記事一覧:短答直入293

  • 佐藤誠治(東京スター銀行頭取)

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    佐藤誠治(東京スター銀行頭取)

    2017年7月8日号  

    預金残高2兆円の中堅地方銀行である東京スター銀行は、自宅を担保にして老後資金を借りられる金融商品「リバースモーゲージ」に力を入れるなど独自路線を歩む。4月に頭取に就任した佐藤誠治氏に、今後の方針について聞いた。

  • 井上慎一(ピーチ・アビエーションCEO)

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    井上慎一(ピーチ・アビエーションCEO)

    2017年7月1日号  

    LCC(格安航空)の中でも好業績で知られる同社。この春からANAホールディングスの連結子会社になった影響について聞いた。

  • 梅本武文(セゾン自動車火災保険社長)

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    梅本武文(セゾン自動車火災保険社長)

    2017年6月24日号  

    損保ジャパン日本興亜の子会社で、40代、50代を主な対象にした「おとなの自動車保険」を手掛けるセゾン自動車火災保険。インターネットなどを通じて加入するダイレクト系市場全体が伸び悩む中、規模拡大に向けた青写真を聞いた。

  • ベレン・ガリーホ(独メルクヘルスケア・ビジネスCEO)

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    ベレン・ガリーホ(独メルクヘルスケア・ビジネスCEO)

    2017年6月10日号  

    さまざまながんで効果が期待される免疫チェックポイント阻害剤が医療財政を圧迫している。この薬を手掛ける独大手メルクのトップはコスト問題をどう考えるのか。

  • 碓井 稔(セイコーエプソン社長)

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    碓井 稔(セイコーエプソン社長)

    2017年5月27日号  

    2016年度に、為替の影響を除く本業の業績では増収増益となったセイコーエプソン。中期経営計画の折り返しの年を迎えた同社の碓井稔社長に、注力点を聞いた。

  • 藤原弘治(みずほ銀行頭取)

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    藤原弘治(みずほ銀行頭取)

    2017年5月20日号  

    4月、みずほフィナンシャルグループ(FG)の中核子会社である銀行と信託銀行のトップが同時に交代した。みずほFGは昨年度から、グループを横断した個人・法人・海外など顧客セグメント別の社内カンパニー制を導入。位置付けが激変した子会社トップは今何を求められているのか。みずほ銀行の藤原弘治頭取に聞いた。

  • エバ・チェン(トレンドマイクロ社長)

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    エバ・チェン(トレンドマイクロ社長)

    2017年4月22日号  

    2015年以降、日本を標的としたサイバー攻撃が急増している。インターネットセキュリティ製品を展開するトレンドマイクロのエバ・チェン社長に、いま日本が直面しているリスクについて聞いた。

  • 飯盛徹夫(みずほ信託銀行社長)

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    飯盛徹夫(みずほ信託銀行社長)

    2017年4月15日号  

    4月、みずほフィナンシャルグループ(FG)の中核子会社である銀行と信託銀行のトップが同時に交代した。みずほFGは昨年度から、グループを横断した個人・法人・海外など顧客セグメント別の社内カンパニー制を導入。位置付けが激変した子会社トップは今何を求められているのか。みずほ信託銀行の飯盛徹夫社長に聞いた。

  • 木村博紀(朝日生命保険社長(4月1日就任))

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    木村博紀(朝日生命保険社長(4月1日就任))

    2017年4月1日号  

    2018年3月に創業130周年を迎える朝日生命保険。今年4月1日に社長に就任する木村博紀氏は、その節目の年に第16代社長として辣腕を振るうことになる。今後の経営方針を木村氏に聞いた。

  • 森川 亮(Cチャンネル社長)

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    森川 亮(Cチャンネル社長)

    2017年3月18日号  

    LINE社長を退任後に森川亮氏が立ち上げた女性向け動画メディア「Cチャンネル」は、国内首位の視聴数を稼ぐまでに成長。そのビジネスモデルを聞いた。

  • 山口悟郎(京セラ社長)

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    山口悟郎(京セラ社長)

    2017年2月4日号  

    電子部品、スマートフォン、ソーラーシステムなど多角化した事業構造を持つ京セラ。赤字の続くスマホとソーラーの2事業の課題について聞いた。

  • 安達 保(ベネッセホールディングス社長)

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    安達 保(ベネッセホールディングス社長)

    2016年12月3日号  

    2年前の個人情報漏えい事件以来、業績は低迷したまま。在任期間がわずか3カ月だった前社長からバトンを引き継いだ、安達保社長に今後の方針を聞いた。

  • 木本 茂(高島屋社長)

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    木本 茂(高島屋社長)

    2016年11月5日号  

    中国人客の“爆買いバブル”の終焉に、地方店の不振と苦戦が続く百貨店業界。高島屋の木本茂社長に生き残りの道を聞いた。

  • 清水洋史(不二製油グループ本社社長)

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    清水洋史(不二製油グループ本社社長)

