記事一覧:特集22552

  • 特集2
    供給過剰とクチコミ普及で 構造不況に陥る居酒屋業態

    2014年9月6日号  

    居酒屋チェーンの不振が止まらない。クチコミサイトなどが普及したことで、もはや夜の飲食においてチェーンであることは弱みになりつつある。起死回生の打開策はあるのか。

  • 特集2
    デニーズ鶴ヶ島店に見る 最新ファミレス店舗

    2014年9月6日号  

    業績が回復しファミレス各社は、店舗改装投資を再開している。ファミレスが提供するのは料理だけではない。きれいで清潔感にあふれ、ゆったりとくつろげる空間が客を引き付ける。7月2日に改装オープンしたデニーズ鶴ヶ島店(埼玉県)では、天井を高くすると同時に客一人一人がゆったりくつろげるよう座席数を114席から97席へと15%削減した。効率は落ちるが、それでも改装後には売上高が増えた。他にも隣の客が気にならないよう随所に目隠しを設けるなど工夫が満載。最新店舗に施された技術を紹介する。

  • 特集2
    客4億人のビッグデータ活用 すかいらーくの科学的経営

    2014年9月6日号  

    グループで3000店を擁するすかいらーくには年間延べ4億人が来店する。ビッグデータ分析との相性は抜群で、広告、新メニュー開発と経営改善される余地は限りなく大きい。

  • 特集2
    何が外食の明暗を分けたのか? ファミレス復権 居酒屋千鳥足

    2014年9月6日号  

    「一番売れているのに、なぜリスクを負って変える必要があるのか」──。デニーズを運営するセブン&アイ・フードシステムズ社内で、こんな大合唱が巻き起こったのは、2年前のことだ。当時、社内ではファミリーレストランの看板商品で、デニーズでも約100あるメニュー群のうち最も売れていたハンバーグを変えようという話が持ち上がっていた。

  • 特集2
    何が外食の明暗を分けたのか? ファミレス復権 居酒屋千鳥足

    2014年9月6日号  

    ファミリーレストランが堅調だ。長く低迷が続き、ファミレス不要論まで浮上したが、構造改革と原点回帰による基本の徹底で、再び消費者の支持を集めている。一方で、回復の足取りが見えない居酒屋。外食業界でなぜ明暗が分かれたのか。

  • 特集3
    過小評価/過大評価された 狙い目/要注意企業はここだ

    2014年8月30日号  

    ここでは、世間的に過小評価された業界、そして過大評価された業界に隠れている狙い目企業、要注意企業を炙り出していく。知られざる高待遇企業は少なくない。

  • 特集3
    人気ランキングは低いが 競争力のある意外な業界

    2014年8月30日号  

    人気の高い業界だからといって、その業界が誰もがうらやむ安定高給かといえば、決してそうではない。一方で人気こそ低いが競争力があり、安定している意外な狙い目業界も少なくない。

  • 特集3
    安定高給の業界・企業を見つける方法

    2014年8月30日号  

    安定高給の企業の見分け方は、実はそれほど簡単ではない。知名度の高い大手企業が上位に名を連ねる就職人気ランキングなどでは、過大評価されている業界も少なくないからだ。正しい業界・企業選びを後押しするため、競争戦略論の専門家が、隠れた狙い目企業を分析した。

  • 特集2
    【対論(2)】 小黒一正(法政大学経済学部准教授)インタビュー

    2014年8月30日号  

    今後、経常赤字が定着するか否かは現段階では読み切れないが、貯蓄・投資バランスから言えば、企業が投資を活性化し始め、民間貯蓄に国債を引き受ける余力がなくなれば、経常赤字にならざるを得なくなる。

  • 特集2
    【対論(1)】 髙橋洋一(嘉悦大学大学院ビジネス創造研究科教授)インタビュー

    2014年8月30日号  

    国家の発展段階説から考えて、経常赤字が続く確率は、それなりにある。だが、経常収支はそもそも気にすべきものではない。

  • 特集2
    経常赤字の最大問題は“財政” 金利上昇で破綻リスクが拡大

    2014年8月30日号  

    経常赤字とは、国内の需要が供給を上回っている状態である。国全体の所得以上に消費している状態、といってもよい。人口の高齢化が進むと、生産は減るが、消費はなかなか減らないため、経常赤字となりやすくなる。これ自体は「経済の発展段階的に不可避」(白川浩道・クレディ・スイス証券チーフ・エコノミスト)である。

