記事一覧：メディアウォッチ66件
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メディアウォッチ
中学・高校生の読者争奪戦 読売vs. 朝日 小学生向けバトル再燃
2014年12月11日読売新聞と朝日新聞が今秋、それぞれ中学・高校生向けのタブロイド判の新聞を創刊して、読者争奪戦が激しさを増している。小学生向け新聞で読売は2011年3月に、老舗の毎日新聞と朝日の牙城に攻め込んで、20万部を突破して大きなシェアを確保した。中高生向けでもその再現はなるだろうか。
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改革意気込む〝超軽量級〟社長 出直し朝日新聞の前途
2014年12月9日記者会見が開かれたのは12月5日、朝日新聞社創業の地である大阪市内。木村伊量前社長が従軍慰安婦問題に関する故・吉田清治氏の証言や、東京電力福島第1原子力発電所の事故時に所長命令違反があったとの誤報について謝罪し、辞意を表明した9月の東京本社での記者会見は、狭い会場が報道関係者でごった返した。だが今回は大阪国際会議場のイベントホールと広いフロアだったこともあり、空席さえ出るほど落ち着いた雰囲気だった。
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販売情報と電子リーダーを武器に アマゾンが日本市場を着々と攻略
2014年11月27日晩秋のみちのく旅行で、東北新幹線に乗る。バックパッカーの外国人男性は窓外の紅葉の山々を見やることもなく、手元の電子書籍リーダーのキンドルを手にして読書を始める。東京の通勤電車のサラリーマンと重なって、珍しい光景ではないのだが、キンドルの発売元であるアマゾン・ドット・コムに関する最近の数々のニュースが頭に浮かんで、彼のキンドルの画面が気になるのだった。
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日テレの独走でテレ朝の挽回は？ NHKが2強に割って入る視聴率競争
2014年11月14日「（今年）上期が厳しい中で必死に頑張って、平均視聴率で2位を堅持した。秋からは得意分野の人気大型ドラマもあり、新たな攻勢をかけたい」。テレビ朝日の吉田慎一社長は、10月末の定例会見で視聴率競争の厳しさを正直に表明した。朝日新聞の編集担当から今夏に社長に就任した吉田氏にとって、就任1年目からテレビ界の洗礼を受けた形となった。
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新聞不信とポスト電子化戦略の狭間 業界が直面する危機と新たな挑戦
2014年10月30日日本新聞協会に加盟する新聞社、放送局、通信社の経営陣が一堂に会する「新聞大会」が10月15日、新潟市で開かれた。この大会がNHKと民放のニュースで紹介されたのは異例のことである。
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地上波のネット送信で崩れる棲み分け 果たして有料放送は生き残れるのか
2014年10月16日テニスの全米オープンの錦織圭選手の活躍を独占中継した、WOWOWは月間の新規加入者数が過去最高になった。スカパー―JSATは10月初旬、BSスカパーに連続ドラマやクイズなどの独自制作番組を編成する計画を発表、会員獲得の目玉にしている。
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四半世紀で3人の社長が辞任の異常事態 朝日新聞の言論機関として再生は可能か
2014年10月2日企業の四半世紀の歴史のなかで、6人の社長のうちその半数が不祥事によって辞任する。そんな企業がいったいどこにあるだろうか。朝日新聞社は東京電力・福島第1原発の吉田昌郎元所長の証言をめぐる報道を取り消すとともに、木村伊量社長が辞任の意向を表明した。
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なぜ朝日批判は燃え広がったか 忘れ去られた二つのプロトコル
2014年9月11日朝日新聞が「従軍慰安婦」の報道について検証した記事に対する、批判の声が鳴りやまない。読売新聞と産経新聞が、検証記事の「検証」シリーズを始め、月刊誌や週刊誌も追求の矛先を収めない。
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止まらない大手紙の部数減少 デジタル版の進化で歯止めとなるか
2014年8月28日新聞の部数の減少が止まらない。1000万部を誇っていた読売新聞が950万台に、朝日新聞は740万台、一時は300万部台だった日経新聞も大台を割っている。若者を中心とする「新聞離れ」の現象に、今春の消費税の引き上げが部数減に拍車をかける。
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なぜこの時期に検証記事なのか 朝日「慰安婦問題」にみる軸足の変化
2014年8月14日朝日新聞が8月5日と6日の両日にわたって掲載した「慰安婦問題を考える」は、過去の報道に関する検証記事である。今回の検証記事がなぜ、いまなのか。そして、その意図とはなにか。朝日の社説をはじめとする歴史問題などについて、社論に変化はないのか。そうした視点に立ってみるとき、朝日の紙面から屈折した報道姿勢の光がみえてくる。
