「そういえばおまえ、実は結構〝Ｒ〟の株を持っていたんだな」
「え、いや、あまり持ってないよ」
「とぼけてもダメだ。ここにちゃんと数字が載っているぞ」
渡されたのは200枚近い分厚い紙の束。表紙には「新規上場申請のための有価証券報告書 株式会社リクルートホールディングス」とある。
9月10日、リクルートは「東京証券取引所から新規上場が承認された」と発表した。上場予定日は10月16日。時価総額1兆6000億円の超大型ＩＰＯ（新規株式公開）が秒読みとなったのだ。株価の上昇基調に乗って、最近は大型ＩＰＯが相次いでいる。
その発表後に、ＯＢ同士で顔を合わせた、あるリクルート出身者は、渡されたその資料をめくって面食らった。自分の名前とリクルート株の保有数が載っていたのだ。自分だけではない。知り合いの名前もたくさんあった。
「あいつも意外と持っているんだな」。そう思ったのもつかの間、さらに仰天の事実に気付く。自分の名前の横に、ご丁寧に市区町村まで住所が載っているではないか。
「これって公開されている資料だよな？ ここまで出していいの!? 家に来られちゃうでしょ！」
そのＯＢが戸惑うのも無理はない。ＩＰＯ株といえば、上場後に何倍も株価が跳ね上がることが多い、投資家の垂ぜんの的。この書類を見れば、そのＩＰＯ株で、上場後に誰が幾ら大もうけするかが丸分かりなのだ。いわば、住所付きの〝ＩＰＯ富豪リスト〟だ。書類で分かるだけでも最低138人の億万長者が誕生する計算だ。
リクルートには、社員持ち株会があり、現役社員やＯＢなどが株を多く持っていることで知られる。それでも、グループ全体で社員が2万8000人いることを考えれば、ＩＰＯ富豪はひと握りだ。
社員の平均年齢は30代前半。自社株を買い集める前に独立や転職する社員が多いため、現役社員で大もうけできる人は少なく、ＩＰＯにはさほど関心がない。ベテラン陣でも、リクルート事件で「会社がつぶれて紙くずになる」と、株を売り払った人も多いという。
大半のＯＢにとってもＩＰＯの恩恵は無縁だ。最近まで、会社を辞めるときには株を売らなくてはいけなかったためだ。
そんな希少なＩＰＯ富豪を周りが放っておくはずがない。
ある大手証券会社関係者はリクルートの話を聞いて、2001年にあった電通のＩＰＯを思い出した。「同じ証券会社の支店同士でＩＰＯ富豪を奪い合う、仁義なき戦いが繰り広げられた」という。
「資産がリクルート株だけに集中してはまずい。別の投資商品も買ってリスク分散しましょう」。電通のときと同じ決まり文句で、リクルート関係者の自宅へ証券営業マンが押し掛ける日も近いはずだ。
実は今、リクルートのようなＩＰＯ富豪以外にも、経済環境や為替相場の激変を追い風に、新たなタイプのお金持ちが続々誕生している。30代の若手や、投資で果敢にリスクを取る姿も見受けられる。
多くの読者には実感がないかもしれないが、日本は世界2位の金持ち大国である。だが、従来の日本のお金持ちは、金融資産の4割を預金で保有するなど、世界でも類を見ないリスク嫌いとして知られる。
そこに今、生まれつつある新たなお金持ちたち。今回の特集では、こうした胎動を捉えながら、日本のお金持ちの実像に迫る。
新興金持ちの最新運用ポートフォリオ徹底解明
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『週刊ダイヤモンド』9月27日号は、「激変 お金持ちの殖やし方 使い方」です。「お金持ち」と一口に言っても、タイプはさまざま。特集で注目したのは、ＩＰＯ富豪やアベノミクス長者、不動産リッチなど、リスクを取って財産を増やして台頭してきた新興系のお金持ちです。
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本誌2014年9月27日号
「激変 お金持ちに学ぶ殖やし方、使い方」
