記事一覧:特集10409

  • 特集 Part3
    【沖縄】 海沿いに林立する施設

    2017年11月04日号  

    一大リゾートの沖縄県恩納村。その瀬良垣という地区に、外資系のハイアットリージェンシーが2018年夏に開業する。実はハイアットとしては国内初となる、悲願のビーチリゾート進出だ。「われわれにとって脅威だ」と、地元の外資系ホテル関係者は嘆息する。

  • 特集 Part4
    インバウンドブームの後押しにも必要 パイロット養成が緊急課題

    2017年11月04日号  

    深刻化するパイロット不足。その裏には、パイロットの高齢化と、世界的な航空需要の高まりがある。航空業界が直面する構造問題を解明しつつ、パイロットをめぐる最新状況に迫る。

  • 特集 Part3
    【福岡】 駅近に集中する宿泊客

    2017年11月04日号  

    福岡空港が近くにある関係で、博多駅付近では高層ビルが建てられない。そのため眺望の良いホテルが少ないのが現状だ。そんな中、駅からも空港からも離れており、交通の便が良くないヒルトン福岡シーホークが好評だ。サービスもさることながら、高層ホテルで左の写真のような博多湾の景色を客室から眺められるからだろう。

  • 特集 Part3
    【大阪】 本町が二極化に待った

    2017年11月04日号  

    大阪市内で最もホットなホテル開発地帯は本町だ──実際に街を歩くとそこかしこにホテルが建設中で、この言葉を実感できるだろう。

  • 特集 Part3
    【京都】 狙う客は地元か府外か

    2017年11月04日号  

    京都駅周辺では次々と宿泊特化型ホテルの開発が進んでいる。京都市内のあるシティーホテルの独自調査によれば、2018年度は約4000室、19年度は約5500室が新規開業予定だという。中でもJR西日本が駅前に計画中の二つのホテル、計900室は圧巻だ。

  • 特集 Part4
    JALは一部“改悪”も提携先拡大 目指せ上級会員! マイルの勧め

    2017年11月04日号  

    航空会社を選ぶ際、選択肢の一つとなるのがマイレージプログラムの存在だ。JALとANAの上級会員は年々増え続けており、両社は顧客を囲い込もうとサービスを進化させている。

  • 特集 Part3
    【愛知】 六大ホテルに殴り込み

    2017年11月04日号  

    名古屋市内には俗に「六大ホテル」といわれる最高級ホテル群が存在する。名古屋マリオットアソシアホテル、ウェスティンナゴヤキャッスル、名古屋観光ホテル、ヒルトン名古屋、名古屋東急ホテル、ANAクラウンプラザホテルグランコート名古屋がそれだ。中でも今、動向が注目されるのがスターウッド系のウェスティンナゴヤだ。

  • 特集 Part3
    【北海道】 気になる外資系の進出

    2017年11月04日号  

    「全国の主要都市の中でも、札幌市は特に外資系ホテルが少ない」と、市内のホテル関係者は口をそろえる。かつては市内にも外資系のシェラトンやルネッサンスなどが存在したが、国内系にリブランドされた。最近では、フランスのアコーホテルズが展開するメルキュールが2009年に開業したが、外資系ラグジュアリーはない。

  • 特集 Part3
    あちこちでホテルが増殖中 大乱戦は全国各地に飛び火

    2017年11月04日号  

    ホテル建設が活発なのは東京だけではない。47都道府県でさまざまな勢力が入り乱れてシェア争いを繰り広げている。今回、北海道、愛知、京都、大阪、福岡、沖縄の状況を取材した。

  • 特集 Part4
    【Column】 “優等生”と“個性派”の両雄 空旅で展開する機内誌対決

    2017年11月04日号  

    「多くの読者がいる航空会社の機内誌という特性を考え、『SKYWARD』は写真を分かりやすく、文章も読みやすく、公共性の高い内容を目指していた」とは、元同誌編集長の山口あゆみ氏。一方、「翼の王国」は、十数年前に制作陣をトド・プレスに代えたのを機に、一つのテーマを掘り下げ、書き手の“個性”が出る方向で書いてもらうように方針を変えたという。

  • 特集 Part3
    伊達美和子(森トラスト代表取締役社長)インタビュー

    2017年11月04日号  

    バブル期は活況だったホテル業界も、その後は厳しい時代になりました。そうなった原因を理詰めで考えて、商品力を下げずに数字管理をきちんとして生産性を上げれば、ホテルの利益率は上がると気付きました。加えて商品価値が向上すれば単価も上げられます。体質を改善して売り上げが上がれば、土地を購入して新築するという新規投資も可能です。

  • 特集 Part4
    各社サービスから見える 外資系エアラインの世界戦略

    2017年11月04日号  

    シートからラウンジまで、航空サービスは進化を続ける。まずは、ファーストクラスとビジネスクラスにおいて繰り広げられる競争の背景を解説。さらに、各クラスで際立ったサービスを展開する航空会社を選び、創意工夫が結晶化したサービスを紹介する。豪勢な写真を見ながら、誌上で優雅な空旅を楽しもう。

