記事一覧:ロングインタビュー167

  • 岡藤正広(伊藤忠商事社長)

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    岡藤正広(伊藤忠商事社長)

    2014年2月5日

    22時以降の残業を完全に禁止し、早朝残業の割増金を引き上げる新しい賃金制度を取り入れた。導入の背景と狙いを、今後の事業戦略と合わせて岡藤正広社長に聞いた。

  • 古見嘉夫(IHI E&C International Corporation会長)

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    古見嘉夫(IHI E&C International Corporation会長)

    2014年1月24日

    2013年4月、プラント・エンジニアリングの世界で、"事件"が起きた。過去に実績がなかった総合重機メーカーのIHIが、米国で初めて新規LNG(液化天然ガス)プラントの建設を受注したのだ。LNGは、中核装置(液化設備)の技術的難易度が高いことから、世界でも扱える企業が限られている。業界内では、初受注から1年近くたった現在でも「できるはずがない」という陰口が絶えない。17年までプロジェクトを率いる米国法人の古見嘉夫会長を直撃した。

  • 池田元英(エナリス社長)

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    池田元英(エナリス社長)

    2014年1月17日

    日本の電力自由化が再び動き出した。2005年まで段階的に進んだ"規制緩和"(電力市場の改革)は、07年以降しばらく動きが止まっていた。だが、11年春に起きた東日本大震災を経て、14年中に国会での審議が再開される今回の規制緩和は、既存の枠組みを壊す"電力システムの改革"に重きが置かれる。スケールアップした方向性の中で、新規参入事業者はどのように勝ち残るか。この分野の先駆者として知られるエナリスの創業社長・池田元英氏に話を聞いた。

  • 吉永泰之(富士重工業社長)

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    吉永泰之(富士重工業社長)

    2014年1月8日

    富士重工業が快進撃を繰り広げている。為替が好転する前にどの自動車メーカーよりも先駆けて復活できたのはなぜなのか。米国市場での一本足打法やトヨタ自動車との提携関係の"微妙さ"など、中長期的な課題にどう立ち向かうのか。吉永社長に真意を聞いた。

  • 藤岡 純(コベルコ建機社長)

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    藤岡 純(コベルコ建機社長)

    2013年12月26日

    国内の建設機械業界では、長らく"万年4位"が定着していたコベルコ建機。コマツ、日立建機、キャタピラージャパンが「総合デパート」なら、油圧ショベルのみのコベルコ建機は「専門店」である。だが、業界内で最も突き抜けた"低燃費"と"低騒音"という高性能を武器に、今では新車の販売台数で1~2位を争う中に割り込むようになっている。藤岡社長に、その秘密を聞いた。

  • カーステン・ブルン(バイエル薬品社長)

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    カーステン・ブルン(バイエル薬品社長)

    2013年12月26日

    ドイツの大手製薬会社バイエルヘルスケアの日本法人、バイエル薬品が、新製品の相次ぐ投入で、急成長しようとしている。2013年3月に就任したカーステン・ブルン社長に具体的な戦略や将来の展望などを聞いた。

  • 森 修一(ジュピターテレコム社長)

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    森 修一(ジュピターテレコム<JCOM>社長)

    2013年12月25日

    放送通信事業者でありながら、住友商事グループの電力事業会社(サミットエナジー)と組んで東京電力管内の一部地域でマンション向けに電力の小売事業を開始するなど、電力事業への新規参入の動きが注目されるJCOM。住商時代のノウハウを生かして事業を推し進めてきた森修一社長に迫る。

  • 松本 大(マネックスグループ会長)

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    松本 大(マネックスグループ会長)

    2013年12月10日

    株高でネット証券各社は空前の高収益を上げている。その中で、マネックス証券を傘下に置くマネックスグループは、海外展開や取引システムの内製化に取り組むなど業界でも異色の存在だ。事業の見通しに加え、株式の夜間取引の是非や証券市場の在り方について聞いた。

  • 鵜浦博夫(日本電信電話(NTT)社長)

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    鵜浦博夫(日本電信電話(NTT)社長)

    2013年12月6日

    NTTドコモやNTTコミュニケーションズなどを傘下に持つ、純粋持ち株会社のNTTは、トヨタ自動車に次ぐ国内2番の大グループである。その役目は、大局的な視点でグループ会社の船頭となること。中期経営戦略発表から1年を迎え、その目指す先は何か、鵜浦社長に問う。

  • 小路明善(アサヒビール社長)

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    小路明善(アサヒビール社長)

    2013年12月2日

    12月決算のビール会社にとって2013年度が終わりに近づいた。ビール類売り上げでトップシェアのアサヒビールは、天候不順で不調だった1~9月期の売り上げ落ち込みを、最終の第4四半期で挽回する強気の予想を示す。来年4月の消費増税後の市場予測を含め、今後のビール市場と事業の見通しを聞いた。

  • 山脇康一(テーラーメイドゴルフ社長)

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    山脇康一(テーラーメイドゴルフ社長)

