記事一覧:企業・産業715

  • KDDI

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    KDDI

    2016年9月17日号  

    厳しい競争環境の中、増収増益を達成し絶好調のKDDI。だが足元の通信事業環境は決して楽観視できるものではない。今後も継続して成長を達成できるか、鍵を握るのは「au経済圏」の拡大だ。

  • 日本マクドナルドホールディングス

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    日本マクドナルドホールディングス

    2016年9月10日号  

    3年ぶりに黒字化の兆しが見え始めた日本マクドナルドホールディングス。「ポケモンGO」効果にも沸くその裏で、現場スタッフの表情はさえない。

  • イオン

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    イオン

    2016年9月3日号  

    2015年度の営業収益が初めて8兆円を超えた流通大手のイオン。ただ、稼ぎ頭は金融と不動産という状況は変わらず、苦戦が続く本業のGMSの改革は道半ばだ。

  • トクヤマ

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    トクヤマ

    2016年8月27日号  

    半導体向け多結晶シリコンやソーダ灰などで堅調に利益を伸ばしていた老舗化学メーカーのトクヤマ。しかし、2009年に決定したマレーシアの大型投資で運命が狂った。同社は何を見誤ったのか。

  • 出光興産

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    出光興産

    2016年8月13日号  

    創業家の反対で、昭和シェル石油との合併に黄信号がともった出光興産。だが市場環境を見れば、合併以外に生き残る道はない。会社は創業家を振り切り、前進するしかない状況だ。

  • 商船三井

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    商船三井

    2016年8月6日号  

    海運不況に沈みつつも、経常利益を見れば、まずまずの収益を確保している商船三井。ところが、営業利益はわずか23億円しか出ておらず、為替差益によって経常利益を押し上げていた。

  • 川崎重工業

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    川崎重工業

    2016年7月30日号  

    川崎重工業は今後10年で売上高と営業利益率を共に1.5倍の水準まで引き上げる。この目標を実現するには“縦割り”の企業風土を打破して、部門横断のシナジーを生むことが欠かせない。

  • 東芝

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    東芝

    2016年7月23日号  

    不正会計問題を経て、経営再建中の東芝。巨額赤字で自己資本が大幅に毀損し、事業の柱に位置付けた半導体や原子力事業の先行きには不透明要素もある。依然として静かな危機は続いている。

  • ヒューリック

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    ヒューリック

    2016年7月16日号  

    旧富士銀行の支店ビルなどの資産を引き継いだことで、異例の高成長を実現してきたヒューリック。今では銀行グループのくびきを離れ、公募増資と物件取得でさらなる拡大を目指す。

  • 華為技術(ファーウェイ)

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    華為技術(ファーウェイ)

    2016年7月9日号  

    通信機器業界で、世界三大企業に数えられるまでに成長した中国・華為技術(ファーウェイ)。潤沢なキャッシュを元手に多額の開発投資を続け、“政治リスク”という事業の阻害要因も顕在化し始めた。

  • 太平洋セメント

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    太平洋セメント

    2016年7月2日号  

    構造不況業種とされるセメント業界は、1990年のピーク時と比べて需要が半分以下になった。国内首位の太平洋セメントは、大規模リストラで財務体質の質的転換を図るも、まだ次の“大波”に乗れていない。

  • みずほフィナンシャルグループ

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    みずほフィナンシャルグループ

    2016年6月25日号  

    5月13日、みずほフィナンシャルグループは新たな中期経営計画を発表。当初の構想ではあまり強く打ち出すつもりがなかった、財務体質の強靭化を重要戦略に掲げた。その理由を財務データから読み解く。

  • 【Column】企業参入、規模拡大で注目担い手「農業法人」が急増

    寄稿
    【Column】 企業参入、規模拡大で注目 担い手「農業法人」が急増

    2016年6月25日号  

    農業法人は、会社や農事組合などの形態で農業を営む法人の総称だ。かつて世帯単位で営むのが当然だった農業の世界で近年、法人化が進んでいる。直近の食料・農業・農村白書によると農家戸数全体が減少する中で、法人経営体の数は増え、2014年には1万5300に達している。特に稲作経営の分野で増加が目立ち、新たな農業の担い手として脚光を浴びている。

  • 深刻な熊本地震の農業被害法人経営の先駆者を直撃

    寄稿
    深刻な熊本地震の農業被害 法人経営の先駆者を直撃

    2016年6月25日号  

    4月に発生した熊本地震は、地元の農業に甚大な被害をもたらした。筆者は現地入りして、農業法人経営の先駆者として知られる2人の農家を訪ねた。取材では、農場経営者が災害時のリスクにどう備えるべきなのか、課題が浮き彫りになった。