  • 特集2
    【Column】 目標達成なら2兆円 「観光」の意外な効果

    2014年8月30日号  

    サービス収支にも、注目すべき変化がある。基本的に赤字の項目だが、2013年度は前年度から7300億円赤字が縮小し、▲3.5兆円となった。

  • 特集2
    構造変化で貿易赤字が拡大 海外投資収益で補い切れるか

    2014年8月30日号  

    足元の経常収支の赤字化は、ほぼ貿易赤字拡大が原因である。より具体的には、輸出が頭打ちとなる一方で輸入が急増したことだ(図5参照)。輸出が伸びない要因の一つは、世界経済が想定より低調なことだが、それにしても勢いが弱過ぎるとの指摘は多い。安倍政権が誕生し、2012年12月以降に為替レートが円安に転じたとき、期待されたのは輸出が増え、その恩恵が国内に波及することだった。だがこれは、今のところ完全な誤算に終わっている。

  • 特集2
    【Column】 統計の基準見直しで 赤字が黒字に!?

    2014年8月30日号  

    今年1月、国際収支統計の大幅な見直しが行われた。なお、経常収支は国際収支統計の一部であり、見直しは国際通貨基金(IMF)の基準変更に沿ったものだ。

  • 特集2
    上期で初の経常赤字転落 数年内に赤字定着の予測も

    2014年8月30日号  

    赤字幅は、想定以上に大きかった。2014年上半期(1~6月)の経常収支は▲5075億円。季節調整値では▲7371億円で、大方の予想を上回る規模の赤字となった(図1参照)。12年から、単月では時々赤字化するようになっていたが、上半期が赤字となったのは、現行統計で比較可能な1985年以降、初である。さらに昨年下半期も原数値で788億円の赤字(季節調整値では5659億円の黒字)であり、その意味では年間でも初の赤字だ。

  • 特集2
    上半期▲7400億円 「経常赤字」問題の本質

    2014年8月30日号  

    経常収支の先行きに、注目が集まっている。足元では半期で初の赤字に転落。この先、数年で赤字が定着する可能性も高まってきた。だがそれが何を意味するのかは、必ずしも十分に理解されていない。経常収支の今後はどうなるのか、赤字が定着したら何が問題なのか。基礎から解説し、問題の本質を明らかにする。

  • 特集2
    【ウェブマスター訪問】 プロが取材・執筆する ウェブマガジン風サイト

    2014年8月23日号  

    日本コカ・コーラのウェブサイトには、各商品のブランドサイト、ゲームやキャンペーン情報満載の「コカ・コーラ パーク」、企業サイトの「コカ・コーラ ジャーニー」の3種がある。注目はコカ・コーラ ジャーニーで、ストーリー性の高い記事をウェブマガジン風に配信している。

  • 特集2
    【情報価値ランキング】 消費者を幅広く集めて活性化 自社ブランドの価値を高める

    2014年8月23日号  

    より多くの消費者を自社サイトに集めることに加えて、独自の会員サービスの提供などを通じて活性化させればユーザーの質は高まる。今後はプライバシー意識の高まりにも注意が必要だ。

  • 特集2
    【ウェブマスター訪問】 トリプルメディアの連携強化 航空券販売の向上につなげる

    2014年8月23日号  

    全日本空輸(ANA)のウェブサイトは昨年7月、約10年ぶりに予約・空席照会のデザインを一新し、タブレット端末での操作も容易にした。その結果、訪問者の航空券購入の成約率が約1割向上した。

  • 特集2
    【売上価値ランキング】 ネットとリアルを融合させ 顧客満足度を高める

    2014年8月23日号  

    ネット上の行動を実際の購買行動に結び付けるには両者を効果的に融合させる戦略が重要。流通業で進むネット販売とリアル店舗を統合するオムニチャネルは新たな消費スタイルの提案だ。

定期購読キャンペーン

記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…