記事一覧:週刊ダイヤ 日本経済100年45

  • 【1920年恐慌】株価暴落で始まった1920年代の不況

    週刊ダイヤ 日本経済100年
    【1920年恐慌】 株価暴落で始まった 1920年代の不況

    2013年6月15日号  

    第1次世界大戦後においても、依然日本経済はバブル景気の中にあったが、輸入超過を抑えて対外為替相場を維持するために、金融は引き締められつつあった。当時の日本には、例えば船を建造しようとすれば自前で鋼材を十分生産できるほどの工業力はまだなく、必然的に海外からの輸入を増やしていかざるを得なかったためである。国際収支の制約条件から国内の金融政策が制約を受けるという事態は、第2次世界大戦後の高度成長期前半にも見られた「ストップ・アンド・ゴー政策」と同様であった。

  • 【大戦後経済】財界の投機的行動を生む政府の緩和策に警鐘

    週刊ダイヤ 日本経済100年
    【大戦後経済】 財界の投機的行動を生む 政府の緩和策に警鐘

    2013年6月8日号  

    「ダイヤモンド」1919年の誌面には物価の上昇・下落をめぐっての論説・社説が目立って多くなった。経済にとって物価上昇が望ましいのか、はたまた下落が望ましいのか──。今日においても物価の上昇・下落、インフレ・デフレをめぐっては議論が絶えないが、当時この物価問題に注目が集まった理由の一つは、階級間の所得分配の不平等が今以上に大きく、下層階級の生活状況の悪化が即、社会主義革命を招来し得るような状況にあると考えられていたからである。

  • 【米騒動】相場師を市場から追放も高値を付け続けた米価

    週刊ダイヤ 日本経済100年
    【米騒動】 相場師を市場から追放も 高値を付け続けた米価

    2013年6月1日号  

    第1次世界大戦中の1917年、ロシアで人類史上初の社会主義革命が勃発しニコライ2世は殺され、ロマノフ朝は滅亡した。この革命に対して行われた干渉戦争が「シベリア出兵」(1918~22年)である。時の寺内正毅内閣も軍隊の派遣を決定し、その撤兵まで足かけ5年に及んだ。一方、1918年に入るとそれまで安定的に推移していた米価が急上昇を始めた。1月には大阪・堂島の米市場で1石当たり15円程度であった米価が半年後には倍になるという異常ぶりであった。

  • 【第1次世界大戦勃発】“大正新時代の天佑”で対外債権を持つ一等国に

    週刊ダイヤ 日本経済100年
    【第1次世界大戦勃発】 “大正新時代の天佑”で 対外債権を持つ一等国に

    2013年5月25日号  

    「ダイヤモンド」創刊翌年の7月、欧州で世界大戦が勃発した。当時、この戦争が「第1次世界大戦」になるかどうかは誰も知り得ないので、「欧州大戦」「欧州の大乱」などと誌面では表記されている。また、開戦当初はすぐに終息するだろうと思われていたためか、誌面に「戦争」の文字を見いだすことすら難しい。戦争が長引き、日本経済にも次第に影響が出始め、それが誌面でも取り上げられ始めたのは、1915(大正4)年の秋ごろからであった。

  • 【「ダイヤモンド」創刊】数値に基づく「算盤主義」で“経済戦”の時代を先導

    週刊ダイヤ 日本経済100年
    【「ダイヤモンド」創刊】 数値に基づく「算盤主義」で “経済戦”の時代を先導

    2013年5月18日号  

    今から100年前の1913(大正2)年5月10日、「ダイヤモンド」が産声を上げた。創刊当初は月刊誌で1部10銭。当時最もポピュラーであった、たばこの「敷島」が20本入り10銭で同額であった。「敷島」は日露戦争の戦費調達の一環として1904年に発売されたものであったが、「ダイヤモンド」の発刊も日露戦争後の社会情勢を抜きには考えられない。

定期購読のご案内

記者の目

  • 編集部 重石岳史

    東証改革に見る「ルーズとタイト」の文化の違い

     東京証券取引所の幹部との雑談で「ルーズカルチャー」と「タイトカルチャー」が話題になりました。いわく日本はタイトカルチャーの国で、規律を重んじる。だから強制力を伴わずとも、東証が資本コストや株価を意識した経営を「要請」すれば上場企業がおのずと動いてくれる。確かに東証の市場改革は、大枠では狙い通りに進んでいるようです。
     一方、米国などはルーズカルチャーの国で、個人の自由を重んじるため強制力がなければ物事が動かない。タイトな文化の方が、日本人に向いている気はしますが、横並び主義や同調圧力が弊害を生むケースもあります。ルーズでありながらタイトさも併せ持つ。自分自身はそうありたいと思います。

  • 編集長 浅島亮子

    『週刊ダイヤモンド2025年2月22日号』発売中止のお詫び

     前号のフジテレビ特集におきまして、アンケート結果を記載した一覧表で誤記が判明いたしました。そのため市販を中止しましたが、定期購読分については発送停止の措置が間に合わなかったため、定期購読者の皆様には修正した記事をお送りいたします。読者の皆様ならびに関係者の皆様には、多大なご迷惑をお掛けいたしましたことを深くお詫び申し上げます。
     創刊111年の歴史に泥を塗る事態を招いてしまったことを、責任者として猛省しております。今後このようなことがないよう、チェック体制の強化など再発防止を徹底する所存です。今後とも弊誌を末長くご愛顧いただけましたら幸いに存じます。
    『ダイヤモンド編集部』編集長 浅島亮子

最新号の案内25年3月1・8日号

表紙

特集上場廃止ラッシュ

東京証券取引所の経過措置期間が2025年3月に終了し、新たな上場維持基準が適用される。さらに政策保有株式や親子上場の解消も進み、安定株主を失った企業は同意なき買収を容赦なく突き付けられる。あらゆる上場企業が安穏としていられない、淘汰の時代が…

特集2狙え! 不動産リッチ企業

不動産含み益をたっぷり抱える"不動産リッチ企業"への注目度が高まっている。アクティビストらの売却圧力も強まる一方だ。そこで、不動産の含み益が大きい企業の投資妙味を徹底分析。含み益を反映した修正PBRや時価総額に対する含み益の比率から、割安な…