  • コーセー

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    コーセー

    2016年6月18日号  

    5年前までどん底にあった化粧品国内大手コーセーが、V字回復を果たした。伸び悩む2トップを圧倒的な収益力で猛追。営業利益で業界序列を覆す下克上に挑む。

  • 伊藤忠商事

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    伊藤忠商事

    2016年6月11日号  

    商社業界で初の純利益トップに立った伊藤忠商事。2016年度の連覇を見据え、財務体質の強化を着々と進める。一方、収益基盤拡大の鍵を握るのが、中国市場への攻め口だ。

  • いま必要な「国家15年の計」消費増税再延期で財政に打撃

    寄稿
    いま必要な「国家15年の計」 消費増税再延期で財政に打撃

    2016年6月11日号  

    2017年4月に予定されていた消費税率10%への引き上げが、19年10月に延期されることになった。日本の債務残高が対GDP比で世界トップにある中、将来に禍根を残さないのだろうか。気鋭の財政学者が財政問題の分析と将来への処方箋を示す。

  • ゼンショーホールディングス

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    ゼンショーホールディングス

    2016年6月4日号  

    一昨年、すき家で人員不足問題が勃発したゼンショーホールディングス。深夜営業の再開には一定のめどが付き、業績は回復基調だ。2018年度にROE10%超えを目指すが、海外での苦戦など課題も抱える。

  • ローソン

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    ローソン

    2016年5月28日号  

    コンビニエンスストア業界で長らく2位だったローソンが、ファミリーマートの統合により3位に転落する。本業も伸び悩みを見せる中、「質」への投資による巻き返しを狙うが、大きな課題も横たわる。

  • オリエンタルランド

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    オリエンタルランド

    2016年5月21日号  

    東京ディズニーリゾートの再開発がいよいよ動きだす。オリエンタルランドは4月末、満を持して計画を発表。株式市場は好意的に受け止めた。だが、計画は1度、見直されていた。その背景に何があったのか。

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記者の目

  • 編集部 宮原啓彰

    NHK大河ドラマ「光る君へ」ロスが深刻です……

     2024年最後の号、「総予測2025」をお手に取っていただきありがとうございます。そして、この一年、「週刊ダイヤモンド」をご愛読いただいた読者の皆さま、ならびに取材先、印刷、運搬、全国の書店の方々に感謝申し上げます。
     NHK大河ドラマ「光る君へ」最終話の放映翌日、彰子ロスの中で本特集における、この最終原稿を書いています。
    「嵐が来るわ」──。新時代の到来を予見させる武者たちの背に放たれた、まひろ(紫式部)の最後のセリフは、来る25年を目前に控えた心境と重なるのではないでしょうか。
     戦後80年の節目に、これまでの国際秩序が崩壊する「新時代」が幕を開けようとしています。本特集がその活路となれば幸いです。

  • 副編集長 大矢博之

    財務省が抵抗する所得税減税 インフレ“自動増税”放置させるな

     子供のころ、真剣に悩んでいたのはお小遣いの使い道。今お菓子を買うのか、数カ月分ためて漫画を買うのか。やりくりは重大事で、もっと自由に使えるお金が欲しいと思っていました。
     お金の使い道を決められることは権力です。自民党や財務省が給付金の支給は簡単に決めるのに、所得税の基礎控除引き上げには難癖をつけて抵抗するのは、税収減が権力の減少に直結するからでしょう。インフレに伴う〝自動増税〟を、30年近くにわたって放置させてはいけません。
     さて新年を前に、子供へのお年玉やお小遣いの額を決める時期になりました。自分が経験してきた過去の金額でいいのか。インフレ対応をすべきなのか。お金の使い道の悩みは尽きません。

最新号の案内2025年1月4日号

表紙

特集総予測2025

2025年、このくしくも戦後80年の節目の年に、日本と世界が新時代に突入する――。ダイヤモンド編集部の総力と国内外の超一流の専門家たちの英知を結集させた超人気企画「総予測」では、経済や景気、産業・企業の25年を予測するのみならず、トランプ・…

特集22024『ベスト経済書』

日本経済の長期停滞の要因を改めて考察し、停滞から脱出するための方策を検証する。それが2024年のベスト経済書の顔触れの根底にある。長期にわたる大規模な財政出動と金融緩和の総括、劣化が停滞の要因の一つとされる人的資本への投資の在り方などに関す…