記事一覧：Inside1307件
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【玩具】 30代の大人が支える ミニ四駆ブーム再来の秘密
2015年1月10日号「ミニ四駆」。この言葉に30代後半の読者は郷愁を感じるのではないだろうか。それどころか、童心に帰って遊んでみたいと思うかもしれない。今、そうした大人が急増し、ミニ四駆がブームになっているのだ。2014年10月、都内で開催されたレースイベント「ジャパンカップ」には2万6000人ものファンが、ミニ四駆を持ち寄り詰め掛けた。通常のレースイベントでも3000人以上が来ることも珍しくない。
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【エンタメ】 映画に合わせて座席が揺れる！ 体感型映画館が全国に続々誕生
2015年1月10日号激しいカーチェイスのシーンに合わせて、座席が前後左右、上下にも揺れる。劇場中を、本物の風や煙が吹き荒れる──。そんな「4ＤＸ」という最新の体感型上映システムを導入する映画館が増えている。映画館や天然温泉など複合娯楽施設を展開するコロナワールド（愛知県小牧市）では、2013年春から全国5カ所のスクリーンで4ＤＸを導入した。
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【科学】 理研の思考停止で遠ざかる STAP細胞の真相解明
2015年1月10日号理化学研究所は相変わらず思考停止状態に陥っている──。そう思わざるを得ない記者会見だった。新しい万能細胞として注目を集めたSTAP細胞について、理研は2014年12月19日、検証実験で「再現できなかった」と発表。15年3月までを予定していた実験を打ち切った。検証実験で最も重要だったのは、細胞が万能性を持つかを証明する実験で、マウスの初期胚（数日たった受精卵）に実際に細胞を注入し、全身のあらゆる組織に分化するかどうかを調べた。
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【食品】 セブンも無視できなくなった ヤッホー主導の“ビール革命”
2015年1月10日号「今クラフトビール市場がどうなっているのか教えていただけませんか」──。12月初旬、ある流通チェーンからの依頼を受け、クラフトビールメーカー大手のヤッホーブルーイング社内に緊張が走った。打診をしたのは、セブン－イレブン。全国に約1万7000の店舗を構える王者からの連絡に、ヤッホー関係者は「身が引き締まる思いだった」という。この動きを受け、業界内では「セブンがクラフトビールに本腰を入れるのでは」（ビール業界関係者）との見方が強まっている。
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【映画】 ソニー標的のサイバー攻撃で 拡大する情報流出の火の手
2014年12月27日号情報流出の火の手は、今なお拡大し続けている。ソニー子会社で、映画製作などを手掛けるソニー・ピクチャーズエンタテインメント（ＳＰＥ）のシステムが、外部からサイバー攻撃を受け、一時機能不全に陥ったのは11月24日のこと。当時、米国本社で使用不能になったパソコンには、「Hacked By #GOP」と記された画像が表示され、「われわれに従わなければ、世界中に（内部）情報を公開する」と犯行声明が書かれていた。
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【自動車】 国内で3度目の大量リコール 枯渇するタカタのエアバッグ
2014年12月27日号2014年11月初旬、関東近郊のホンダのある自動車ディーラーは、顧客対応に追われていた。タカタ製エアバッグの不具合が取り沙汰されていたためだ。「なんで今すぐ交換できないんだ」事情説明を聞いた対象顧客の表情に、不安と焦りが浮かぶ。
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【電力】 国の大方針ない中での算定値 九電の再エネ計画への違和感
2014年12月27日号太陽光・風力発電の新たな接続可能量はどれほどか。電力各社の答えはまさかの「増加量ほぼゼロ」だった──。九州電力をはじめとする電力会社5社は、自社管轄地域において現時点で接続可能な再生可能エネルギーの量を算定し、12月16日に公表した。その算定結果が業界内で物議を醸している。
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【電力】 為替と原油価格に翻弄される 家庭用太陽光発電の前途
2014年12月20日号急激な円安の進展が、家庭用の太陽光発電普及に大きな影響を与えそうだ。給湯設備メーカーのノーリツは12月5日、太陽光発電システムの生産・販売を縮小すると発表した。産業用は継続するものの、家庭用は2015年末をめどに生産・販売を中止する。
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【貿易】 日本の輸出9000億円減 中韓ＦＴＡが秘めた影響力
2014年12月20日号中国と韓国が11月に実質的に妥結した自由貿易協定（ＦＴＡ）の日本への影響が明らかになった。関税削減などで、中韓両国の市場で日本製の液晶パネルなどが不利になり、日本からの輸出額が20年後、年間77億ドル（約9240億円）減る見通しだ。影響試算は、亜細亜大学の奥田聡教授が、過去に行った中韓ＦＴＡの試算（財務省財務総合政策研究所編著『日本の国際競争力』に収録）を更新する形で行った。
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【メディア】 改革意気込む“超軽量級”社長 出直し朝日新聞の視界不良
2014年12月20日号「一連の問題の背後にある課題をしっかりと受け止め、確実な解決に取り組みます」「朝日新聞社は必ず変わります。私が社員の先頭に立って必ず変えます」──。12月5日の臨時株主総会で選出された渡辺雅隆・朝日新聞新社長は同日、大阪市内で開かれた就任記者会見の冒頭、こう力強く訴えた。
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【ＩＴ】 税金不払い批判は収まるか？ アマゾン経済圏に消費税の網