    2016年10月29日号  

    食品企業の“黒子”としてチョコレート原料や油脂を提供する不二製油グループ本社。人口減少で国内市場が縮小に向かう環境下、どう成長の道筋を描くのか。

  • 安部憲生(野村不動産投資顧問社長)

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    安部憲生(野村不動産投資顧問社長)

    2016年10月22日号  

    トップリート投資法人を吸収合併し、資産規模で業界2位に浮上した野村不動産マスターファンド投資法人の運用会社、野村不動産投資顧問の安部憲生社長に今後の戦略を聞いた。

  • 上條 努(サッポロホールディングス社長)

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    上條 努(サッポロホールディングス社長)

    2016年10月15日号  

    今年、創業140周年を迎えるサッポロホールディングス。今や飲料や外食、不動産と事業は多岐にわたる。なぜ多くの事業を手掛けるのか。上條努社長に聞いた。

  • 十河政則(ダイキン工業代表取締役社長兼CEO)

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    十河政則(ダイキン工業代表取締役社長兼CEO)

    2016年10月1日号  

    2008年秋のリーマンショック直後の2期を除けば、再び業績が右肩上がりとなった“2兆円企業”のダイキン工業。この6月に、新中期経営計画を打ち出したばかりの十河政則社長が沈黙を破った。

  • 根岸秋男(生命保険協会会長 明治安田生命保険社長)

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    根岸秋男(生命保険協会会長 明治安田生命保険社長)

    2016年9月24日号  

    日本銀行によるマイナス金利政策の導入から半年以上が経過し、じわりと生命保険業界にも影響が及ぶ中、生命保険協会の会長に就任した明治安田生命保険の根岸秋男社長に、今後の方針を聞いた。

  • 朝倉陽保(丸の内キャピタル社長)

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    朝倉陽保(丸の内キャピタル社長)

    2016年9月24日号  

    後継者不足に悩む企業の事業承継や成熟・衰退企業の事業構造転換が、日本の喫緊の課題といわれるようになって久しいが、その解決策の一つとして今、多くの投資ファンドが設立されている。その運営会社の1社である丸の内キャピタルのトップに現状を聞いた。

  • リアム・コンドン(バイエルクロップサイエンス社長)

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    リアム・コンドン(バイエルクロップサイエンス社長)

    2016年9月17日号  

    種子・農薬最大手の米モンサントに買収提案を行い、統合交渉中の独製薬大手バイエルの農業部門トップに、買収の狙いなどを聞いた。

定期購読キャンペーン

記者の目

  • 編集委員 藤田章夫

    新NISAを追い風にする保険業界のしたたかさ

     新NISAが1月からスタートし、保険の販売には逆風かな?と思っていたら、「むしろ追い風になっていますよ」との声が多数。
     資産運用の相談に来た人に、「投資信託は資産が減ることもありますが、変額保険の死亡保険金額には最低保証があります」と言えば、「保険の方がいいか」となるようです。
     本来は、資産を運用したいのか保障が欲しいのか、目的に応じて使い分けたいところですが、これがかなり難しい。
     そこで、保険ジャーナリストの森田直子さんとファイナンシャルプランナーの風呂内亜矢さんに、保険と運用それぞれの立場から対談を行っていただきました。面白過ぎて、対談時間はあっという間に過ぎました。ぜひご一読ください。

  • 副編集長 名古屋和希

    “予定調和”の買収は今後減少?

     第一生命ホールディングスが3月に福利厚生代行のベネフィット・ワンを買収しました。この買収劇は異例の展開をたどりました。
     先に買収を表明したのは医療情報サイト運営のエムスリーでした。そこに第一生命が参戦したのです。結局、エムスリーよりも好条件を提示した第一生命が買収戦を制しました。大企業による対抗的な買収は極めて珍しいものです。
     従来、事業会社はイメージ悪化などを恐れ、「敵対的」な買収を控えてきました。ただ、近年はルール整備などを背景に「同意なき買収」が広がる機運が出ています。買収が活発になれば、企業・業界の新陳代謝も促せます。今後、“予定調和”の買収は減っていくかもしれません。

最新号の案内24年4月27日・5月4日合併特大号

表紙

特集保険vs新NISA 今「契約したい保険」は? 生保商品ベスト&ワーストランキング

保険とNISA、どちらに資金を振り向けるべきか──。新NISAをきっかけに投資熱が高まる中、多くの人が抱える悩みだ。そこで保険とNISAで迷ったときの考え方や保険の見直し方、保険のプロ29人が辛口採点した生命保険商品ランキングを、業界の深部…

特集2変局 岐路に立つNHK

NHKが大きな岐路に立たされている。今国会で放送法改正案が可決されれば、ネット視聴も受信料徴収の対象となる。一方で、今後、NHKの受信料収入は人口減やテレビ離れを背景に先細る可能性が高い。職員数1万人を誇る巨大公共放送機関は、「みなさまのN…