記事一覧:特集10409

  • 特集 Part1
    上田隆之(資源エネルギー庁長官)インタビュー

    2014年10月25日号  

    2015年は水素元年だといえるだろう。15年度概算要求では、水素関連だけで401億円、燃料電池車(FCV)を含むエコカー購入補助(クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費)として300億円の予算が付いた。

  • 特集 Part1
    政財界を牛耳ったトヨタ“水素五輪”の全内幕

    2014年10月25日号  

    11月18日、世界初となるトヨタ自動車の市販燃料電池車(FCV)「ミライ」が鳴り物入りでデビューする。

  • 特集
    トヨタを本気にさせた 水素革命の真実

    2014年10月25日号  

    年内にも、トヨタが水素で動く燃料電池車を発売する。4月のエネルギー基本計画には水素の2文字が盛り込まれ、産業界や自治体が商機をつかもうと水素に群がっている。果たして、水素は次世代エネルギーの主役になり得るのか。水素革命“前夜”の動きを追った。

  • 特集 Part3
    【対談】福田紀彦(川崎市長)×保坂展人(世田谷区長)

    2014年10月25日号  

    エネルギー基本計画に水素が盛り込まれたり、燃料電池車が発売になったりと、水素が再生可能エネルギーとして注目を浴びてきた。もともと、電力自由化をにらみ、自治体トップとして再生可能エネルギーをどう浸透させるか関心があり、川崎市と千代田化工建設による水素の取り組みを視察したのが、お近づきのきっかけです。

  • 特集 Part3
    福岡に続き川崎、神戸も名乗り 地域間“水素”誘致合戦が勃発

    2014年10月25日号  

    福岡市街から車で40分程度の所にある九州大学伊都キャンパス。敷地内には、近未来を思わせるデザインの建物・研究棟が立ち並ぶ。水素関連の研究施設が集積する、通称・水素キャンパスだ。九州大学の水素研究を統括する佐々木一成教授は、今年、研究に携わって25年という節目の年を迎えた。

  • 特集 Part3
    学校では絶対教えてくれない 水素(hydrogen)Q&A

    2014年10月25日号  

    中学校で必ず習うけど、大人は忘れているからまず復習しよう。水素は元素番号で1番目、元素記号は「H」だ。まったくの無色透明で、臭いもしない。地球上では最も軽い気体で、マイナス253度以下に冷やすと液体になり、体積は800分の1ほどになる性質を持っているぞ。地球には豊富にあるけれども、自然界には水素分子「H2」単体としてはほぼ存在しない。海水などの化合物に含まれている。この水素が今、新しいエネルギーとして注目されているぞ。

  • 特集 Part3
    【プロジェクトH 水素界の開拓者(1)】 孫正義のメールで“起動” 産業用燃料電池の挑戦

    2014年10月25日号  

    「クリーンな分散型の発電システムを見つけた。導入検討を」 2013年1月、米国シリコンバレーに滞在しているソフトバンクの孫正義社長から、経営戦略室長だった三輪茂基さんにわずか3行ほどのメールが届いた。すぐに飛行機に飛び乗り、現地に赴いて交渉を始めた。

  • 特集 Part3
    水素が新エネの主役に急浮上 太陽光、風力、地熱…徹底比較

    2014年10月25日号  

    9月16~28日の2週間、水素議連の実務を取り仕切る福田峰之衆議院議員は、米国、フランス、ドイツの3カ国を訪問し、過密スケジュールをこなしていた。目的は、主要国の環境分野における政財界関係者に面会すること。日本が、本気で水素社会の実現に向けて動き始めたことを対外的にアピールしつつ、国境を超えて水素社会づくりの“仲間”を募る狙いがある。日本のエネルギー基本計画や水素・燃料電池戦略ロードマップの英語版や要約(上写真)を携えて、プレゼンテーションの回数を重ねた。

  • 特集 Part5
    【プロジェクトH 水素界の開拓者(3)】 ”お蔵入り”でもめげません! 町工場が生み出す水素技術

    2014年10月25日号  

    「大手企業とは対抗しません。できません。だから中小しかできない仕事をするんです」サクション瓦斯機関製作所(東京都江東区)は、キラリと光る技術力で、水素をクルマに充填する小さなコンプレッサー(圧縮機)の製造に挑んできた“スーパー中小企業”だ。社長の竹内誠さんのモットーは、大手はできない独自の製品開発だ。

  • 特集 Part3
    【図2-7】 これが水素サプライチェーンの全貌だ!

