記事一覧:短期集中連載17

  • ヨハン・ガルトゥング(平和学者)インタビュー

    短期集中連載
    ヨハン・ガルトゥング(平和学者)インタビュー

    2015年9月26日号  

    平和を二つに分けて考えます。「消極的平和」と「積極的平和」です。消極的というのは、いかにして暴力状況あるいは暴力の発生を避けるかということ。積極的平和はいかにしてみんなが協力できるか、しかも調和の取れた関係で、いかに進めるかということです。

  • 戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    短期集中連載
    戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    2015年9月26日号  

    安倍首相が積極的平和主義を唱えるよりもはるか以前に「積極的平和」を提唱したのが、平和学の父と呼ばれるガルトゥング博士。博士は安保法制が憲法違反であると批判する一方、アジアの平和構築に向けて、北東アジア共同体の設立を提案する。

  • 村山談話を書いた元官僚が誕生秘話とその意義を語る

    短期集中連載
    村山談話を書いた元官僚が 誕生秘話とその意義を語る

    2015年8月8日号  

    安倍晋三総理が「戦後70年談話」を出す時期が迫ってきた。そこで今、注目を浴びているのが、戦後50年に出された「村山談話」だ。日本の歴史認識においても重要な意味を持つ同談話の原案を書いた元外務官僚が、作成までの秘話と意義を語る。

  • 中国人民の生の声を聞く批判と好意が併存する混沌

    短期集中連載
    中国人民の生の声を聞く 批判と好意が併存する混沌

    2015年8月8日号  

    今や、書店に行けば、嫌中・嫌韓本が何種類も平積みにされ、電車内の中づり広告では、一部の週刊誌が毎週のように組む嫌中・嫌韓特集のタイトルが目に飛び込んでくる。嫌中がこれほど“メジャー”なテーマになったきっかけは、2010年9月に起こった、尖閣諸島中国漁船衝突事件だろう。さらに12年9月には日本が尖閣諸島を国有化し、これをきっかけに、猛烈な反日デモが中国全土に広がった。

  • 戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    短期集中連載
    戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    2015年8月8日号  

    日本と中国、韓国の政府見解が報道される一方で、国民の本音はほとんど聞かれない。そこで本誌が中国人民に日本に対する認識をヒアリングしたところ、想像以上に大きな認識ギャップの存在が浮かび上がってきた。

  • 経済データで検証する「アジアの世紀」の到来

    短期集中連載
    経済データで検証する 「アジアの世紀」の到来

    2015年8月1日号  

    2011年のタイ大洪水で、自動車をはじめ日本の多くのメーカーが生産停止などに追い込まれ、図らずも生産ネットワークの広がりを見せつけた。もはや相互依存は深まり、アジアとの共生なくして、日本の未来はない。

  • 外務省OBが徹底討論安定のアジア構築への道

    短期集中連載
    外務省OBが徹底討論 安定のアジア構築への道

    2015年8月1日号  

    世界経済の軸は、今アジアにシフトしつつある。だが、中国の台頭を背景に、政治・安全保障面では不安定な状況が続く。外交の第一線で活躍した外務省OBの田中均、藤崎一郎、宮本雄二の3氏が、これからの日本の役割を徹底的に討論した。

  • 戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    短期集中連載
    戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    2015年8月1日号  

    戦後70年を迎え、これから安定したアジアを構築していくために、日本がどのような役割を果たせるのか。外交の第一線で活躍した外務省OBの討論、そして主要なデータを使い、アジアの世紀の到来を検証する。

  • なぜドイツは和解を進め日本は対立が深まるのか

    短期集中連載
    なぜドイツは和解を進め 日本は対立が深まるのか

    2015年7月25日号  

    日本とドイツの戦後処理についてはよく比較される。そして、決まって「ドイツはうまくいき、日本はうまくいかなかった」と評される。結果だけ見ればそうだろう。しかし、そう単純に言い切れない戦後の歴史がある。

  • 歴史問題キーワード

    短期集中連載
    歴史問題キーワード

    2015年7月25日号  

    【東京裁判】正式名称は極東国際軍事裁判。第2次世界大戦の勝者である連合国11カ国が、日本の指導者の戦争責任を追及した戦争犯罪裁判だ。

  • 白井 聡(京都精華大学専任講師)インタビュー

    短期集中連載
    白井 聡(京都精華大学専任講師)インタビュー

    2015年7月25日号  

    今、何が起きているかというと、特に第2次安倍政権になってから、もはやアジアの中で生きていくことを放棄したのかと思われる──そうとしか受け取れない言動が繰り返されている。一体そこを政権中枢や財界はどう考えているのか。

  • 小林よしのり(漫画家)インタビュー

    短期集中連載
    小林よしのり(漫画家)インタビュー

    2015年7月25日号  

    日本人というのは、船に例えたら片方に寄ってしまう傾向がある。みんなが左舷に行ったので、沈没しないようにわしは右舷に行った。そうするとみんな右舷にやって来て、また傾いたので、今度はわしが「おかしいよ」と真ん中に行くと右に行ったやつが、わしのことを左翼と呼ぶんだね。なかなか真ん中では止まらない。

