記事一覧:特集22552

  • 特集3
    キリンから王座を奪取した オーナー経営の強さと脆さ

    2014年7月19日号  

    米ビーム社の買収で国内首位となり、世界でものし上がったサントリー。だが、新社長を迎え、その行く手には大きな課題も立ちはだかる。

  • 特集3
    “やってみなはれ”世界へ 佐治サントリーの25年 凄みと死角

    2014年7月19日号  

    サントリーホールディングスが、過去最大級の賭けを二つ打った。1兆6000億円を投じた巨額M&Aと、初の創業家以外からの社長招聘だ。25年間の佐治信忠社長の経営の集大成ともなる決断。創業115年を迎える中、最大のチャレンジの勝算はどこにあるのか。

  • 特集2
    2015年就職・採用活動実態調査

    2014年7月19日号  

    学生の行動量は、前年とほぼ同様の結果となった。ウェブ(プレ)エントリーは平均76.2社と微減し、中でも0~39社と行動量の少ないグループが増加。平均受験企業数は21社以上の受験者が増加したものの、全体では微増にとどまった。応募学生数は、企業全体で減少傾向となり、従業員501人以上の企業でも前年から一転、減少傾向となっている。特に従業員500人以下の企業は、増加と減少の格差が2倍以上で、応募者確保に苦戦した様子がうかがえる。

  • 特集2
    「第8回新卒採用力ランキング」 三菱東京UFJ銀行がV3

    2014年7月19日号  

    企業の採用意欲の高さが目立った2015年新卒採用。「売り手市場」の環境下で、企業はいかにして学生の理解を深め、志望を高めたか。企業の「採用力通信簿」ともいうべきランキングを作成した。

  • 特集2
    2014年好評だった 【第1回】 インターンシップランキング

    2014年7月19日号  

    今回が初調査となる「2014年好評だったインターンシップランキング」は企業が公募するものを調査対象とした。参加した学生は4割近く(38.0%)と、半数以上の学生は参加をしていない(62.0%)。そのため全体のポイントは新卒採用力ランキングの個別項目と比べて少ないが、インターンシップの趣旨通り、学生の評価は「仕事理解に役立った」「業界理解に役立った」に集まる結果となった。

  • 特集2
    学生は複数内定者が5割超 企業は積極採用も成否に明暗

    2014年7月19日号  

    2015年新卒予定者に対する採用計画は、ここのところの企業業績の好調さを反映し、4年連続で拡大した。ダイヤモンド・ビッグアンドリードが企業を対象に実施した採用アンケート調査では、従業員501人以上の企業、同500人以下の企業共に、「採用計画数」を「増加させた」企業数が、「減少させた」企業数を4年連続で上回った。

  • 特集2
    2015年 新卒就職戦線総括 企業の採用姿勢も大激変! “売り手市場”強まる就職戦線

    2014年7月19日号  

    企業の採用計画は4年連続で増加傾向となり、完全に学生側の売り手市場となった今シーズン。企業・学生双方の状況から、今シーズンの傾向を振り返る。

  • 特集3
    イノベーションを高速化する 最新ビジネスモデル論の要諦

    2014年7月12日号  

    古今東西にわたる経営戦略論の100年の流れをまとめた『経営戦略全史』の著者で、現在は『ビジネスモデル全史』を刊行準備中の三谷宏治氏がビジネスモデル論について語る。

  • 特集3
    小山龍介(ブルームコンセプト代表)インタビュー

    2014年7月12日号  

    ビジネスモデル・キャンバスは、非常にシンプルな構造で、使われている言葉も難しくない。既存のビジネスを理解するには便利なツールですが、これを単なる分析に使うのでは、それほどインパクトはありません。

  • 特集3
    【Column】 ベンチャー企業に学ぶ 巨大企業の代表格GE

    2014年7月12日号  

    「シンプリフィケーション──シンプルにやろう」ジェフ・イメルト会長兼CEOが発する合言葉の下、巨大企業の代名詞ともいえる米ゼネラル・エレクトリック(GE)が変革に挑んでいる。

  • 特集3
    新規事業を生み出す世界標準 ビジネスモデル・キャンバス

    2014年7月12日号  

    世界45カ国のビジネス実務者や研究者など470人の集合知であるビジネスモデルの設計書がある。シリコンバレーの起業家の間では常識となっているツールとは?

