記事一覧:Key Word で世界を読む119

  • third wave of the financial crisis(金融危機第3波)

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    third wave of the financial crisis(金融危機第3波)

    2015年10月20日

    2008年に起きた世界金融危機(global financial crisis)の「第3波(third wave)」が押し寄せている――。米投資銀行ゴールドマン・サックス(GS)は10月中旬にまとめた調査レポートでこんな見方を示した。

  • new tobacco(もう一つのたばこ)

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    new tobacco(もう一つのたばこ)

    2015年10月14日

    10月3日付の米ニューヨーク・タイムズ電子版は「巨大炭酸飲料メーカーの没落(The Decline of 'Big Soda')」と題した記事を掲載し、その中でマーゴット・サンガー・カッツ記者は次のように断じている。

  • biotech meltdown(バイオ株メルトダウン)

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    biotech meltdown(バイオ株メルトダウン)

    2015年10月6日

    biotech meltdown(バイオ株メルトダウン)、biotech rout(バイオ株総崩れ)、biotech bloodbath(バイオ株流血)――。9月下旬になって米バイオ株が売りたたかれ、市場は悲観的な声であふれ返った。

  • secret code(シークレットコード)

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    secret code(シークレットコード)

    2015年9月29日

    米国での排ガス規制逃れ(cheating on U.S. emissions tests)が発覚し、危機に直面している独自動車大手フォルクスワーゲン(VW)。焦点になっているのが、規制逃れに使われたプロプライエタリ・ソフトウエア(proprietary software)。これは、独自仕様で知的財産権に守られ、ソースコードが秘密扱いにされるソフトウエアだ。

  • Netflixed(ネットフリックスト)

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    Netflixed(ネットフリックスト)

    2015年9月24日

    米ビデオレンタル業界(video rental industry)の巨人として知られたブロックバスター。全盛期の2003年には全米で9000店舗を抱え、年商60億ドルを記録していたのに、10年に倒産した。

  • canary in China’s coal mine(中国炭鉱のカナリア)

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    canary in China’s coal mine(中国炭鉱のカナリア)

    2015年9月15日

    アリババは中国炭鉱のカナリア(Alibaba is the canary in China's coal mine)――。米経済通信社ブルームバーグは9月1日、中国の電子商取引大手アリババについてこう表現した。

  • parental leave & talent war(育児休暇と人材争奪戦)

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    parental leave & talent war(育児休暇と人材争奪戦)

    2015年9月8日

    米国株の調整局面入りは6イニング目(U.S. stocks are in the sixth inning of correction)にすぎない――。米著名投資家のウィルバー・ロス氏は8月25日に米経済テレビ局CNBCに出演し、前日に急落した米国株の状況を野球に例えてこのように説明した。

  • 6th inning of correction(6イニング目の調整局面)

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    6th inning of correction(6イニング目の調整局面)

    2015年9月1日

    米国株の調整局面入りは6イニング目(U.S. stocks are in the sixth inning of correction)にすぎない――。米著名投資家のウィルバー・ロス氏は8月25日に米経済テレビ局CNBCに出演し、前日に急落した米国株の状況を野球に例えてこのように説明した。

  • new Greece(新ギリシャ)

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    new Greece(新ギリシャ)

    2015年8月25日

    中国は新ギリシャになった(China is the new Greece)――。国際的投資家の間でこんな見方が広がっている。これまで何カ月にもわたってギリシャが最大の関心事だったのに、ここにきてギリシャから中国へ“主役交代”したのだ。

  • made-in-China global recession(メード・イン・チャイナ世界景気後退)

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    made-in-China global recession(メード・イン・チャイナ世界景気後退)

    2015年8月18日

    中国は8月11日から3日連続で人民元の切り下げ(devaluation of the renminbi)を実施した。世界の金融市場に衝撃を与え、主要メディアは「グローバル通貨戦争が勃発(global currency wars explode)」と騒ぎ立てた。

  • infrastructure crisis(インフラ危機)

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    infrastructure crisis(インフラ危機)

    2015年8月11日

    If I blindfolded you and took you to La Guardia Airport in New York, you'd think, ”I must be in some Third World country.” I'm not joking!(もし目隠しされて、ニューヨークのラガーディア空港へ連れていかれたら、あなたはきっと第三世界に来たと思うことでしょう。冗談を言っているのではないのですよ!)

