記事一覧:特集10409

  • 特集 Part5
    【GDP統計】 エコノミストもお手上げ 予測はなぜ外れるのか

    2015年01月31日号  

    2014年7~9月期の国内総生産(GDP)の予測は、エコノミスト泣かせだった。なぜなら、全てのエコノミストがその予測を大きく外してしまったからだ。消費税率引き上げ前の駆け込み需要に対する反動減で、4~6月期の実質GDPは、前期比1.7%減と大幅に落ち込んだ。事前予測では、反動減の揺り戻しもあり、7~9月期はプラス成長に転じるとの見方が多数派だった。ところが11月17日に発表された1次速報の結果は前期比0.4%減だった。マイナスと予想したエコノミストもいたのだが、ここまでのマイナス幅を予想した者はいなかった。

  • 特集 Part5
    【賃金・雇用】 増えているのか、いないのか 国民生活の“基本”で大論争

    2015年01月31日号  

    昨年12月の選挙で、賃金の動向は大きな争点となった。野党は「実質賃金が下落している」としてアベノミクスを批判。対して、安倍晋三首相は「実質(総)雇用者所得で見るべき」と反論した。いったい、賃金は増えているのか、減っているのか。結論から言えば、何を見るかで答えは異なる。

  • 特集 Part4
    【Column 統計を読み解く 3】 がん死亡率が年々増加する 本当の理由

    2015年01月31日号  

    統計は、何を基準にして比較するかで結果が正反対になることがある。がんの死亡率がその典型だ。

  • 特集 Part5
    【消費者物価】 多数ある「インフレ率」 正しいのはどれ!?

    2015年01月31日号  

    「インフレ率1%を切る、日銀の目標2%の達成に赤信号」──。こうした報道を見て、違和感を持つ人も多いのではないだろうか。当然である。実際にはもっと物価は上がっている。ここで言われているのは、金融緩和政策の効果を測るために「消費税の影響を除いた」数値だからだ。

  • 特集 Part5
    【平均貯蓄残高】 富裕世帯の数値が 平均値を上げてしまう

    2015年01月31日号  

    日本人1世帯当たりの貯蓄額は2013年の平均で1739万円(13年家計調査年報、2人以上の世帯)。こう聞くと、うちにはそんなに貯蓄はないと思う読者も多いことだろう。それは平均という値は、全ての世帯が同じ額を持っているということを意味しないからだ。誰しも中学の数学の時間に、平均とともにメディアン(中央値)、モード(最頻値)を学習したはずだ。まず、その内容を振り返ってみる。

  • 特集 Part4
    【Column】 世界トップ調査機関に聞く 満足度調査は最初が肝心

    2015年01月31日号  

    顧客満足度を知りたい──。そうしたニーズを持つ企業は多いだろう。しかし、調査してみたはいいが、結果が生かせずに、骨折り損をした経験はないだろうか。餅は餅屋に聞くのが一番。そこで、世界トップの満足度調査機関である、米調査会社JDパワー アジア・パシフィックの鈴木郁社長に満足度調査実施のポイントを聞いた。

  • 特集 Part4
    ビジネスの現場で実践 統計学で差をつける!

    2015年01月31日号  

    東京ディズニーランドの最寄り駅となるJR舞浜駅は、JR東日本の中でトップ10に入るほど自動販売機の飲料が売れる駅だ。午前9時台と午後2時台の1日2回、補充をしても売り切れてしまっていた。ただ、駅構内(エキナカ)の自販機は、乗降客への安全面の配慮や階段を通っての運搬から補充を増やすことが簡単ではない。回数を増やさずに売り切れを防ぐべく、2012年夏の販売データを時間帯別に調べた。すると、午後10時台に需要のピークが訪れ、午前9時前にも売り切れが続出していたことが判明した

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記者の目

  • 副編集長 千本木啓文

    農協から届いた「抗議文」を読んで、しばし感傷に浸る

     JA全中から毎年、抗議文をもらうのですが、今年は雑誌の発売前に届きました。特集の一部を「組合長165人が“辛口”評価 JA上部団体の通信簿」としてダイヤモンド・オンラインで先に配信したからです。
     抗議文は、「19万人の農協役職員の0.2%の意見で記事が構成されており、(中略)偏った先入観を植え付ける意図があった」として、続編の配信中止を求める内容でした。
     組合長ら幹部200人超を含む役職員434人の声には傾聴する価値があるはずです。抗議文を読み、自分は若いと思い込んでいる人が鏡に映った老いた姿を見て、こんなはずはないと怒っているような印象を持ちました。自戒を込めて、鏡のせいにしてはいけないと思いました。

  • 編集長 浅島亮子

    ロングセラー第9弾でも攻め続ける農業特集

     今年も人気企画「儲かる農業」特集の第9弾が刷り上がりました。身内ながら感心するのが、毎年新しいコンテンツを加えて特集構成を刷新していることです。今回の新ネタは農協役職員アンケート。ロングセラー企画の定番を変えるには勇気が必要ですが、果敢に新機軸を打ち出しているのです。
     昨年、千本木デスク率いる農協問題取材チームは、共済の自爆営業などJAグループの不正を暴いたことが評価され、報道実務家フォーラム「調査報道大賞」優秀賞を受賞しました。訴訟に屈することなく、問題の本質を突く取材活動を貫いた結果と受け止めています。今回の特集でも粘り強い取材は健在。取材チームの熱量を存分に感じていただければ幸いです。

最新号の案内2024年5月11日号

表紙

特集儲かる農業2024

いよいよ儲かる農業が実現するフェーズに入った。「台頭する豪農」と「欧米のテクノロジー」と「陰の仕掛け人」が”令和の農業維新”というムーブメントを起こしている。他方、農業を牛耳ってきた旧来勢力である農協と農水省は、存在意義を問われる”緊急事態…

特集2家計・住宅ローン・株が激変! 金利ある世界

日本銀行が17年ぶりの利上げで金融政策の正常化に踏み出した。”金利ゼロ”に慣れ切った家計や企業経営、財政はどうなるのか。日本は「成長期待が持てない経済」から抜け出せるのか。それとも低金利は続き、物や資本が余った経済への道を歩むのか。「金利あ…