記事一覧:Key Word で世界を読む119

  • considerable time(相当な期間)とpatience(忍耐)

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    considerable time(相当な期間)とpatience(忍耐)

    2014年12月24日

    相当な期間(considerable time)から忍耐(patience)へ――。米連邦準備理事会(FRB)は12月16~17日の連邦公開市場委員会(FOMC)で金融政策正常化(normalization)に向けて新たなスタンスを打ち出した。

  • Christmas present at the pump(給油所クリスマスプレゼント)

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    Christmas present at the pump (給油所クリスマスプレゼント)

    2014年12月16日

    クリスマスシーズンに入り、米消費者は「給油所クリスマスプレゼント(Christmas present at the pump)」に大喜びしている。原油安を受けてガソリン価格(gas prices)が大幅に下がっているからだ。米中流家庭にとってガソリンは最大の支出項目であり、大幅価格下落は消費者に対する大幅減税(giant tax cut for consumers)と同じ効果を生み出す。

  • Cyber Monday(サイバーマンデー)

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    Cyber Monday(サイバーマンデー)

    2014年12月9日

    米年末商戦(holiday shopping season)の序盤でオンラインショッピングが集中する「サイバーマンデー(Cyber Monday)」。今年は12月1日で、調査会社コムスコアによると売上高は前年比17%増えて20億ドルを突破した。

  • Regin(レジン)

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    Regin(レジン)

    2014年12月2日

    国家の関与がなければ開発できないほど高度なマルウエア(malware=悪意のあるソフト)が世界各国の政府や企業、研究機関などから情報を盗み出していた――。米ウイルス対策ソフト大手シマンテックが11月23日に発表した調査報告は衝撃的だった。

  • windowing strategy(ウィンドウ戦略)

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    windowing strategy(ウィンドウ戦略)

    2014年11月25日

    音楽のストリーミングサービス(streaming service)が普及していない日本では実感しにくいが、米人気シンガーソングライターのテイラー・スウィフトさんが出した新アルバム『1989』が音楽界で大論争を引き起こしている。同アルバムの評価ではなくリリース方法をめぐって、である。

  • ultralow inflation(超低インフレ)

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    ultralow inflation(超低インフレ)

    2014年11月18日

     ちょうど1年前、英経済誌エコノミストは「超低インフレ(ultralow inflation)」の到来を予言した。The growing fear is that rich countries may be entering a twilight zone of ultra-low inflation.(先進国は超低インフレという未知の空間に足を踏み入れつつあるのかもしれない――こんな不安が増大している)。

  • death with dignity(尊厳死)

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    death with dignity(尊厳死)

    2014年11月11日

    尊厳死(death with dignity)――。若い米国人女性ブリタニー・メイナードさんが11月1日に予告通りに自らの命を絶ったことで、世界的な認知度が一気に高まった言葉だ。

  • pink ceiling(ピンクの天井)

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    pink ceiling(ピンクの天井)

    2014年11月4日

    米アップルの最高経営責任者(CEO)ティム・クック氏が10月30日、ゲイ(同性愛者)であることを公表した。公表場所は、米誌ブルームバーグ・ビジネスウィークへ寄稿したエッセイの中だ。

  • The Hot Zone(ホット・ゾーン)

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    The Hot Zone(ホット・ゾーン)

    2014年10月28日

    西アフリカで猛威を振るい、欧米で二次感染が相次いでいるエボラ出血熱(Ebola virus disease)。10月23日には大都市ニューヨークで初の発症例が明らかになり、米国ではますます危機感が高まっている。

  • Buffett Indicator(バフェット指標)

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    Buffett Indicator(バフェット指標)

    2014年10月21日

    9月半ば以降、史上最高値圏にあった米国株が大きく下げている。米著名投資家のウォーレン・バフェット氏に理由を聞いたら「当然の下げ」という答えが返ってくるかもしれない。なぜか? バフェット氏が考案した株価指標「バフェット指標(Buffett Indicator)」が警戒信号を出していたからだ。

  • Silicon Valley spinoff ride(シリコンバレーのスピンオフ列車)

