記事一覧:数字で会社を読む202

  • 千代田化工建設

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    千代田化工建設

    2019年03月09日号  

    エンジニアリング会社の千代田化工建設がピンチに直面している。強みのLNGプラント事業でコストがかさみ、1000億円以上の赤字を計上。資金繰りの不安を払拭するべく、財務体質の強化を急ぐ。

  • 三菱東京UFJ銀行

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    三菱東京UFJ銀行

    2016年02月20日号  

    1月29日、日本銀行がマイナス金利政策の導入を決定。銀行から個人・企業への負担転嫁の有無が話題となる中、注目されるのが国内最大手である三菱東京UFJ銀行の対応だ。

  • 三菱商事

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    三菱商事

    2016年02月13日号  

    2倍の未来へ──。2020年までの事業規模倍増を目指し、三菱商事が13年から掲げる戦略だ。資源の持ち分も2倍に増やす方針だが、市況低迷で雲行きが怪しくなり始めた。 

  • マツダ

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    マツダ

    2016年02月06日号  

    リーマンショック後の円高に苦しめられたマツダが、今度は新たな為替リスクに苦しんでいる。海外生産比率を高める構造改革を進めてきた、同社の為替耐性の現状を分析する。

  • キリンホールディングス

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    キリンホールディングス

    2016年01月30日号  

    1949年の上場以来、初の最終赤字を計上するキリンホールディングス。原因はブラジル事業の大不振にあるが、その根底には海外統治の脆さがあった。

  • ヤマダ電機

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    ヤマダ電機

    2016年01月23日号  

    昨春、大量閉店で話題を集めた家電量販最大手のヤマダ電機。拡大路線から質を追う戦略に方針転換したことで、業績に回復基調が見えてきた。

  • 東芝

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    東芝

    2016年01月16日号  

    不正会計を繰り返してきた東芝の財務悪化が一気に浮き彫りになった。先送りにしてきたリストラ費用がかさみ、企業としての存続の危機に陥っている。今後のシナリオを追った。

