記事一覧:ロングインタビュー167

  • ランディ・ガルッティ(シェイク・シャックCEO)

    ロングインタビュー
    ランディ・ガルッティ(シェイク・シャックCEO)

    2015年4月9日

    米国・ニューヨークで人気のハンバーガーチェーン「シェイク・シャック」が、サザビーリーグと提携して2016年に日本に上陸する。不振にあえぐマクドナルドの対抗馬として注目が集まるシェイク・シャックのアンディ・ガルッティCEOに、人気の秘密を聞いた。

  • 前原誠司(民主党衆議院議員、元国土交通相)

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    前原誠司(民主党衆議院議員、元国土交通相)

    2015年3月16日

    関西国際空港と大阪国際空港(伊丹空港)の45年間の運営権を、合わせて2.2兆円で民間に売却するコンセッション(公共インフラの運営権を民間企業に売却し運営させる手法)の行方が不安視されている。民間企業側が金額の高さや、契約の中途解除ルールが不明確な点に嫌気し、入札に慎重な姿勢を崩さないからだ。2010年に国土交通相として売却スキームの原型をまとめた、民主党の前原誠司衆議院議員に話を聞いた。

  • 和田眞治(日本瓦斯社長)

    ロングインタビュー
    和田眞治(日本瓦斯社長)

    2015年3月5日

    来年以降に全面自由化を控える電力・ガス業界。LPガスで国内トップのシェア、都市ガスでは関東圏で3位の日本瓦斯の和田眞治社長に、電力・ガス改革を見据えた事業戦略を聞いた。

  • 伊藤嘉明(ハイアールアジア社長兼CEO)

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    伊藤嘉明(ハイアールアジア社長兼CEO)

    2015年2月19日

    白物家電世界最大手の中国ハイアールの中で、日本と東南アジア地域を統括するハイアールアジア。2014年2月にトップに就任した伊藤嘉明社長兼CEOに、製品展開の青写真と中長期の経営方針について聞いた。

  • ラジーヴ・ミスラ(ソフトバンク戦略財務担当)

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    ラジーヴ・ミスラ(ソフトバンク戦略財務担当)

    2015年2月5日

    インドを筆頭に海外のインターネット企業の買収を次々と仕掛けるソフトバンク。事業ポートフォリオの転換期にあり、海外財務の〝参謀役〟として昨年11月に経営中枢に参画したラジーヴ・ミスラ氏が日本メディアの取材に初めて答えた。

  • 木股昌俊(クボタ社長)

    ロングインタビュー
    木股昌俊(クボタ社長)

    2015年1月28日

    昨年6月に急逝した益本康男・前会長兼社長の後継として登板した木股昌俊社長に、就任直後の心境と将来の展望について聞いた。

  • 山本忠人(富士ゼロックス社長)

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    山本忠人(富士ゼロックス社長)

    2015年1月8日

    2010年に「複写機を卒業する」と発言して話題になった富士ゼロックスの山本忠人社長。現中期経営計画の採取年度にあたり、事業構造転換の進捗状況を聞いた。

  • 中村俊裕(コペルニク共同創設者兼CEO)

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    中村俊裕(コペルニク共同創設者兼CEO)

    2014年12月26日

    2014年のノーベル賞物理学賞に選ばれたのは、青色発光ダイオード(LED)を発明した3人の日本の科学者だった。これにより、実用的な白い光のLED電球が製造できるようになり、照明の世界に「革命」をもたらした。その「革命」を世界の貧困層にまで広げている団体がある。コペルニクという米国のNPO(非営利団体組織)だ。それまでと全く異なる〝ビジネスモデル″を構築し、新たな「流通」の仕組みまで整えたことで世界の大企業が注目している。代表を務める元国連職員の中村俊裕氏に聞いた。

  • 宮本洋一(清水建設社長)

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    宮本洋一(清水建設社長)

    2014年12月22日

    景気回復や政府の「国土強靭化」方針、2020年の東京オリンピック開催に向けた建設投資の増加で業績が回復しているゼネコン業界。一方で、複雑な下請け構造や、技能労働者の将来的な不足といった課題も残る。スーパーゼネコンの一角を占める清水建設の宮本洋一社長に、工事の受注環境や今後のビジネスモデルの在り方、若者にとって魅力ある業界とするための取り組みについて聞いた。

  • 江田麻季子(インテル日本法人社長)

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    江田麻季子(インテル日本法人社長)

    2014年12月18日

    世界最大の半導体企業インテルが、パソコン(PC)以外の市場拡大に注力している。2013年に女性初の日本法人トップに就任した江田麻季子社長に今後の展開を聞いた。

  • 岸田 雅裕(A.T.カーニー 日本代表)

