昨年暮れの出来事だった。エネルギー関連会社の社長は、密輸されたとみられるナイジェリア産の原油を買わないかと、ある外国人ブローカーから持ち掛けられた。
丁重にお断りしたそうだが、「欧州ではよくあるらしいけど、日本にまで来るとはね。それだけ原油が余っているわけだから、原油の価格が急落するのも仕方ないのかもね」。社長はボソリと言った。
原油の価格が急落している。昨年半ばに１バレル100ドルを超えていた原油価格は、足元で40ドル台半ばと半値以下にまで落ち込んでしまった。
原油価格はなぜ、それほどまでに急降下したのだろう。
一つには世界的な需要鈍化がある。欧州の景気低迷に加え、中国をはじめとする新興国も景気の減速懸念が強まっている。
国際通貨基金（ＩＭＦ）が１月20日に発表した世界経済見通しでは、世界全体の成長率が3.5％となったが、昨年10月時点から0.3ポイント引き下げられた。ユーロ圏やロシア、中国で軒並み、景気が伸び悩んでいるためだという。
ただし、油価下落の最大の要因は需要鈍化とは別にある。
2010年ごろから米国で本格化したシェール革命（詳細は31㌻参照）による大増産で、世界のエネルギー地図が完全に塗り替えられてしまったからだ。米国のシェールオイル量は、10年足らずで10倍にもなった。
原油の純輸入国だった米国がいまや、産出国として世界一の座に躍り出るまでになったのだ。14年の非ＯＰＥＣ諸国による石油生産量は前年から、日量で180万バレルも増加。このうち、実に80％の140万バレルが米国における生産、つまりシェールオイルの増産によるものだという。シェールオイルの生産量は、日量でＯＰＥＣ全体の生産量の15％に相当するまで膨らんでいる。
それはまさに新たな市場の〝創造〟といえた。需要の伸びをはるかに上回って供給が伸びているわけだから、原油はだぶつき、価格が下がるのは当然だろう。
さらに、産油国同士のカルテルの〝崩壊〟が原油価格の急落を決定付けた
シェールオイルの大増産で供給量が増えたとしても、中東を中心とした産油国12カ国でつくるＯＰＥＣが生産調整で減産して、需給を調整すれば、価格の下落に歯止めをかけることはできた。
しかし、そうはならなかった。昨年11月に行われたＯＰＥＣの総会で、サウジアラビアの主導によって減産の見送りが決定したのだ。
市場関係者はこれまでＯＰＥＣに対して、油価急落時には緊急総会を開催し、価格維持のために減産に踏み切るとのイメージを持っていたが、「今回、ＯＰＥＣはその調整機能を自ら放棄したわけで、市場からの信頼を完全に失った」（総合商社の石油トレーダー）。
その結果、原油相場の底が抜けてしまい、ＯＰＥＣ総会での減産見送り以降、原油価格は見る見る転がり落ちていった。
「事実上、ＯＰＥＣのカルテルは崩壊してしまった」（エネルギーアナリスト）
減産が実現しなければ、価格の本格的な反転は難しいとみられる。しかし、ＯＰＥＣのパドリ事務局長はＯＰＥＣ加盟国と非加盟国が減産を協議する可能性について、「目先にはそうした計画はない」と海外メディアで断言している。
これまでの常識が通用しなくなった〝新世界〟で、しばらくは混乱が続きそうだ。カルテルの「崩壊」と市場の「創造」によってもたらされた原油安は、さまざまな危機へと連鎖しながら、世界の政治と経済を混沌の渦へと巻き込んでいく。その舞台裏をさまざまな角度から徹底検証する。