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視聴率低迷のフジテレビがすがる リバイバル路線と人事大刷新の行方
2014年7月24日誰かがこの「ティファニーで朝食を」を原典にできるだけ忠実に、もう一度映画化してくれないものだろうか？「サイコ」やら「ダイヤルMを廻せ！」といった（とくに必要もない）作品のリメイクを作るくらいなら、こっちの方がよほど気が利いていると思うんだけど。（『ティファニーで朝食を』・村上春樹訳・新潮社、訳者による「あとがき」より）
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総合週刊誌はなぜ売れなくなったのか 現代、ポスト、文春、新潮の活路
2014年7月9日雑誌業界では「週刊4誌」という。週刊現代、ポスト、文春、新潮の4誌である。いずれも、その部数は低迷している。新聞・雑誌の公式部数の調査機関である、日本ABC協会の最新のリポート（2013年下期）によると、週刊4誌の平均部数と前年同期比（カッコ内、▲はマイナス、％）は以下である。
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消費税増税下で全国紙と戦う地方紙 新コンテンツとデジタル化で生き残り
2014年6月26日プロ野球の横浜DeNAの本拠地の球場からほど近い、日本新聞博物館のライブラリーには、全国各地の新聞が日付ごとに、書架に二つ折りで整理されている。北海道新聞、東奥日報、河北新報、信濃毎日……近日付の新聞を手に取れば、インクの匂いとともに、ふるさとのいまが浮かび上がる。地方紙はいま、全国紙と地方の小都市を基盤とする、地域紙のはざまで部数と広告獲得の厳しい競争にさらされている。
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『週朝』vs.『サン毎』最終戦争の行方 新聞社系の老舗週刊誌はどうなるのか
2014年6月12日「たとえば、ここに100人の村があったとしよう。その住民のうち39人は10歳以下であり、20歳以下と考えるとその数は57名に達し、30歳以下では70名まで及ぶ。この村で無事還暦を迎えられたのは、5名に満たない……」。『創刊の社会史』（難波巧士・ちくま新書・2009年）のなかで、難波が「100人の村」になぞらえているのは、日本の雑誌業界の生存競争について語っている。
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角川・ドワンゴ経営統合で描く クラウド時代の生き残り戦略
2014年5月29日角川書店の持ち株会社であるKADOKAWAと、ニコニコ動画の運営会社であるドワンゴが経営統合する。今秋に設立される新たな持ち株会社の傘下に完全子会社として両社が入る。
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新聞の黄金時代の遺産・不動産が ジャーナリズム支える事業の主柱に
2014年5月15日聞がメディアの黄金時代に築き上げた、本社ビルや関連の不動産がいま再開発によって、事業の主柱になろうとしている。部数と広告が減少するなかで、ジャーナリズムを支える。新聞という当時としてはベンチャー企業ともいえる、事業に乗り出した明治期の創業者たちには想像もできなかった時代の到来である。
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スマホ時代にテレビが生き残り戦略模索 日テレ、フジが手に入れた有料配信の「窓」
2014年5月1日視聴者や読者がコンテンツに触れるスクリーンやテレビ、スマートフォン、タブレット型端末などの機器を欧米のメディアは、「窓」（Window）と呼ぶ。急速に普及が進む、スマートフォンやタブレット型端末にコンテンツを制作するテレビ局が、いかに対応していくのか。こうした新たな大きく成長する「窓」のなかでは、新聞・雑誌のニュースアプリや、ゲームをはじめとするコンテンツが、利用者の時間を獲得しようとしのぎを削っている。
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東京、河北、福島民報が共同企画 記者たちがつづる大震災からの3年
2014年3月20日「僕はねぇ、地方記者であることに誇りを持っているんですよ」。新聞記者としてスタートを切った、九州の小さな取材拠点の支局長はとつとつと諭すように話してくれた。「地方記者」の響きは、30年以上もたった今も心に残っている。
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毎日新聞が出版部門を分社化へ デジタル時代に模索、新聞社の総合戦略
2014年3月6日毎日新聞社が今秋をめどに、出版部門を切り離して分社化する。2月初旬にこのための企画会社を設立した。大手紙としては、編集局とならぶ出版局を独立させるはシンガリとなる。
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映像サービスの歴史的転機となるか ソチ五輪報道、「明日ママ」で進む大実験
2014年2月20日ソチ五輪は日本勢の活躍と惜敗のドラマが、人々をテレビの前にくぎ付けにしている。1964年東京大会が日米を結ぶ衛星回線によって、初めてテレビの実況中継が実現したように、メディアの歴史のなかで五輪が大きな転機になる。