  • 特集3
    ネスカフェvsオフィスグリコ 無人販売モデルの意外な違い

    2014年7月12日号  

    職場のモラルを信じて、オフィスで働く人々にコーヒーや菓子を無人販売する──。一見、よく似た二つの事業の比較から、ビジネスモデルづくりの秘訣を探る。

  • 特集3
    ビジネスモデルのつくり方

    2014年7月12日号  

    ビジネスモデルとは、「どのように価値を創造し、顧客に届けるかを、論理的かつ構造的に記述したもの」といえる。そして、良質なビジネスモデルはそれ自体がイノベーションとなり、組織自体を変え、ライバルに対し持続的競争優位を実現する。そんなビジネスモデルのつくり方を考えていこう。

  • 特集2
    政治による蹂躙と放置 かすみゆく郵政民営化

    2014年7月12日号  

    郵政民営化への関心が、国政の場で一向に高まらない。党内分裂まで招いた民営化の「トラウマ」から、議論を進めるような姿勢は見られず、放置するような雰囲気さえ漂い始めた。

  • 特集2
    【Part 2 政官の負の連鎖】 船頭多くして船山登る 郵政・ゆうちょの上場計画

    2014年7月12日号  

    2015年度の上場を目指す、日本郵政。稼ぎ頭のゆうちょ銀行の株を手放すという難題を抱えながら、けん引役が不在になるなど、その経営は迷走するばかりだ。

  • 特集2
    ゆうちょの攻勢に戦々恐々 再編迫られる地域金融機関

    2014年7月12日号  

    巨艦・ゆうちょ銀行の無秩序な事業拡大に、一貫して異を唱えてきた民間の金融機関。一方で、ゆうちょとの正面衝突を避け、提携によって生き残りを模索する動きも出始めている。

  • 特集2
    【Column】 郵政民営化で浮上する 長期金利の上昇リスク

    2014年7月12日号  

    昨春からの日本銀行による異次元の金融緩和と株価上昇に伴って、郵政民営化をめぐる課題として急浮上してきたのが、長期金利の上昇だ。まず、円グラフを見てほしい。日本郵政グループのゆうちょ銀行とかんぽ生命保険は、合計でなんと約180兆円、残高全体の18%もの国債を保有する巨大な投資家だ。

  • 特集2
    【Part 1 籠の中の銀行】 新規事業の見通し立たず 自縄自縛の悲しい経営

    2014年7月12日号  

    ゆうちょ銀行が認可申請した、住宅ローンなどの新規事業の審査が止まっている。その裏側には、政官を交えた思惑が複雑に絡み合い、経営の自立性を失った悲しい現実が見えてくる。

  • 特集2
    国策メガバンク ゆうちょ銀行の暗夜行路

    2014年7月12日号  

    国策という籠の中で、手足を縛られながら生きてきたゆうちょ銀行。郵政民営化で構造転換を迫られながら、新規事業や株式上場は深い霧に包まれており、その道程には多難が待ち受けている。

  • 特集3
    新井 聡(野村證券常務)インタビュー

    2014年7月5日号  

    現在、リテールの口座数は500万を超えているが、今後10年、20年で着実に高齢化していく。インターネット証券や銀行とビジネスが競合する中で、そのご家族や、これまで付き合いのなかったお客さまにもサービスを広げていかなければならない。

定期購読キャンペーン

記者の目

  • 編集委員 藤田章夫

    新NISAを追い風にする保険業界のしたたかさ

     新NISAが1月からスタートし、保険の販売には逆風かな?と思っていたら、「むしろ追い風になっていますよ」との声が多数。
     資産運用の相談に来た人に、「投資信託は資産が減ることもありますが、変額保険の死亡保険金額には最低保証があります」と言えば、「保険の方がいいか」となるようです。
     本来は、資産を運用したいのか保障が欲しいのか、目的に応じて使い分けたいところですが、これがかなり難しい。
     そこで、保険ジャーナリストの森田直子さんとファイナンシャルプランナーの風呂内亜矢さんに、保険と運用それぞれの立場から対談を行っていただきました。面白過ぎて、対談時間はあっという間に過ぎました。ぜひご一読ください。

  • 副編集長 名古屋和希

    “予定調和”の買収は今後減少?

     第一生命ホールディングスが3月に福利厚生代行のベネフィット・ワンを買収しました。この買収劇は異例の展開をたどりました。
     先に買収を表明したのは医療情報サイト運営のエムスリーでした。そこに第一生命が参戦したのです。結局、エムスリーよりも好条件を提示した第一生命が買収戦を制しました。大企業による対抗的な買収は極めて珍しいものです。
     従来、事業会社はイメージ悪化などを恐れ、「敵対的」な買収を控えてきました。ただ、近年はルール整備などを背景に「同意なき買収」が広がる機運が出ています。買収が活発になれば、企業・業界の新陳代謝も促せます。今後、“予定調和”の買収は減っていくかもしれません。

最新号の案内24年4月27日・5月4日合併特大号

表紙

特集保険vs新NISA 今「契約したい保険」は? 生保商品ベスト&ワーストランキング

保険とNISA、どちらに資金を振り向けるべきか──。新NISAをきっかけに投資熱が高まる中、多くの人が抱える悩みだ。そこで保険とNISAで迷ったときの考え方や保険の見直し方、保険のプロ29人が辛口採点した生命保険商品ランキングを、業界の深部…

特集2変局 岐路に立つNHK

NHKが大きな岐路に立たされている。今国会で放送法改正案が可決されれば、ネット視聴も受信料徴収の対象となる。一方で、今後、NHKの受信料収入は人口減やテレビ離れを背景に先細る可能性が高い。職員数1万人を誇る巨大公共放送機関は、「みなさまのN…