記事一覧:From Readers From Editors421

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    2014年10月25日号  

    今回、いわゆる“水素ムラ”の方々にお会いしました。石の上にも三年といいますが、地道にコツコツ水素研究に携わってうん十年。ようやく、成果が日の目を見るときが訪れました。彼らの多くが、企業の日陰者です。トヨタには燃料電池車(FCV)のエンジニアが1000人いますが、ハイブリッド車のそれは2万人いるといわれています。FCVに本気で挑むトヨタすら、水素は傍流にすぎない。

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    2014年10月18日号  

    今号から編集部の一員になりました。初仕事となった学生の就活事情の取材で強い既視感を覚えました。大手に人気が集中し、中小企業に応募がない──。私の学生時代にも、学生と企業のミスマッチがありましたが、10年たっても解消していません。学生の「内向き志向」を嘆くのも、どこかで見た風景。

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    2014年10月11日号  

    マスメディアで働く人間の悲しいさがか、何年ぶりという言葉を聞くと自然に体が反応します。その数が多ければ多いほど、心が躍るのです。120年ぶりの民法抜本改正と聞き、「これはいずれ特集で取り上げるしかない」と決めていました。

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    2014年10月4日号  

    消費増税後も、ランチや飲み会、買い物などに大して変化はなかったのに、財布の中身が減るのが速い。そう感じていたら、実質賃金が下がっているという統計数字を見て納得しました。

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    2014年9月27日号  

    富裕層を取り上げる際、必ず議論になることがあります。ストックとフローの違いです。先祖代々の土地に住み、ほそぼそと暮らしながらも地価がいつの間にか跳ね上がった人と、給料はたくさんもらって派手な生活をしても、蓄えがない人のどちらが豊かなのかという議論です。

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    2014年9月20日号  

    雑誌作りを統括する立場になって最も恐ろしいこと──それは担当記者が突然、「不在」になることです。病気、事故など要因はさまざまですが、ギリギリで回しているため、不測の事態に陥れば「雑誌が出ないかも」という悪夢が頭をよぎります。

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    2014年9月13日号  

    相続税が新たに課税(増税)される駅のマップ作りの最中のことです。誌面のスペースから、記載する駅の取捨選択にいそしんでいると、上司から後輩の記者まで、「俺の家がある駅を入れろ」という圧力をかけてきました。一切、無視です。地価が上がっていたり、再開発が予定されていたりすると、「相続が大変だ」と言いつつ、どこかうれしそう。

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    2014年9月6日号  

    セブン&アイ・ホールディングスの鈴木敏文会長に、以前から聞いてみたいことがありました。著書の中に、休日は自宅近くのセブン-イレブンで弁当を買い、おいしくなければ全店から撤去させるという記述があるのですが、まだ続けているのか、という点です。聞くと、今でも日曜日には近所の店を回り、買った商品がまずければ電話1本するだけで、わずか20分で全店から撤去できるとのこと。

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    2014年8月30日号  

    リーマンショック後、韓国経済礼賛論が日本を席巻しました。アジア通貨危機をばねに、財閥企業が大胆な集中と選択を断行し、スピード経営でライバルの日本企業を凌駕、国家が旗を振った韓流文化輸出までが成功の証しと持ち上げられました。

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    2014年8月23日号  

    こんなはずではなかった。30代に入り、そう思うことがあります。その一つが、英語です。小学校から英会話塾に通い、高校で英語科に進み、大学で英語の授業を取っていたのに、社会人になっても話せませんし、使えません。

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    2014年8月9日号  

    独自の世界観を築き上げた一方で一分の隙も見せないディズニーと、ごった煮でユルいけど楽しさで満腹になってしまうUSJの誌上対決を試みました。テーマパークでくくっていますが、その中のカテゴリーは違うというのが私の結論です。

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    2014年8月2日号  

    今号の特集は企画段階から社内でも静かな波紋を広げました。中高年が異様に膨らんだ人口ピラミッドに悩まされているのは、弊社も例外ではないからです。企画趣旨を説明すると反応はさまざま。年齢が高ければ苦笑いし、バブル世代は自省するかのように黙りこくってしまいます。意外だったのが若手。例えば前線でバリバリ働く30代前半の社員からは「まったく関心がないテーマ」と一刀両断されました。

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    2014年7月26日号  

    政治家で、どうしても信用できないタイプがいます。オンレコ、つまり名前を出しての取材じゃない限り受けないという人です。政治家にとっては顔を売ってナンボなのでしょうが、われわれは選挙区向けの広報紙ではないというのが譲れない一線。なのでオンレコ、オフレコを使い分けて距離感を保ちつつも、「人物」かどうか、見極めているつもりです。

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    2014年7月19日号  

    世界の二大スポーツイベントといえば、サッカーW杯と五輪。特に五輪は、巨額のインフラ投資によって絶大な景気底上げ効果が見込めるため、為政者にとってはおいしい道具です。しかし、「宴」の後は反動で不況に陥る国が多いのも事実。その意味で、W杯、リオ五輪と相次いで宴を催すブラジルがどうなるか注目しています。

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    2014年7月12日号  

    表紙のデザインは雑誌作りの醍醐味の一つ。手に取ってもらえなければ意味がないからです。該当号の特集担当者を交え、幾つものたたき台を出し合っているのですが、ラフを見ると今イチというのは珍しくありません。

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    2014年7月5日号  

    私にとっての物流のイメージは、高速道路沿いにずらりと並ぶ巨大倉庫です。ここ数年、友人の不動産関係者から、「物流施設が熱い」と聞かされていただけに、注目していたのです。

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    2014年6月28日号  

    ケミストリー(化学)の時代は終わった。いまはバイオの時代なんだ──。バイオ医薬の黎明期、武田薬品のある研究者は、当時の研究部門の幹部に対し、研究方針を改めるよう繰り返し主張したといいます。この研究者の見立て通り、ブロックバスターの主役は、低分子医薬からバイオ医薬に移りました。

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    2014年6月21日号  

    軍需産業の特集ができないか──。ジャーナリストの秋山謙一郎氏と打ち合わせを始めたのが昨秋。当初、オンラインで連載の形にまとめようと思っていました。2人の間でのコードネームは「日本版軍産複合体」。軍人出身のアイゼンハワー米大統領が退任演説で、その存在と社会に及ぼす危険性を指摘した「military-industrial complex」から借用したものでした。

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    2014年6月14日号  

    ここ数年、「日本人工場長説」を唱えています。品質を極限まで高め、一銭単位でのコスト削減には血道を上げる一方で、経営の大局を見るのは得意ではない──。昨今の日本製造業の苦境を見ると、案外本質を突いているのではないかと思っています。

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    2014年6月7日号  

    子供のころ、休日にデパートに行くのは、一大イベントでした。おもちゃ売り場を駆けずり回り、実演販売に見入った後、食堂でご飯を食べて、屋上の遊園地を堪能する──。今風に言えば、モノにではなく、時間に消費をしていたのでしょう。翻って今、休日はショッピングモールで一日を過ごすことが多くなりました。そこでのひそかな楽しみはウオーキング。空調の効いた巨大モールをぐるぐる歩き回れば日頃の運動不足も解消されます。

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記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…