実感し、大いに刺激を受けたものです。
     卒業は89年。卒論は当時としては珍しくワープロでの執筆が義務付けられました。まだ高額だったワープロを自腹で買う羽目になりましたが、今はゼミの教授に感謝しています。まだペンと原稿用紙の先輩記者もいた時代、新技術の導入に抵抗のない新世代として社会に出ていけました。
     あれから約30年、メディア業界はさらなる技術革新と市場変化の嵐にさらされ、世代交代が進んでいます。

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