    2014年10月25日号  

    水素のサプライチェーンには、数多くの企業が絡んでいる。日本企業だけでもその数、約40社。2030年までの開発ロードマップと併せて全貌をお届けする。

  • 特集 Part5
    誰が“水素社会”を殺すのか?

    2014年10月25日号  

    誰が電気自動車を殺したか?──。1996年に米ゼネラル・モーターズ(GM)が電気自動車(EV)をリース販売した。米カリフォルニア州のZEV(無公害車)規制の厳格化を追い風に、トム・ハンクス演じる初期ユーザーから大絶賛されて予約が殺到するのだが、突如として、市場からEVが消えてしまう。その謎に迫ったドキュメンタリー問題作だ。

  • 特集 Part4
    思惑が入り乱れる “水素ムラ”の住人

    2014年10月25日号  

    水素技術に群がる政治、行政、産業界の関係者で形成される“水素ムラ”は、とにかく狭い。国内外で開催される水素関連会議では、常に同じメンバーが顔をそろえる。その大半が、大企業の傍流部門に所属しており、社内から「いつ収益を生むのか?」と責められながら、長い間、冷や飯を食わされてきた。

  • 特集 Part4
    「貯蔵」の千代化vs「輸送」の川重 水素革命を先導する秘密兵器

    2014年10月25日号  

    水素革命を先導する、二つの秘密兵器がある。千代田化工建設の「スペラ水素」と、川崎重工業の「液化水素の輸送技術」がそうだ。水素価格を劇的に低減する先進技術を紹介しよう。

  • 特集 Part4
    【プロジェクトH 水素界の開拓者(2)】 農村から始まる“水素革命” GEの応援を受け反転攻勢!

    2014年10月25日号  

    日本の農村には水素という“財産”があるじゃないか──。そう信じて疑わない男が、いよいよそのビジネスを離陸させようとしている。岩手県は、東日本大震災の津波で大きな被害を受けた宮古市。海と山に挟まれた「陸の孤島」で、名産のサケやサンマを揚げる漁業も衰退しつつある過疎の町に、世界でも例を見ぬ“地産地消”のユニークな水素製造システムが来年にも建設される。

  • 特集 Part4
    日本初、国際標準を奪取する 日系自動車3社のすごみ

    2014年10月25日号  

    水素関連技術において当初出遅れた日本が、国際標準の争奪戦で一歩リードした。欧米に比べて弱いとされる知財戦略で、なぜ日本が先んじることができたのか。日本の“逆転劇”に迫る。

  • 特集 Part2
    【Column】 佳子さまの中退で大打撃 「学習院ブランド」の終焉

    2014年10月18日号  

    「そこまで暴露する必要はあるのか!」。学習院大学関係者は憤った。同大にとって今年の「9・11」は、新たな悪夢の日として刻まれたことだろう。この日、宮内庁は、秋篠宮家の次女、佳子さまが8月末に学習院大を2年生前期で中退し、別の大学を受験されると発表。その際に、佳子さまが高校時代に別の大学を受験し、不合格となっていたことを初めて明らかにした。

  • 特集 Part2
    慶應「一強」時代が永続!? 私大の雄・早稲田の落日

    2014年10月18日号  

    大学における永遠のライバル関係といえば、私学の双璧、早稲田と慶應だ。だが早稲田の凋落と慶應の躍進が叫ばれて久しい。もはや受験生たちの志望順位は、逆転不可能な状態にある。

  • 特集 Part1
    【Column】 16年卒採用は大荒れ必至 解禁日変更で“拘束”復活も

    2014年10月18日号  

    2016年卒採用は選考解禁が8月1日に変更されて超短期決戦となる。“拘束”復活の学生争奪戦が予想され、人事担当者たちは戦々恐々としている。

  • 特集 Part1
    看板学部で再び定員割れ 最高峰・東京大学の凋落

    2014年10月18日号  

    国内大学の最高峰、東京大学の凋落が始まった──。異変は看板学部である法学部で起きた。東大では3年生に進級する際に、学生の希望とそれまでの成績に応じて、専門課程に振り分ける。この「進振り」制度が始まって以来初めて、2013年度に法学部が定員割れを起こしたのだ。

  • 特集 Part3
    【Column】 東大で年収1000万円 生涯賃金に見る教授の損得

    2014年10月18日号  

    修士、博士の課程へ進むと、大学に残って教員を目指すか否かの分岐点が訪れる。そこで湧き上がる疑問。企業への就職と比べて生涯賃金はどちらが得か。

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記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…