2020年9月26日号[730円]

賢人100人に聞く！日本の未来

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ココが見どころ

野中氏、大前氏、楠氏…賢人100人にコロナ後の日本の未来を聞いてみた

週刊ダイヤモンド9月26日号の第一特集は「賢人100人に聞く！日本の未来」です。コロナの感染拡大は一時よりは落ち着きを見せていますが、経済や社会の先行きははっきりとしていません。そこで、今回、日本と世界を代表する識者100人に未来を語ってもらいました。日本企業はどうなる！？株価は上がる！？国際情勢は？といった疑問に応え、さらに医療、政治、教育、文化、宗教まで幅広い分野の羅針盤を紹介します。

【ナレッジマネジメント】野中郁次郎（一橋大学名誉教授）
【経営戦略①】楠木建（一橋ビジネススクール教授）
【経営戦略②】入山章栄（早稲田大学ビジネススクール教授）
【成長企業】藤野英人（レオス・キャピタルワークス代表取締役社長・最高投資責任者〈CIO〉）
【日本経済】藻谷浩介（日本総合研究所主席研究員）
　
【日本と世界の経済】河野龍太郎（BNPパリバ証券チーフエコノミスト）
どうなる景気・株・為替・商品・海外経済　39人の専門家が徹底予測！
【「トランプに仕えた男」が語る国際情勢】ジョン・ボルトン（前米大統領補佐官〈国家安全保障問題担当〉）
【日本経済再生の鍵】ビル・エモット（英誌「エコノミスト」元編集長）
【安全保障のニューノーマル】宮家邦彦（キヤノングローバル戦略研究所研究主幹）
　
【知日派が考える日本外交】マイケル・グリーン（米戦略国際問題研究所〈CSIS〉上級副所長兼日本部長）
【中国】川島真（東京大学大学院総合文化研究科教授）
【混迷する「Gゼロ」の世界】イアン・ブレマー（ユーラシア・グループ社長）
【「トゥキディデスの罠」の回避法】グレアム・アリソン（ハーバード大学ベルファー科学・国際問題研究所前所長）
【国際関係】藤原帰一（東京大学未来ビジョン研究センター長、同大学院法学政治学研究科教授）
　
【米中対立】橋爪大三郎（社会学者、大学院大学至善館教授）
【宇宙ビジネス】大貫美鈴（宇宙ビジネスコンサルタント）
【モビリティ】川鍋一朗（日本交通会長・Mobility Technologies会長）
【シェアリングエコノミー】長田英知（Airbnb Japan執行役員）
【量子ビジネス】湊雄一郎（blueqat代表）
　
【ゲノム】高橋祥子（ジーンクエスト代表・ユーグレナ執行役員）
【ヘルスケア】高橋政代（ビジョンケア社長、医師）
【デジタルヘルス】佐竹晃太（キュア・アップ社長、医師）
【死生観と医療】西智弘（川崎市立井田病院腫瘍内科／緩和ケア内科　医師）
【ワクチン開発】宮坂昌之（大阪大学免疫学フロンティア研究センター招聘教授）
　
【個人情報】鈴木正朝（新潟大学法学部教授）
【スポーツビジネス】島田慎二（公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグのチェアマン）
【動画配信サービスの未来】鳩山玲人（UUUM顧問）
【テレビ番組】佐久間宣行（テレビ東京制作局プロデューサー）
【ブランドの未来】中川政七（中川政七商店代表取締役会長）
　
【マーケティング経営】高岡浩三（前ネスレ日本代表取締役社長）
【日本企業への提言】フィリップ・コトラー（ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院教授）
【消費トレンド】牛窪恵（世代・トレンド評論家、立教大学大学院ビジネスデザイン研究科客員教授）
【夫婦関係】岡野あつこ（夫婦問題研究家）
【雇用の未来】濱口桂一郎（労働政策研究・研修機構労働政策研究所長）
　
【テレワーク】青野慶久（サイボウズ社長）
【新宗教】山口広（全国霊感商法対策弁護士連絡会事務局長、弁護士）
【仏教】松山大耕（臨済宗妙心寺退蔵院副住職）
【地方創生】木下斉（エリア・イノベーション・アライアンス代表理事）
【観光】木曽崇（国際カジノ研究所所長）
　
【教育政策の未来図】中室牧子（慶應義塾大学総合政策学部教授）
【子どもの発育】奥山眞紀子（日本子ども虐待防止学会理事長、医師）
【コロナ禍の学び】村上陽一郎（東京大学・国際基督教大学名誉教授）
【思想】大澤真幸（社会学者、元京都大学大学院教授）
【日本社会】大前研一（ビジネス・ブレークスルー大学学長、ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長）
　
注目13セクター　トップアナリストに直撃　予測＆強い株
【日本酒】新日本酒紀行（蔵元4人）
【政治】永田町ライヴ！（後藤謙次）

News

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人物

【オフの役員】飯山俊康（野村證券副社長）

ウォール・ストリート・ジャーナル発

米ハイテク「バブル」はじけたら何が起きる？
米大統領選、勝敗を左右する30分

マーケット

【金利市場透視眼鏡】期待インフレ率上昇だけでは米長期金利が上向くには力不足（野地慎）
【金融市場異論百出】コロナバブルの異様なジレンマ　売れるフェラーリ、減らぬ失業者（加藤出）

データ

【数字は語る】110.2兆円　2020年8月末までの1年間で日銀のバランスシートが増加した規模（小黒一正）

連載・コラム

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読者アンケート
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世界遺産を撮る

次号予告

2020年10月3日号

特集緊急事態に陥ったエリート企業集団　三菱の野望

特集22021年新卒の就職戦線総括　コロナ禍で終焉した売り手市場

※特集タイトルや内容は、変わることがあります。

記者の目

編集長　山口圭介

「スガノミクス」の本気度はデジタル庁人事に

　８日に告示された自民党総裁選。14日に新総裁が選出されますが、金融市場やビジネス界の関心は解散時期、そして次期首相が確実視される菅氏による「スガノミクス」に移っています。
　その中身はどうなるのでしょう。アベノミクス路線の継承を表明しており、菅色が見えづらいとの指摘も耳にしますが、菅氏に長く仕えたある関係者はこう指摘します。
「菅長官の本質は既得権打破の規制改革思考。今までも官僚の反対を押し切って改革してきたし、これからも変わらない」「デジタル庁の創設はもちろん、地銀再編などサプライサイド改革も進めるし、そのブレーンもいる」とも。デジタル庁人事でどんな抜てきがあるかで、その本気度が見えるでしょう。
編集部　岡田悟

「コロナさえなければ」に思うこと

　「コロナさえなければ」と思うことが、時折あります。コロナさえなければ、今頃は東京オリンピック・パラリンピックが予定通り開催され、熱中症患者の続出といったトラブルがあったとしても、東京を中心にお祭りムードに包まれていたことでしょう。安倍１強政権もまだ続いていたかもしれない。
　しかし、コロナがあろうとなかろうと、地方経済はすでに疲弊の度を増しており、コロナによる需要の急減は、最後のダメ押しにすぎないという面もあります。
　目の前のイベントやコロナ危機も重要ですが、さまざまに形を変える川の流れだけではなく、川底のありように目を凝らさなければ、諸課題の解決もままならないのではないでしょうか。