記事一覧:特集10409

  • 特集
    【Prologue】 ソニー、パナソニック、シャープはもはや世界の主役ではない

    2012年06月09日号  

    1997年に当時のソニー社長・出井伸之氏が予見した通り、あらゆる産業に、「ネットワーク経済」による革命的ともいえる変化と飛躍的な発展が巻き起こった。しかし、その新しい舞台に、これまでの時代の“主役”だった日本の家電メーカーの居場所はなかった。

  • 特集
    家電敗戦 失敗の本質

    2012年06月09日号  

    日本が誇る家電メーカーであるソニー、パナソニック、シャープは2012年3月期、3社合計で1兆6000億円という大赤字を計上した。業績不振に弱り切った日本の家電メーカーに今、中国、韓国、台湾企業が狙いを定めている。

  • 特集 Part1
    買収後の三洋電機に活気 中国流の日本吸収の実態

    2012年06月09日号  

    「家電に新しい風を。アクア、デビュー!」今年2月16日、白物家電の世界最大手、中国ハイアールのテレビCMが、日本のお茶の間でいっせいに放映された。イメージキャラクターになったタレントの小泉今日子さんが、青い洋服を着てダイナミックに走る。

  • 特集 Part1
    瀕死の日本を使い倒せ! 家電敗戦国に群がる人々の正体

    2012年06月09日号  

    中国に日本式の植物工場を造れば、大きなビジネスになる──。4月某日、東京都内のオフィス街に、中国のある大手電機メーカーの経営者が現れた。訪問先は、日本の家電メーカーに精通しているシンクタンクだ。

  • 特集 Part2
    【失敗3 規模の経済】 シャープ vs 鴻海

    2012年06月09日号  

    黒子が主役をのみ込んで表舞台に──。鮮やかなまでの救済劇で世界の電機業界に衝撃を与えた台湾の鴻海精密工業(ブランド名・フォックスコン)によるシャープへの出資。この“主客転倒”はいかにして起きたのか。

  • 特集 Part2
    【失敗2 白物家電戦略】 パナソニック vs LG

    2012年06月09日号  

    5月23日、パナソニック94年の歴史でも転換点となり得る戦略が投資家向け説明会でサラッと発表された。2012年度の計画において、家電事業に占める販売比率(金額ベース)で、冷蔵庫など白物家電が、テレビや録画機などのAV機器を逆転するというものである。

  • 特集 Part2
    【失敗1 プラットフォーム】 ソニー vs アップル

    2012年06月09日号  

    「さすがにもうアップルユーザーのマーケットは無視できない」 ソニー社員がそう語るように、5月25日、ソニーは世界16ヵ国で定額制音楽配信サービス、「Music Unlimited」のアップル製品向けアプリをリリースした(現時点で日本は未対応)。

  • 特集 Part1
    周厚健(ハイセンス総経理)インタビュー

    2012年06月09日号  

    ハイセンスをグローバルなブランドに育て上げることが次なる目標。すでに中国の液晶テレビ市場でシェア1位、エアコンなど空調設備で4位のメーカーだが、世界的に見たら知名度はまだまだ低いのが実情だ。

  • 特集 Part2
    日本5大メーカーの失敗

    2012年06月09日号  

    繰り返されてきた日本電機の失敗。もう繰り返さないためには「本質」を分析する必要がある。5大メーカーの失策を振り返った。

  • 特集 Part2
    “失敗トップ”はすべて役員残留 責任取らぬ3社に「復活」なし

    2012年06月09日号  

    大阪市阿倍野区にあるシャープ本社では4月以降、毎週、役員たちがあわてたように、廊下を行き来する姿が確認されている。 「来週までに、液晶の知財資料をまとめておいてくれ」幹部らが気をもむ相手は、3月にシャープへの出資を決めた台湾の鴻海精密工業の郭台銘(テリー・ゴウ)董事長。郭董事長は個人資金で液晶パネル堺工場へ600億円の出資を決めたこともあり、毎週、視察に訪れている。

  • 特集 Part1
    杜鏡国(ハイアール社副総裁)インタビュー

    2012年06月09日号  

    ハイアールの目標は「美しい住生活のソリューション」を提供すること。新しい商品やサービスを生み出すため、常に新戦略やビジネスモデルを模索している。

  • 特集 Part1
    【Column】 家電量販でのプレゼンスなし 中国人に同情される日本企業

    2012年06月09日号  

    中国人に日本メーカーはどれだけ受け入れられているのか。実情を見ようと、中国・北京中心部にある家電量販店、蘇寧電器の店舗を訪れた。蘇寧電器は、2009年に日本のラオックスを買収した中国2強の一角だ。

  • 特集 Part4
    “僻地化”する日本の家電事業 大胆な立地転換は不可欠

    2012年06月09日号  

    「誰に何を売る」という事業の根幹、いわば「事業立地」についていえば、日本のエレクトロニクスのそれは、すでに“2等立地”になっている。ならば、どう立地転換していけばよいのか。

  • 特集 Part4
    【Column】 日本メーカーが続々と追随する 海外家電の“気概”と“理念”