2014年12月20日号アマゾンへの怨嗟は、新たな課税ルールで収まるのか──。インターネットを通じて海外から配信される電子書籍や音楽、オンライン広告に対して、いよいよ国内取引と認定して消費税を課する。米アマゾンや米グーグルといった大手ＩＴ企業による国境を越えるサービスが課税されないという“抜け穴”は、来年度の税制改正で大きく変わることになりそうだ。
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【商社】 丸紅が国分と包括提携 最後の大物卸を射止めた秘策
2014年12月20日号「食品卸最後の大物。この10年間、ウチだけじゃなく他商社も何回も扉をたたいていたはず」と語るのは丸紅関係者。幾度となく足を運ぶも門前払いだったというが、ついに丸紅は国分との包括提携という果実を手に入れた。国分は創業300年の独立系食品問屋。連結売上高は1兆5000億円を超え、「大手総合商社と互角に渡り合える唯一の独立系卸」（流通業界に詳しい関係者）とされてきた。その国分がパートナーに丸紅を選んだことで、食品流通の勢力図が塗り替わる。
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【石油】 “シェールつぶし”は仮の姿？ 原油価格4年ぶり安値の背景
2014年12月13日号原油価格の急落が続いている。国際的な指標である北海ブレント原油は本稿執筆の3日時点で1バレル当たり70ドルを割り込み、4年ぶりの安値に落ち込んでいる。今年6月と比べると、下落幅は38％となった。特に、石油輸出国機構（OPEC）が11月末の総会で、減産を見送ったことが原油安を加速させた。ベネズエラなどOPEC加盟国の一部はさらなる値崩れを防ぐため、減産を主張していたが、最大産油国であるサウジアラビアが静観の構えを崩さなかったのだ。
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【食品】 キリン第三のビールで反撃 背水の陣を敷く“短期決戦”
2014年12月13日号「発売の情報を聞いたとき、まさか、と自分の耳を疑った」──。キリンビールが発表した新商品に、競合メーカー幹部は度肝を抜かれた。キリンは11月26日、ビールや発泡酒よりも税率の低い第三のビールカテゴリーに、新商品「のどごしオールライト」の投入を発表した。商品名の“ライト”には、痛風、肥満の原因とされるプリン体、糖質の両方をゼロにしたという意味が込められており、業界関係者の間では“ゼロゼロ商品”と呼ばれている。
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【不動産】 不動産のネット解禁論争は 実証実験の開始で第2幕へ
2014年12月13日号「インターネットによる不動産取引」を、認めるか否か──。不動産取引の際に義務付けられている「重要事項説明」のネット解禁の是非をめぐり、今年4月から国土交通省の検討会「ＩＴを活用した重要事項説明等のあり方に係る検討会」で議論を続けてきたが、今年末に最終取りまとめを策定することが決まった。
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【証券】 ラップ口座争奪戦で首位へ 野村が大和を追い抜く日
2014年12月6日号「本気になった野村には、やはりかなわない」。業界2位の大和証券の内部からは、このような悲しみとも諦めともつかない声が漏れている。それも無理はないだろう。大和が国内営業においてシェアトップを誇る、ある“牙城”が野村證券によって突き崩されようとしているからだ。それが国内のファンドラップ口座の資産残高である。
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【銀行】 生え抜き頭取誕生の好機 横浜銀で80年来の宿願再燃
2014年12月6日号業界再編に動いた地方銀行の雄、横浜銀行。東京に本店を持つ東日本銀行と経営統合を検討することで11月に基本合意したが、それを契機に80年来のある宿願を果たせるのではとの機運がひそかに高まっている。 「微妙な線だがチャンスが生まれる土壌はある」（横浜銀幹部）横浜銀の宿願は頭取の変遷をたどればすぐに合点がいく。約80年もの間、生え抜きの頭取が一人も出ていないのだ。
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【電機】 逃れられないスマホの呪縛 ソニー経営再建の強い閉塞感
2014年12月6日号「安定した収益の確保」──。9月17日に約1800億円に上る営業権の減損を発表して以降、ソニーの経営陣がスマートフォン事業の立て直しに向け、繰り返し唱えている言葉だ。従来のように販売数量やシェア拡大をいたずらに追わず、固定費を抑えながら、営業利益をしっかりと確保できる体制を再構築することを指しているが、その詳細な道筋と数値目標を、ソニーはいまだに示せずにいる。
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【水素】 燃料電池車普及の鍵を握る 川重の世界初「水素液化」技術
2014年12月6日号水素がエネルギーの主役に躍り出るのかどうか。川崎重工業の播磨工場（兵庫県）で、壮大な実験がスタートした。産業用としては、世界初となる水素液化プラントが始動したのだ。くしくも、その実証プラントを報道陣に初公開したのは、11月19日。トヨタ自動車が世界初となる市販の燃料電池車（ＦＣＶ。水素と酸素を化学反応させて作った電気で走る車）、「MIRAI（ミライ）」を発表した翌日だった。トヨタが仕掛ける“水素キャンペーン”に便乗した格好だ。
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【小売り】 ノジマ、携帯販売国内3位に ＩＴＸ買収で目指す“脱家電”
2014年12月6日号「8年越しのラブコールが実った」──。総額850億円の買収に踏み切った家電量販店大手、ノジマの野島廣司社長は感慨深げに振り返る。ノジマは11月18日、携帯電話販売会社アイ・ティー・エックス（ＩＴＸ）を買収すると発表した。2015年3月に投資ファンドの日本産業パートナーズなどから全株を取得する。
