記事一覧:Key Word で世界を読む119

  • third wave of the financial crisis(金融危機第3波)

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    third wave of the financial crisis(金融危機第3波)

    2015年10月20日

    2008年に起きた世界金融危機(global financial crisis)の「第3波(third wave)」が押し寄せている――。米投資銀行ゴールドマン・サックス(GS)は10月中旬にまとめた調査レポートでこんな見方を示した。

  • new tobacco(もう一つのたばこ)

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    new tobacco(もう一つのたばこ)

    2015年10月14日

    10月3日付の米ニューヨーク・タイムズ電子版は「巨大炭酸飲料メーカーの没落(The Decline of 'Big Soda')」と題した記事を掲載し、その中でマーゴット・サンガー・カッツ記者は次のように断じている。

  • biotech meltdown(バイオ株メルトダウン)

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    biotech meltdown(バイオ株メルトダウン)

    2015年10月6日

    biotech meltdown(バイオ株メルトダウン)、biotech rout(バイオ株総崩れ)、biotech bloodbath(バイオ株流血)――。9月下旬になって米バイオ株が売りたたかれ、市場は悲観的な声であふれ返った。

  • secret code(シークレットコード)

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    secret code(シークレットコード)

    2015年9月29日

    米国での排ガス規制逃れ(cheating on U.S. emissions tests)が発覚し、危機に直面している独自動車大手フォルクスワーゲン(VW)。焦点になっているのが、規制逃れに使われたプロプライエタリ・ソフトウエア(proprietary software)。これは、独自仕様で知的財産権に守られ、ソースコードが秘密扱いにされるソフトウエアだ。

  • Netflixed(ネットフリックスト)

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    Netflixed(ネットフリックスト)

    2015年9月24日

    米ビデオレンタル業界(video rental industry)の巨人として知られたブロックバスター。全盛期の2003年には全米で9000店舗を抱え、年商60億ドルを記録していたのに、10年に倒産した。

  • canary in China’s coal mine(中国炭鉱のカナリア)

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    canary in China’s coal mine(中国炭鉱のカナリア)

    2015年9月15日

    アリババは中国炭鉱のカナリア(Alibaba is the canary in China's coal mine)――。米経済通信社ブルームバーグは9月1日、中国の電子商取引大手アリババについてこう表現した。

  • parental leave & talent war(育児休暇と人材争奪戦)

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    parental leave & talent war(育児休暇と人材争奪戦)

    2015年9月8日

    米国株の調整局面入りは6イニング目(U.S. stocks are in the sixth inning of correction)にすぎない――。米著名投資家のウィルバー・ロス氏は8月25日に米経済テレビ局CNBCに出演し、前日に急落した米国株の状況を野球に例えてこのように説明した。

  • 6th inning of correction(6イニング目の調整局面)

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    6th inning of correction(6イニング目の調整局面)

    2015年9月1日

    米国株の調整局面入りは6イニング目(U.S. stocks are in the sixth inning of correction)にすぎない――。米著名投資家のウィルバー・ロス氏は8月25日に米経済テレビ局CNBCに出演し、前日に急落した米国株の状況を野球に例えてこのように説明した。

  • new Greece(新ギリシャ)

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    new Greece(新ギリシャ)

    2015年8月25日

    中国は新ギリシャになった(China is the new Greece)――。国際的投資家の間でこんな見方が広がっている。これまで何カ月にもわたってギリシャが最大の関心事だったのに、ここにきてギリシャから中国へ“主役交代”したのだ。

  • made-in-China global recession(メード・イン・チャイナ世界景気後退)

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    made-in-China global recession(メード・イン・チャイナ世界景気後退)

    2015年8月18日

    中国は8月11日から3日連続で人民元の切り下げ(devaluation of the renminbi)を実施した。世界の金融市場に衝撃を与え、主要メディアは「グローバル通貨戦争が勃発(global currency wars explode)」と騒ぎ立てた。

  • infrastructure crisis(インフラ危機)

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    infrastructure crisis(インフラ危機)

    2015年8月11日

    If I blindfolded you and took you to La Guardia Airport in New York, you'd think, ”I must be in some Third World country.” I'm not joking!(もし目隠しされて、ニューヨークのラガーディア空港へ連れていかれたら、あなたはきっと第三世界に来たと思うことでしょう。冗談を言っているのではないのですよ!)

  • tech rally unraveling(ハイテク株相場の変調)

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    tech rally unraveling(ハイテク株相場の変調)

    2015年7月28日

    昨年10月以来続いた米ハイテク株の上げ相場がついに壁に突き当たる(The Biggest Tech Rally Since October Just Hit a Brick Wall)――。米経済通信社ブルームバーグは7月22日、こんな見出しを掲げてニューヨーク株式市場の様子を伝えている。

  • Greek haircut(ギリシャのヘアカット)

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    Greek haircut(ギリシャのヘアカット)

    2015年7月21日

    ギリシャのヘアカット(Greek haircut)が世界的な注目を集めている。ギリシャで流行している髪形のことではなく、同国に対する支援の一環として実行する債務免除のことだ。ヘアカットは、ギリシャに重くのしかかる債務負担(heavy debt load)を軽減する決定打と見なされている。当然ながら、ギリシャ自身も債権者に対してヘアカットの実施を強く求めてきた。

  • soccer mom(サッカーママ)

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    soccer mom(サッカーママ)

    2015年7月14日

    サッカー女子ワールドカップ(W杯)カナダ大会の決勝で日本を下して優勝した米国。大会中に話題を集めたのが「サッカーママ(soccer mom)」だ。例えば米国が準々決勝へ勝ち進んだ6月下旬、米ABCニュースは「女子W杯究極のサッカーママ、クリスティー・ランポーン選手(Meet the Ultimate Soccer Mom at the Women's World Cup: The U.S.'s Chrstine Rampone)」と伝えている。