    ロングインタビュー
    岸田 雅裕(A.T.カーニー 日本代表)

    2014年12月15日

    米国発の経営コンサルティング会社という業態が日本に上陸してから、すでに40年以上の月日が経つ。今も“ビッグ4”の一角を成す米A.T.カーニーは、顧客企業の現場にコンサルタントを常駐させるスタイルを取ることで、「オペレーション関係の仕事に強い」とされる。実際に同社には事業会社からの転身者が少なくない。岸田雅裕・日本代表に、最近の問題意識を聞いた。

  • 棚橋弘至(新日本プロレス所属レスラー)

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    棚橋弘至(新日本プロレス所属レスラー)

    2014年12月10日

    集客さえままならない苦しい時代も新日本を支え続けた立役者が棚橋弘至だ。新日本のエース、「100年に1人の逸材」に話を聞いた。

  • 元谷外志雄(アパグループCEO)

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    元谷外志雄(アパグループCEO)

    2014年12月1日

    都心部でのアパホテルの集中出店や、高級マンション事業などへの事業拡大を掲げ、「頂上戦略」を展開してきたアパグループ。現在の進捗状況と今後の戦略について聞いた。

  • 野々部 康宏(トヨタ自動車FC技術部FC車両システム設計室長)

    ロングインタビュー
    野々部 康宏(トヨタ自動車FC技術部FC車両システム設計室長)

    2014年11月28日

    次世代車(エコカー)の歴史に新たな1ページが刻まれた。11月18日、ついにトヨタ自動車が世界初の燃料電池車(FCV)、「MIRAI(ミライ)」の市販日を公表したのだ。年内の12月15日に販売を開始する。水素と酸素の化学反応によって作り出す電気で、モーターを回して走る「ミライ」。当初から開発に携わってきたトヨタのエンジニアに、今の率直な気持ちから、開発秘話までを語ってもらった。

  • ジャン-パスカル・トリコワ(シュナイダーエレクトリックCEO)

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    ジャン-パスカル・トリコワ(シュナイダーエレクトリックCEO)

    2014年11月20日

    激変する世界の電力業界で、省エネ分野で存在感を高める仏電機大手のシュナイダーエレクトリック。180年近い歴史を持つ同社の世界戦略について直撃した。

  • 吉岡 民夫(パナソニック代表取締役専務、エコソリューションズ社社長)

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    吉岡 民夫(パナソニック代表取締役専務、エコソリューションズ社社長)

    2014年11月18日

    コンセントやスイッチなど電気を使えるようにする「配線器具」で世界有数のメーカーでありながら、長らく国内市場がメインだったパナソニック・エコソリューションズ社(母体は旧松下電工)。2012年1月にパナソニックの社内カンパニーとして再出発してからは、海外展開を加速させている。現在、エコソリューションズ社を率いる吉岡社長に問題意識を聞いた。

  • 山本幸三(衆議院議員)

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    山本幸三(衆議院議員)

    2014年11月18日

    いよいよ来年10月に消費税率の再引き上げを行うかどうか、安倍晋三首相が判断を下す。果たして観測通り先送りされるのか。かつては予定通りの増税を主張していた自民党の山本幸三衆議院議員は、今や増税先送りを訴える急先鋒となっている。なぜ翻意したのか。その理由を聞いた。

  • ペーター・グッツマー(シェフラー副CEO兼最高技術責任者(CTO))

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    ペーター・グッツマー(シェフラー副CEO兼最高技術責任者(CTO))

    2014年11月13日

    5度目のリコールを出したホンダ「フィットハイブリッド」。その基幹部品を共同開発する独自動車部品大手のCTOに、日系メーカーとの協業の在り方を聞いた。

  • 峰岸真澄(リクルートホールディングス社長兼CEO)

    ロングインタビュー
    峰岸真澄(リクルートホールディングス社長兼CEO)

    2014年11月5日

    10月16日に東証1部に上場後、株価は高値で推移し、時価総額は2兆円を超えた。峰岸真澄社長に上場後の“本音”を聞いた。

  • ドリュー・ヒューストン(Dropbox CEO)

    ロングインタビュー
    ドリュー・ヒューストン(Dropbox CEO)

    2014年10月28日

    クラウドでのファイル保存・共有サービスを提供するドロップボックス。2007年の創業後全世界でユーザー数を伸ばし、ビジネス向けに採用する企業も増えてきている。日本事業の拡大を狙うヒューストンCEOに、事業の状況を聞いた。

定期購読キャンペーン

記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…