  • 関西電力

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    関西電力

    2016年01月09日号  

    東日本大震災後、原子力発電への風向きが悪くなっても、なお原発再稼働に固執してきた関西電力。その戦略は正しかったのか。2016年、その成否が判明することになる。

  • スプリント

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    スプリント

    2015年12月19日号  

    ソフトバンクグループが2013年8月に1.8兆円を投じて買収した米通信大手スプリントが、「負のスパイラル」から抜け出すために、瀬戸際の努力を続けている。

  • 日本触媒

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    日本触媒

    2015年12月12日号  

    紙おむつの材料である高吸水性樹脂で世界シェアの4分の1を握る日本触媒。ROAを重視して収益を堅実に積み上げるが、来るべき再編の可能性に備える節も垣間見える。

  • SMBC日興証券

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    SMBC日興証券

    2015年12月05日号  

    三大証券の一角を成すSMBC日興証券が2位の大和証券の背中を捉えている。その理由をひもとく鍵は、持たざる者の強みにあった。

  • ヤマトホールディングス

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    ヤマトホールディングス

    2015年11月28日号  

    宅配業界の雄、ヤマトホールディングス。インターネット通販の拡大に支えられ、売上高はこの5年間右肩上がり。しかし、足元では思わぬ伏兵が現れている。

  • ハイデイ日高

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    ハイデイ日高

    2015年11月21日号  

    帰り道にあるので思わず立ち寄ってしまう中華料理店の日高屋。派手さこそないものの、外食業界随一を誇る収益力の高さは、アルコール販売と出店戦略に支えられていた。

  • アミューズ

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    アミューズ

    2015年11月14日号  

    大手芸能プロダクションのアミューズは、ライブビジネス拡大の波に乗って成長している。同時に海外にも積極的に進出、他社も巻き込む独特のビジネスモデルに挑戦している。

  • 積水ハウス

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    積水ハウス

    2015年11月07日号  

    縮小が避けられない戸建て住宅で利益を維持し、国内外の不動産開発でも成果を挙げる。だが中期経営計画の目標の達成には、周到な戦略が必要だ。 本誌・岡田 悟

  • クボタ

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    クボタ

    2015年10月31日号  

    農機メーカー世界4位のクボタがシェアを急拡大させている。売上高3兆円超の最大手を射程に捉えるためには、欧米向け大型農業用トラクターでシェアを奪う必要がある。

  • ツイッター

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    ツイッター

    2015年10月24日号  

    赤字が続く世界最大のソーシャルメディアサービス企業のツイッターに、創業者のジャック・ドーシー氏がCEOとして再登板する。だが、待ち受けるのはあまりに高い壁である。

  • シャープ

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    シャープ

    2015年10月17日号  

    2200億円を超える連結最終赤字を出し、液晶事業の再改革を宣言したシャープ。ただその後も収益は悪化の一途をたどり、事業整理がいよいよ避けられなくなった。

  • LIXILグループ

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    LIXILグループ

    2015年10月10日号  

    今やグローバル企業になったLIXILグループが、新しい中期経営計画で、ようやく大風呂敷を広げることをやめた。それでも、株式市場の信頼を取り戻すことは容易ではない。

  • みずほフィナンシャルグループ

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    みずほフィナンシャルグループ

    2015年10月03日号  

    銀行の本業中の本業である融資事業が、メガバンクの間で主役の座を失いつつある。その対応策として掲げた、みずほフィナンシャルグループの新戦略の進捗度合いを探った。

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記者の目

  • 編集部 松野友美

    縮小、提携、前倒し……業績悪化で鉄道業界のニュース続々

     特集の主役となった鉄道業界のニュースがどんどん飛び込んできます。旅行事業の縮小や鉄道事業者同士の連携、今春に予定されていた終電繰り上げを前倒しする検討…。大手鉄道はもともと経営が安定していて、業界の大きな動きはありませんでしたが、コロナ禍による業績の悪化が背中を押しています。
     それでも大手ならば、経営を立て直すために売れる事業や資産があるでしょう。しかし、地方にはそれがありません。大都市圏と地方の格差は大きく開いていて、もはや生死の境界になりつつあります。
     多くの取材先で「苦しくても事業をやめられない」という言葉を聞きましたが、公共インフラとしての矜持だけが地方の支えになっているのは悲し過ぎます。

  • 編集長 山口圭介

    高まる菅政権への不平不満、宣言解除が後ろ倒しなら致命傷も

    「当店はどんな厳しい要請が発令されようが応じていきます」。再度の緊急事態宣言に対して、よく通っているお店のマスターが珍しく真摯な宣言をSNS上でしていたので、開店直後に少しだけ顔を出してきました。
     このお店、家賃がべらぼうに高い所にあるため、「協力金が一律1日6万円というのは家賃の安い個人店からしたらバブルでしょ。スピード感を考えると一律で仕方ないのは分かるけど、不公平感が半端ない」との本音も。
     1月のNHKの世論調査では、菅内閣の不支持率が初めて支持率を上回りました。世論とずれた政権の対応に不平不満が燎原の火のごとく広がっており、さらに宣言解除が延期されようものなら、致命傷となりそうです。

先週号の案内2021年1月16日号

表紙

特集夫婦の相続

約40年ぶりの民法大改正、税制改正による増税、超高齢社会の到来や家族観の変容など、相続を取り巻く環境は激変している。従来の制度や価値観では解決が難しい事例が増えているが、これからの相続は、自分だけでなく、「夫婦」単位で考えた方が、家族円満の…

特集2世界が変わる GAFA解体指令

GAFAを規制せよ、解体せよ──。米国の巨大IT企業4社に吹き付ける逆風は、2021年ますます厳しいものになるだろう。GAFAを巡り、世界で一体何が起こっているのか? この特集を読めば、続発する「GAFA解体」報道を知識ゼロから理解できるよ…