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    Silicon Valley spinoff ride (シリコンバレーのスピンオフ列車)

    2014年10月14日

    米シリコンバレーの象徴的存在であるIT(情報技術)大手ヒューレット・パッカード(HP)が10月6日、会社を2社に分割する事業再編を発表した。すると、地元紙サンノゼ・マーキュリーは紙面上で次の質問を投げかけた。

  • priced for perfection(完璧な株価)

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    priced for perfection(完璧な株価)

    2014年10月7日

    株式市場について語るとき、「priced for perfection」という表現を耳にしたら何を想像するだろうか。直訳すれば「完璧な株価」。これを根拠に「完璧だから何も心配は要らない」と判断したら大間違いである。

  • blockbuster IPO(ブロックバスターIPO)

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    blockbuster IPO(ブロックバスターIPO)

    2014年9月30日

    blockbuster IPO(ブロックバスターIPO)、blockbuster trading debut(ブロックバスター取引所デビュー)――。9月19日に中国電子商取引の巨人(e-commerce giant)アリババがニューヨーク証券取引所へ株式上場(stock listing)すると、米メディアは「ブロックバスター(blockbuster)」という言葉を好んで使った。

  • tsunami Netflix(津波ネットフリックス)

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    tsunami Netflix(津波ネットフリックス)

    2014年9月24日

    tsunami Netflix(津波ネットフリックス)――。米ストリーミング動画配信(streaming video service)大手ネットフリックスの欧州進出について、仏ラジオ局「Europe 1」はウェブサイト上でこんな表現で伝えている。

  • Rust Belt(ラストベルト)

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    Rust Belt(ラストベルト)

    2014年9月16日

    米中西部や北東部に「ラストベルト(Rust Belt)」と呼ばれる一帯がある。直訳すれば「さびついた地帯」だ。日本などアジア勢との競争に敗れ、巨大工場が廃墟になり、華やかな都市が廃れていったからだ。過去数十年にわたって鉄鋼など米製造業の衰退(industrial decline)を象徴してきたのがラストベルト。それが復活しつつある。

  • point of no return(後戻りできない地点)

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    point of no return(後戻りできない地点)

    2014年9月9日

    point of no return――。ウクライナ情勢をめぐってこんな言葉が相次ぎ飛び出している。欧州連合(EU)は8月30日、ブリュッセルで開いた首脳会議にウクライナのペトロ・ポロシェンコ大統領を招待。EUのジョゼ・マヌエル・バローゾ委員長は同大統領と会談後、記者会見でウクライナ情勢に警鐘を鳴らした。

  • flee to Canada(カナダへの脱出)

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    flee to Canada(カナダへの脱出)

    2014年9月2日

    米ファストフードチェーン大手バーガーキングは8月26日、カナダのティム・ホートンズの買収で合意した。世界第3位のファストフードチェーンの誕生だ。

  • openly gay CEO( ゲイを公言するCEO)

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    openly gay CEO( ゲイを公言するCEO)

    2014年8月26日

    米フロリダ州に本拠を置く地方銀行C1バンクの最高経営責任者(CEO)、トレバー・バージェス氏。8月15日付の米「ニューヨーク・タイムズ」のビジネス面に同氏の紹介記事が顔写真付きで載った。

  • data scientist(データサイエンティスト)

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    data scientist(データサイエンティスト)

    2014年8月19日

    米ハーバード・ビジネス・レビュー誌が2012年10月号の特集で「21世紀最高の職業(sexiest job of the 21st century)」として挙げたのがデータサイエンティスト(data scientist)。次は特集からの引用だ。

  • holdout creditor(不同意債権者)

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    holdout creditor(不同意債権者)

    2014年8月12日

    ブレジネフ・ドクトリン(Brezhnev Doctrine)からシナトラ・ドクトリン(Sinatra Doctrine)、そして今はプーチン・ドクトリン(Putin Doctrine)――。過去半世紀を見ると、旧ソ連・ロシア外交政策はこんな変遷をたどっている。

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記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…