  • 東郷和彦(京都産業大学教授)インタビュー

    短期集中連載
    東郷和彦(京都産業大学教授)インタビュー

    2015年7月25日号  

    日本の戦後処理は個人補償ではなく伝統的な国と国とによる解決を行ってきたし、それは全然おかしなことではなかった。ただ、それでは納得できない人たちが、人権意識の高まりとともに声を上げだし、国際社会の中で一定の政治勢力になりつつある。今、日本は、この課題にどう対応するかということが問われている。

  • 戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    短期集中連載
    戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    2015年7月25日号  

    戦後70年企画第2回では、それぞれ政治的立ち位置が異なる3人の論客に、安定した東アジアをつくるために、歴史認識問題をめぐる相克を乗り越える道を聞いた。後半では、第2次世界大戦では日本と同じ敗戦国・侵略国でありながら、今やEU(欧州連合)の盟主となったドイツの戦後処理について考えてみる。

  • 戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    短期集中連載
    戦後70年 FROM 1945 TO 2015

    2015年7月18日号  

    いよいよ戦後70年が近づいてきた。今年は保守派のチャンピオンと見なされる安倍晋三首相が、「首相談話」を出すだけに、世界的にも日本の戦後70年が注目されている。「週刊ダイヤモンド」では、戦後70年を迎えた今、先の戦争を振り返り、現在の国際情勢の変化を踏まえて、安定したアジアを構築するために日本はどのような選択をすべきかを、短期集中連載として考えていく。

  • 太平洋戦争を振り返る日本は誰に何をしたか

    短期集中連載
    太平洋戦争を振り返る 日本は誰に何をしたか

    2015年7月18日号  

    日本がかつて米国や中国と大戦争をしたことすら知らない若い世代が増えているという。歴史認識問題を考えるには、まずは事実を知ることが大前提となる。誰が誰に何をしたかという視点で太平洋戦争を振り返る。

  • 繰り返される日中歴史問題情報断絶時代が生むギャップ

    短期集中連載
    繰り返される日中歴史問題 情報断絶時代が生むギャップ

    2015年7月18日号  

    中国との間には、歴史認識問題は常に存在し、その対立は近年先鋭化すらしている。なぜ、中国は日本に歴史認識を問い続けるのか。それを理解するには、背景にある二つの“論理”と情報断絶の時代を知る必要がある。

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記者の目

  • 編集委員 藤田章夫

    新NISAを追い風にする保険業界のしたたかさ

     新NISAが1月からスタートし、保険の販売には逆風かな?と思っていたら、「むしろ追い風になっていますよ」との声が多数。
     資産運用の相談に来た人に、「投資信託は資産が減ることもありますが、変額保険の死亡保険金額には最低保証があります」と言えば、「保険の方がいいか」となるようです。
     本来は、資産を運用したいのか保障が欲しいのか、目的に応じて使い分けたいところですが、これがかなり難しい。
     そこで、保険ジャーナリストの森田直子さんとファイナンシャルプランナーの風呂内亜矢さんに、保険と運用それぞれの立場から対談を行っていただきました。面白過ぎて、対談時間はあっという間に過ぎました。ぜひご一読ください。

  • 副編集長 名古屋和希

    “予定調和”の買収は今後減少?

     第一生命ホールディングスが3月に福利厚生代行のベネフィット・ワンを買収しました。この買収劇は異例の展開をたどりました。
     先に買収を表明したのは医療情報サイト運営のエムスリーでした。そこに第一生命が参戦したのです。結局、エムスリーよりも好条件を提示した第一生命が買収戦を制しました。大企業による対抗的な買収は極めて珍しいものです。
     従来、事業会社はイメージ悪化などを恐れ、「敵対的」な買収を控えてきました。ただ、近年はルール整備などを背景に「同意なき買収」が広がる機運が出ています。買収が活発になれば、企業・業界の新陳代謝も促せます。今後、“予定調和”の買収は減っていくかもしれません。

最新号の案内24年4月27日・5月4日合併特大号

表紙

特集保険vs新NISA 今「契約したい保険」は? 生保商品ベスト&ワーストランキング

保険とNISA、どちらに資金を振り向けるべきか──。新NISAをきっかけに投資熱が高まる中、多くの人が抱える悩みだ。そこで保険とNISAで迷ったときの考え方や保険の見直し方、保険のプロ29人が辛口採点した生命保険商品ランキングを、業界の深部…

特集2変局 岐路に立つNHK

NHKが大きな岐路に立たされている。今国会で放送法改正案が可決されれば、ネット視聴も受信料徴収の対象となる。一方で、今後、NHKの受信料収入は人口減やテレビ離れを背景に先細る可能性が高い。職員数1万人を誇る巨大公共放送機関は、「みなさまのN…