【「2000年代からの年齢別推計年収と主要企業内ランクの推移」の表の見方】
■各社にそれぞれ三つある表のうち、一番上の表の見方：
●「推計年収」は、有価証券報告書で公開された2002年度、12年度、22年度の平均年収と平均年齢を基に、以下の手順で算出（なお、平均年収は2000年3月期以降開示されるようになったデータで、それ以前は存在しない）。厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（02年、12年、22年）を基に、10業種（建設、製造、情報・通信、運輸、商業〈小売り・卸売り〉、金融、サービス、電気・ガス、不動産、その他）の年収カーブを多項式モデルによって作成。それを各社のデータに当てはめて、年齢別の推計年収を求めた。
●「主要企業内ランク」は、今回の主要64社の中で、同じ年度の同じ年齢における当該企業の推計年収の順位で評価した（例：64社中、22年度の35歳の推計年収で、清水建設は何位になるかで評価）。順位の評価方法は、当該年度の当該年齢における当該企業の順位÷64社（02年度は75社で計算）×100を算出し、上位0～5％未満はA++、5～10％未満はA+、10～15％未満はA、…、90～95％未満はG++、95～100％未満はG+、100％はGと格付けした。
●「世代間比較」は、当該企業の同じ年齢で02年度、12年度、22年度の年収を比較し、金額が大きい順に〇、△、×と評価した。例えば、清水建設の35歳の年収は02年度が682.6万円、12年度が686.8万円、22年度が884.2万円なので、22年度が〇、12年度が△、02年度が×。なお、22年度の25歳は今回対象外だが、推計年収は計算し世代間比較に使った。そうしないと25歳は〇と△だけで×の評価がなくなり、真ん中の表において25歳のときの推計年収を含む現在35歳の社員と現在45歳の社員が、それ以外の年齢の人と比べて有利になってしまうため、この補正を加えた。
■真ん中の表の見方：
●「主要企業内ランク（平均）」は、一番上の表の「主要企業内ランク」を色別に集計し、平均値を計算した。例えば、緑（＝現在45歳の社員）であれば、22年度の45歳のときの主要企業内ランクと、12年度の35歳のときの主要企業内ランクと、02年度の25歳のときの主要企業内ランクの平均値を出して評価した（一番上の表でD++、D+、Cとなっているように、主要企業内ランクはアルファベットで格付けされているが、この裏側には0～100％の数値がそれぞれある。この平均値を計算し、平均値が0～5％未満はA++、5～10％未満はA+、…、95～100％未満はG+、100％はGと格付けした）。
●「世代間比較（平均）」は、一番上の表の「世代間比較」を色別に集計し（集計の際、〇を1位、△を2位、×を3位と数値化している）、平均値（＝平均順位）を計算した。この平均順位が低い順に、◎、〇、△、×、××と評価した。
●「勝ち組度」は、主要企業内ランク（平均）と世代間比較（平均）の双方を加味した総合評価。主要企業内ランク（平均）の裏側にある平均値（＝低いほど対象企業の中で順位が高い）の低い順に1～5位を決め、世代間比較（平均）の◎、〇、△、×、××を1位、2位、3位、4位、5位と読み替え、両者を合算。この合算値の低い順に順位を付けた。なお、現在75歳のOBは、評価できるのが02年度の1時点しかないため、順位をブランクとした。
■一番下の表の見方：
●「現在の平均年収」は2022年12月期～23年3月期。「5年前の平均年収」は17年12月期～18年3月期。
●「5年後の予想年収」は、統計専門調査会社おたにの協力を得てダイヤモンド編集部が推計。今回の予想対象の64社を以下の基準でカテゴリー化し、各カテゴリー、経常利益および年齢を用いた重回帰分析によって予測モデルを作成（修正済みR2乗は0.824）。予測において、過去10期分の平均年収と経常利益、IFIS市場コンセンサス予想における5期先までの経常利益を使用。カテゴリー化の基準は、業種・日経平均株価の構成銘柄か否か・本社が「東京都」「神奈川県」のいずれかにあるか否か・平均年収が「上位5％」「上位25％」「下位5％」「下位25％」に属するか否か。