  • 特集 Part4
    ここが満足・不満足! 10,000人エアライン大調査

    2017年11月04日号  

    エアライン各社への満足と不満足を1万人に聞き取った結果、得票数が多かったのはJALとANA。両社への思いが強いが故か反響も大きかった。トップ15は以下の通り。読者の声からは、各社のサービスに向き合う姿勢が見えてくる。

  • 特集 Part4
    結婚・出産退職にNO 今どきCAのキャリア論

    2017年11月04日号  

    日本では客室乗務員(キャビンアテンダント、CA)は、ほぼ100%、女性が占める職業だ。女性の活躍が叫ばれる昨今、彼女たちのキャリアへの意識は変貌している。

  • 特集 Part4
    【Column】 私大の教育現場から見える パイロット養成の諸問題

    2017年11月04日号  

    日本初のパイロット養成課程が設立された東海大学。そこでは“空を飛ぶ”という目標に向け、学生が日々切磋琢磨している。一方、国内に航空文化を広げていくという課題も見えてきた。

  • 特集 Part2
    【Column】 利率の低さにとどまらない 賢い住宅ローンの借り入れ術

    2017年10月28日号  

    空前の低金利は住宅購入の強い追い風だが、金利の仕組みは複雑、事前によく調べておくことが肝要だ。また住宅ローン減税によって、従来の常識にこだわらない方がよいケースもある。

  • 特集 Part1
    混迷する住まい選び マンションと戸建てが 1992年度以来の大異変!

    2017年10月28日号  

    「東京23区内の一部ではすでに価格調整(値下げ)に入った」──。今月中旬、不動産経済研究所が2017年度上半期(4~9月)の首都圏の新築マンション市場動向を発表した。

  • 特集
    損しない マンション×戸建て×中古リノベ 徹底比較

    2017年10月28日号  

    2017年度上半期の新築マンション市場で、首都圏の供給戸数は1992年度以来、25年ぶりの低水準。平均販売価格は26年ぶりの高騰となった。一方、都市部の戸建て市場も5年後にさく裂する“時限爆弾”が注目を集める。東京五輪後のマンション市場はどうなるのか? はたまた戸建ての大暴落は起きるのか? 先の読めない時代の住まいの選び方をお伝えする。

  • 特集 Part2
    新築マンションは値下がりするのか? 人気エリアで明暗分かれる

    2017年10月28日号  

    四半世紀ぶりの低水準となった首都圏の新築マンション供給戸数。それでも高止まりする価格の裏で、ひっそり値下げする物件も。販売中の物件を例に、お買い得物件の探し方を伝える。

  • 特集 Part2
    【Column】 DINKs世帯も必見! マンションは“学区”で選べ

    2017年10月28日号  

    間取り、立地、価格……。マンション選びの判断材料は多岐にわたるが、確実かつ分かりやすいものがある。それは、公立小学校の学区だ。

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記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    ホンダと日産は「普通の会社」になってよいのか?

     ホンダと日産自動車の社風は対照的です。
     日産は政治的な会社で、創業者の鮎川義介氏は満州の発展を政府から任された産業界のリーダーでした。日産の源流、久原財閥を率いた久原房之助氏(鮎川氏の義弟)は政治家に転身後、政界にカネをばらまいたり、二・二六事件に関わったりし、「昭和史の怪物」と称されました。一方、たたき上げのエンジニアである本田宗一郎氏が戦後創設したホンダは、政府と裏で手を握る政界工作が不得手です。
     近年、両極にあった2社の個性は薄まり中道に寄ってきていました。統合してさらに普通の社風の会社になってしまうのは残念ですし、それで創業家が統べるトヨタやモーレツ主義のBYDに勝つのは難しい気がします。

  • 編集部 重石岳史

    「年賀状仕舞い」に募る心配事

    「時代の流れもあり本年をもちまして年賀状仕舞いをさせていただきます」。今年の正月も、そんなあいさつを記した年賀状が友人から届きました。日本郵便によれば、今年の元日に全国で配達した年賀状は前年比34%減の4億9100万通。「年賀状仕舞い」が各家庭で起きているとみられます。
     日本郵便といえば、宅配便の配達で苦情が出た際などに、委託業者から不当に高額の違約金を徴収したことが明るみに出ました。協業先のヤマト運輸とも、委託業務の見直しを巡りもめているようです。「時代の流れ」に取り残され、経営に余裕がなくなっているのだとすれば心配になります。配達員へのエールも込めて、私は年賀状仕舞いを当面しないつもりです。

最新号の案内2025年1月25日号

表紙

特集ホンダ・日産の命運

急転直下の婚約劇ーー。ホンダと日産自動車が経営統合に向けた検討に関する基本合意書を締結した。昨年、両社に三菱自動車を加えた3社は「自動車の知能化・電動化」領域において提携しており、協業を深化させることになった。3社の販売台数は837万台とな…

特集2半導体の覇者

生成AI(人工知能)と地政学リスクという二大ファクターが半導体バブルを膨張させている。AI半導体市場の拡大で、米エヌビディアと台湾積体電路製造(TSMC)が業界の頂点に立ち、これまでの盟主だった米インテルと韓国サムスン電子が凋落する構造変化…