  • Grexit contagion(グレグジット・コンテージョン)

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    Grexit contagion(グレグジット・コンテージョン)

    2015年7月7日

    欧州連合(EU)などが提示した財政緊縮策(austerity measures)への賛否を問う国民投票が5日にギリシャで行われ、反対が賛成を大幅に上回った。ギリシャのユーロ圏離脱が現実味を帯びるなか、市場関係者の関心を集めたのがいわゆる「グレグジット・コンテージョン(Grexit contagion)」だ。

  • wearable revolution(ウェアラブル革命)

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    wearable revolution(ウェアラブル革命)

    2015年6月30日

    スマートフォン(スマホ)の次はウェアラブルか――。米フィットビットの新規株式公開(IPO)をきっかけに「ネクスト・ビッグ・シング(The Next Big Thing)」をめぐる議論が盛り上がっている。

  • interim CEO(暫定CEO)

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    interim CEO(暫定CEO)

    2015年6月23日

    米ツイッターの最高経営責任者(CEO)に共同創業者ジャック・ドーシー氏が就任すると発表されると、米アップルの共同創業者でカリスマ経営者として鳴らした故スティーブ・ジョブズ氏を連想するメディアが続出した。

  • mega-blockbuster(メガブロックバスター)

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    mega-blockbuster(メガブロックバスター)

    2015年6月16日

    米国で年商10億ドルを稼ぎ出す大型新薬「ブロックバスター(blockbuster)」第1号が登場したのは1980年代半ば。それからざっと30年経過し、年商100億ドル(1兆2000億円以上)の超大型新薬「メガブロックバスター(mega-blockbuster)」の時代が到来しつつある。

  • wearable war(ウェアラブル戦争)

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    wearable war(ウェアラブル戦争)

    2015年6月9日

    「フィットビット対ジョウボーン、加熱するウェアラブル戦争(Fitbit vs. Jawbone: The wearable wars heat up)」(米ブルームバーグ)。「ウェアラブル戦争、ジョウボーンがフィットビットを提訴(Wearable war: Jawbone sues Fitbit)」(米PCワールド誌)。5月下旬に米ジョウボーンが米フィットビットを「組織的に企業機密を盗用された(systematically plundering corporate secrets)」として提訴。すると、多くのメディアが「ウェアラブル戦争(wearable war)」という言葉を使った。

  • liftoff tantrum(リフトオフかんしゃく)

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    liftoff tantrum(リフトオフかんしゃく)

    2015年6月2日

    市場関係者にとって今年後半の最大関心事の一つは米国の利上げ(interest-rate hike)だ。米連邦準備理事会(FRB)が対応を誤れば、市場が大波乱に見舞われるのは必至だからだ。

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記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    10回目となる「儲かる農業」特集!記者冥利に尽きる「尖った農家」との出会い

     おかげさまで「儲かる農業」特集は今号で10年目となります。
     恒例企画の農協ランキングでは全国500JAの財務データと格闘しなければなりませんし(一番大変なのは私ではなくデータ分析担当ですが)、農協から6.9億円の損害賠償を求められたこともありました(出廷したのは証人尋問のみで、顧問弁護士と法務部に頼っていました。おかげさまで結果は完全勝訴)。
     そういった苦労があっても、特集を続けられたのは、読者の皆さまの励ましと、取材で出会う農家たちの魅力のおかげでした。農家は、東京・丸の内では会えない尖った人が多く、忘れられない、胸にぐっとくるゼリフをさらりと言います。今後も出会いを求めて取材を続けます。

  • 編集長 浅島亮子

    4月からの「新創刊」に寄せてご挨拶

     いよいよ4月より、創刊111周年のビジネス雑誌「週刊ダイヤモンド」は書店・コンビニエンスストアでの販売を終了し、定期購読を前提とした“サブスク雑誌”として生まれ変わります。
     2019年6月、弊社は経済メディアの先駆けとして、デジタルのサブスクリプション(継続課金)サービス、「ダイヤモンド・プレミアム」に参入。有料会員数を4.5万人まで順調に伸ばしてきました。今後は、雑誌とデジタルの双方でサブスク(会員)モデルへ大きく舵を切ります。
     市販最後の号では、どのような特集企画を組むかーー。創刊100周年や5000号記念の時もそうだったのですが、編集会議での結論は「一番のホットイシューを取り上げることこそ、ロイヤルユーザーの知的好奇心を満足させられる」というものでした。
     弊誌と共に111年の経済史を振り返るノスタルジー企画は却下。こうして決まったのが、人気特集「儲かる農業」です。農林中金の経営不振や令和のコメ騒動は、農協の二極化と農業従事者の世代交代を加速させます。次代の農業を切り開く主役にスポットを当てた特集を、自信を持ってお届けします。
     雑誌文化で育った世代ですので、市販停止に寂しさがないと言えば嘘になります。それでも、今回の決断は休刊ではなく「新創刊」です。今後も、産業界の未来に繋がる歴史の一ページを、読者の皆様と共に刻んでいければと思っています。新生・ダイヤモンド編集部が生み出すコンテンツにご期待ください。

最新号の案内25年4月5日号

表紙

特集儲かる農業2025

令和の米騒動で、国内農業の生産力が弱まっていることが明らかになった。米価が高止まりしているにもかかわらず、コメ農家の離農は過去最多となりそうだ。かつて農業の主役だったJAグループも混迷を深めている。だが、暗い話ばかりではない。農業の世代交代…