    2012年06月09日号  

    「吸引力の変わらないただ一つの掃除機」のうたい文句で知られるサイクロン式掃除機で、成熟化した世界の家電業界に新しい風を吹き込む英国の家電メーカー、ダイソン社。ダイソン社と日本の関係は意外に古い。

  • 特集 Part4
    先見の明か、見込みはずれか… 家電メーカー経営者の発言史

    2012年06月09日号  

    過去を検証することで学べるものは多い。それぞれの時代において、家電業界の経営者は何を考え、それがその後、どう引き継がれていったのか。本誌に掲載されたインタビュー記事を紐解きながら、振り返ってみよう。

  • 特集 Part2
    【失敗5 海外展開】 NEC vs 華為技術

    2012年06月09日号  

    今年1月、従業員の1万人削減の方針を打ち出し、売上高4兆円の目標も取り下げたNEC。市場からは「これで何度目だ」と、ため息が漏れた。売上高はピークだった5.4兆円から4割減。その間、業績予想の下方修正とリストラを繰り返すも、「縮小均衡すらしない」といわれてきた。

  • 特集 Part2
    【失敗4 “脱汎用品”】 エルピーダ vs マイクロン

    2012年06月09日号  

    パソコンなどに使う記憶用半導体のDRAM製造大手、エルピーダメモリが今年2月に経営破綻した。負債総額は約4800億円。今後のスポンサーとして名乗りを上げているのは、同じDRAMメーカーの米マイクロン・テクノロジーだ。

  • 特集 Part3
    官民そろって同じ轍を踏む ジリ貧の末に“弱者連合”の愚

    2012年06月09日号  

    日本勢で固まって、本当に世界で勝てるのか」。ジャパンディスプレイへの参画を決める際、日立製作所の首脳陣の間では、そのような議論があったという。それもそのはず、歴史を紐解くと電機業界の国内再編は連戦連敗。図に日本の電機メーカー同士で組んだ主な合弁会社をまとめたが、悲惨なありさまだ。

  • 特集 Part3
    大塚周一(ジャパンディスプレイ社長)インタビュー

    2012年06月09日号  

    ソニー、東芝、日立製作所の傘下にあった3子会社の統合で4月1日に誕生したディスプレイ専業メーカーであるジャパンディスプレイの大塚周一社長に、今後の見通しや競合他社の動向について直撃した。

  • 特集 Part3
    机の下で社員の押し付け合い “日の丸ディスプレイ”の欺瞞

    2012年06月09日号  

    今年4月1日、ある会社が注目の中、始動した。ソニー、東芝、日立製作所の傘下にあった3子会社の統合で誕生した、中小型ディスプレイの専業メーカー、ジャパンディスプレイ(JD)だ。

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記者の目

  • 編集部 宮原啓彰

    NHK大河ドラマ「光る君へ」ロスが深刻です……

     2024年最後の号、「総予測2025」をお手に取っていただきありがとうございます。そして、この一年、「週刊ダイヤモンド」をご愛読いただいた読者の皆さま、ならびに取材先、印刷、運搬、全国の書店の方々に感謝申し上げます。
     NHK大河ドラマ「光る君へ」最終話の放映翌日、彰子ロスの中で本特集における、この最終原稿を書いています。
    「嵐が来るわ」──。新時代の到来を予見させる武者たちの背に放たれた、まひろ(紫式部)の最後のセリフは、来る25年を目前に控えた心境と重なるのではないでしょうか。
     戦後80年の節目に、これまでの国際秩序が崩壊する「新時代」が幕を開けようとしています。本特集がその活路となれば幸いです。

  • 副編集長 大矢博之

    財務省が抵抗する所得税減税 インフレ“自動増税”放置させるな

     子供のころ、真剣に悩んでいたのはお小遣いの使い道。今お菓子を買うのか、数カ月分ためて漫画を買うのか。やりくりは重大事で、もっと自由に使えるお金が欲しいと思っていました。
     お金の使い道を決められることは権力です。自民党や財務省が給付金の支給は簡単に決めるのに、所得税の基礎控除引き上げには難癖をつけて抵抗するのは、税収減が権力の減少に直結するからでしょう。インフレに伴う〝自動増税〟を、30年近くにわたって放置させてはいけません。
     さて新年を前に、子供へのお年玉やお小遣いの額を決める時期になりました。自分が経験してきた過去の金額でいいのか。インフレ対応をすべきなのか。お金の使い道の悩みは尽きません。

最新号の案内2025年1月4日号

表紙

特集総予測2025

2025年、このくしくも戦後80年の節目の年に、日本と世界が新時代に突入する――。ダイヤモンド編集部の総力と国内外の超一流の専門家たちの英知を結集させた超人気企画「総予測」では、経済や景気、産業・企業の25年を予測するのみならず、トランプ・…

特集22024『ベスト経済書』

日本経済の長期停滞の要因を改めて考察し、停滞から脱出するための方策を検証する。それが2024年のベスト経済書の顔触れの根底にある。長期にわたる大規模な財政出動と金融緩和の総括、劣化が停滞の要因の一つとされる人的資本への投資の在り方などに関す…