  • tech rally unraveling(ハイテク株相場の変調)

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    tech rally unraveling(ハイテク株相場の変調)

    2015年7月28日

    昨年10月以来続いた米ハイテク株の上げ相場がついに壁に突き当たる(The Biggest Tech Rally Since October Just Hit a Brick Wall)――。米経済通信社ブルームバーグは7月22日、こんな見出しを掲げてニューヨーク株式市場の様子を伝えている。

  • Greek haircut(ギリシャのヘアカット)

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    Greek haircut(ギリシャのヘアカット)

    2015年7月21日

    ギリシャのヘアカット(Greek haircut)が世界的な注目を集めている。ギリシャで流行している髪形のことではなく、同国に対する支援の一環として実行する債務免除のことだ。ヘアカットは、ギリシャに重くのしかかる債務負担(heavy debt load)を軽減する決定打と見なされている。当然ながら、ギリシャ自身も債権者に対してヘアカットの実施を強く求めてきた。

  • soccer mom(サッカーママ)

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    soccer mom(サッカーママ)

    2015年7月14日

    サッカー女子ワールドカップ(W杯)カナダ大会の決勝で日本を下して優勝した米国。大会中に話題を集めたのが「サッカーママ(soccer mom)」だ。例えば米国が準々決勝へ勝ち進んだ6月下旬、米ABCニュースは「女子W杯究極のサッカーママ、クリスティー・ランポーン選手(Meet the Ultimate Soccer Mom at the Women's World Cup: The U.S.'s Chrstine Rampone)」と伝えている。

  • Grexit contagion(グレグジット・コンテージョン)

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    Grexit contagion(グレグジット・コンテージョン)

    2015年7月7日

    欧州連合(EU)などが提示した財政緊縮策(austerity measures)への賛否を問う国民投票が5日にギリシャで行われ、反対が賛成を大幅に上回った。ギリシャのユーロ圏離脱が現実味を帯びるなか、市場関係者の関心を集めたのがいわゆる「グレグジット・コンテージョン(Grexit contagion)」だ。

  • wearable revolution(ウェアラブル革命)

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    wearable revolution(ウェアラブル革命)

    2015年6月30日

    スマートフォン(スマホ)の次はウェアラブルか――。米フィットビットの新規株式公開(IPO)をきっかけに「ネクスト・ビッグ・シング(The Next Big Thing)」をめぐる議論が盛り上がっている。

  • interim CEO(暫定CEO)

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    interim CEO(暫定CEO)

    2015年6月23日

    米ツイッターの最高経営責任者(CEO)に共同創業者ジャック・ドーシー氏が就任すると発表されると、米アップルの共同創業者でカリスマ経営者として鳴らした故スティーブ・ジョブズ氏を連想するメディアが続出した。

  • mega-blockbuster(メガブロックバスター)

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    mega-blockbuster(メガブロックバスター)

    2015年6月16日

    米国で年商10億ドルを稼ぎ出す大型新薬「ブロックバスター(blockbuster)」第1号が登場したのは1980年代半ば。それからざっと30年経過し、年商100億ドル(1兆2000億円以上)の超大型新薬「メガブロックバスター(mega-blockbuster)」の時代が到来しつつある。

  • wearable war(ウェアラブル戦争)

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    wearable war(ウェアラブル戦争)

    2015年6月9日

    「フィットビット対ジョウボーン、加熱するウェアラブル戦争(Fitbit vs. Jawbone: The wearable wars heat up)」(米ブルームバーグ)。「ウェアラブル戦争、ジョウボーンがフィットビットを提訴(Wearable war: Jawbone sues Fitbit)」(米PCワールド誌)。5月下旬に米ジョウボーンが米フィットビットを「組織的に企業機密を盗用された(systematically plundering corporate secrets)」として提訴。すると、多くのメディアが「ウェアラブル戦争(wearable war)」という言葉を使った。

  • liftoff tantrum(リフトオフかんしゃく)

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    liftoff tantrum(リフトオフかんしゃく)

    2015年6月2日

    市場関係者にとって今年後半の最大関心事の一つは米国の利上げ(interest-rate hike)だ。米連邦準備理事会(FRB)が対応を誤れば、市場が大波乱に見舞われるのは必至だからだ。

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記者の目

  • 編集部 重石岳史

    この重税感…でも英国よりはましだった

     給与明細を見ると、「こんなに税金を取られているのか」といつもがくぜんとします。所得税や消費税が増税されれば家計の負担はさらに増すことになり、やり場のない怒りを抱く人も多いのではないでしょうか。
     もちろん納税は、公共サービスに欠かせない国民の義務です。ただし日本人だけが重い税金を支払わされていないか。気になったので各国の税事情を調べてみました。
     国税庁によれば、所得税と住民税の負担水準は、日本では年収700万円の場合に39・2万円。米国は37・3万円とほぼ変わりませんが、英国はなんと135・3万円だそうです。この比較を見てどう感じるかはその人次第ですが、観念して払い続けようと私は思いました。

  • 編集長 深澤 献

    ロボットの“扶養控除対象親族”として暮らしたい

     AIやロボットが人間の仕事を奪うという話題があります。でも、もし完全に自分と同じだけの仕事をこなすロボットが実現したなら、私はそれを買って代わりに出社させ、給料を稼いできてもらうでしょう。そして私は、所得税納税者たるロボットの“扶養控除対象親族”としてのんびり暮らすのです。
     問題は、そのロボットの値段。あまりに高いと、そいつがいくら稼いできてもローンで消えていきそうです。逆に安いと、会社から「同じロボットを買ったから、もう来なくていいよ」と言われそう。
     人間に代わるロボットを導入する企業に「ロボット税」を課し、失職した人々に再分配すべきといった議論が海外では始まっていますが、その行方に興味津々です。

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