    2013年11月22日

    ゴルフファンであれば、白いヘッドのドライバー、ロフト角などを可変できるドライバーなどを見たことがあるだろう。こうした新提案や新技術を次々と導入して、日本市場を席巻しつつあるのが米アディダスグループのゴルフブランドであるテーラーメイドだ。躍進の秘密は、たゆまぬ新しい価値の提案にあるという。

  • イアン・ブレマー(米ユーラシア・グループ社長)

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    イアン・ブレマー(米ユーラシア・グループ社長)

    2013年11月22日

    米オバマ政権が揺れている。シリア問題や債務上限問題など国内外には難題が山積している。2011年に、現在のリーダーなき世界「Gゼロ」を予見した気鋭の論客が、変容しつつある米国の現状と未来、日中関係など日本が抱える課題に切り込む。

  • 磯崎功典(キリン社長)

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    磯崎功典(キリン社長)

    2013年11月21日

    ビール業界全体で1~9月の課税出荷数量が過去最低に落ち込む中、キリンビールでも苦戦が続く。課税出荷数量の最盛期12月を前に、磯崎功典社長に今年度の見通しと来年度に向けた立て直し策を聞いた。合わせて、ビールメーカー5社(アサヒビール、オリオンビール、キリンビール、サッポロビール、サントリー酒類)の業界団体であるビール酒造組合の会長代表理事として注力する、ビール類の減税要望運動について、その背景と実現度合いを聞いた。

  • 菊地 哲(伊藤忠テクノソリューションズ社長)

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    菊地 哲(伊藤忠テクノソリューションズ社長)

    2013年11月20日

    景況感の回復によりITシステム投資の意欲が戻り、クラウドサービスへの関心が高まっている。その中で、海外進出を本格化させている伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)の菊地哲社長に現状と課題を聞いた。

  • ロバート・ヒース・デナード(IBMトーマス・J・ワトソン研究所 IBMフェロー)

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    ロバート・ヒース・デナード (IBMトーマス・J・ワトソン研究所 IBMフェロー)

    2013年11月19日

    11月10日、科学や文明の発展などに貢献した人を顕彰する「第29回京都賞」(稲盛財団主催)の授賞式が行われた。先端技術部門で受賞したロバート・ヒース・デナード博士(米IBMトーマス・J・ワトソン研究所IBMフェロー)が本誌のインタビューに答えた。パソコンなどの電子機器でデータを記憶する半導体メモリ「DRAM」の基本構造を発明した電子工学者である。

  • 笹 宏行(オリンパス社長)

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    笹 宏行(オリンパス社長)

    2013年11月19日

    映像(カメラ)事業の赤字脱却を今期の必達目標に掲げていたオリンパスだが、11月8日の決算発表で下方修正。4期連続の赤字に沈む見通しとなった。打開策はあるのか、笹宏行社長に聞いた。

  • イルッカ・パーナネン(スーパーセルCEO)

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    イルッカ・パーナネン(スーパーセルCEO)

    2013年11月18日

    「クラッシュ・オブ・クラン」と「ヘイ・デイ」のスマートデバイス向けゲームアプリを開発し、2010年の設立からわずか3年で世界のあアプリ市場を席巻しているフィンランドのスーパーセル。この度、ソフトバンクグループが約1500億円で51%の株式を取得し傘下に収めることとなった。ゲーム業界を驚かせた買収劇について35歳の若きCEOに聞いた。

  • 小沼光雄(アクティオ社長)

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    小沼光雄(アクティオ社長)

    2013年11月15日

    建設工事の現場でよく見かける"真っ赤な建設機械"は、全国に400カ所以上のサービス拠点を構えるアクティオという会社のレンタル商材である。日本で、建機のレンタルという業態を開拓し、今では「レンサルティング」(レンタル+コンサルティング)を標榜する国内トップ企業は、競合の大手3社を売上高で2倍以上引き離す。世界3位でもある個性派企業の創業社長が胸中を明かした。

  • マーク・ベニオフ(米セールスフォース・ドットコム会長兼最高経営責任者<CEO>)

    ロングインタビュー
    マーク・ベニオフ(米セールスフォース・ドットコム会長兼最高経営責任者<CEO>)

    2013年11月7日

    CRM(顧客関係管理)やSFA(営業支援システム)を中心としたクラウドコンピューティング・サービスの世界的大手である米セールスフォース・ドットコムのマーク・ベニオフCEOが、ビジネスの現場で今起こっているコンピューティングの変革について語った。

  • 田中 仁(ジェイアイエヌ社長)

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    田中 仁(ジェイアイエヌ社長)

    2013年11月5日

    累計販売数300万本を超えるパソコン用メガネ「JINS PC」の大ヒットなどで、SPA(製造小売り)型のメガネ専門店として急成長を続けるジェイアイエヌ。中国に続いて来年秋には米国にも進出する。国内では成長の踊り場に差し掛かったとの見方もあるが、創業者である田中社長はあくまで強気だ。

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記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…