記事一覧:Key Wordで世界を読む207

  • liftoff tantrum(リフトオフかんしゃく)

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    liftoff tantrum(リフトオフかんしゃく)

    2015年06月13日号  

    市場関係者にとって今年後半の最大関心事の一つは米国の利上げ(interest-rate hike)だ。米連邦準備制度理事会(FRB)が対応を誤れば、市場が大波乱に見舞われるのは必至だからだ。米経済通信社ブルームバーグは5月22日配信記事で面白い見出しを掲げている。FRBのジャネット・イエレン議長に触れ、「利上げのタイミングが近づく中、イエレン議長は『テーパーかんしゃく』の悪夢に付きまとわれている(Yellen haunted by taper tantrum as Fed rate rise draws closer)」と報じているのだ。

  • dividend king(配当王)

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    dividend king(配当王)

    2015年06月06日号  

    一般に企業の配当(dividend)は成長スピードで決まる。低成長であれば高配当、高成長であれば低配当だ。成長分野が豊富にあれば利益を再投資し、さらなる成長を目指せばいい。配当ではなく株価上昇で株主に報いようとするわけだ。だが、高成長の代表格である米アップルは大幅増配を続け、高配当企業の代表格である米エクソンモービルとデッドヒートを繰り広げるようになった。

  • poison pill(毒薬条項)

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    poison pill(毒薬条項)

    2015年05月30日号  

    米議会では環太平洋連携協定(Trans-Pacific Partnership=TPP)をめぐってかんかんがくがくの議論が繰り広げられている。最大の焦点はいわゆる「毒薬条項(poison pill)」だ。法案の効力を削ぎかねない修正(amendment)のことである。

  • commercial drone(商用ドローン)

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    commercial drone(商用ドローン)

    2015年05月23日号  

    首相官邸屋上で無人飛行機(unmanned aerial vehicle)のドローン(drone)が見つかり、規制強化論が勢いを増す日本。そんな中、米国はドローンの商業利用解禁に向けて大幅な規制緩和に踏み切ろうとしている。

  • B Corp(Bコーポレーション)

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    B Corp(Bコーポレーション)

    2015年05月16日号  

    手工芸品・ビンテージ品のオンライン市場(online marketplace for crafts and vintage goods)を運営する米エッツィーが4月16日、新規株式公開(IPO)で米ナスダック市場にデビューした。初日の取引では30ドルで引け、公開価格16ドルを大幅に上回った。

  • home services(ホームサービス)

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    home services(ホームサービス)

    2015年05月02日号  

    部屋の塗装、配管修理、タイヤ取り付け、犬の散歩、ヨガのレッスン──。米国の「ホームサービス業(home services industry)」は4000億ドル(50兆円弱)ともいわれる巨大市場だ。

  • California Dreaming(夢見るカリフォルニア)

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    California Dreaming(夢見るカリフォルニア)

    2015年04月25日号  

    米人気フォークグループのママス&パパスが歌う「California Dreaming」がヒットしたのが1965年。50年後の今、「California Dreaming」が再び米メディアをにぎわしている。ただし、意味合いは百八十度異なる。前者は「夢のカリフォルニア」だが、後者は「現実を見ずに夢見るカリフォルニア」だ。

  • profit recession(収益不況)

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    profit recession(収益不況)

    2015年04月18日号  

    1~3月期が終わり、米企業による決算発表がいよいよ本格化する。原油安やドル高を反映して厳しい内容になる雲行きで、市場関係者の間ではいわゆる「収益不況(profit recession)」が懸念されている。

  • biotech bubble(バイオ株バブル)

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    biotech bubble(バイオ株バブル)

    2015年04月11日号  

    米連邦準備制度理事会(FRB)のジャネット・イエレン議長による警告が、ようやく市場に浸透し始めたのだろうか。昨年7月半ばに議会へ提出した報告書の中で、イエレン議長は米バイオテクノロジー業界の株価急伸に言及し、「大幅割高(substantially stretched)」と形容した。FRBが個別セクターの株価水準にコメントするのは異例だった。

  • dovish dot plot(ハト派的ドットプロット)

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    dovish dot plot(ハト派的ドットプロット)

    2015年04月04日号  

    米国の利上げのタイミングはいつなのか? 米連邦準備制度理事会(FRB)が3月18日に発表した連邦公開市場委員会(FOMC)声明からは「忍耐強く待てる(can be patient)」という文言が削除されていた。

  • subprime auto loan(サブプライム自動車ローン)

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    subprime auto loan(サブプライム自動車ローン)

    2015年03月28日号  

    米大手銀行ウェルズ・ファーゴは保守的なリスク管理で知られている。2008年のリーマンショックをうまく切り抜けたのも、空前の住宅ブームに浮かれずにサブプライム住宅ローン(subprime mortgage loan)に深入りしなかったからだ。

  • Gibraltar of American business(米国の難攻不落企業)

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    Gibraltar of American business(米国の難攻不落企業)

    2015年03月21日号  

    今年で85歳になる米著名投資家ウォーレン・バフェット氏。引退後は、会長兼最高経営責任者(CEO)として率いる巨大投資会社バークシャー・ハザウェイはどうなると考えているのか。

  • net neutrality(ネット中立性)

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    net neutrality(ネット中立性)

    2015年03月14日号  

    2月26日、「開かれたインターネット(open Internet)」を求めてきた活動家や起業家の多くが歓声を上げた。米連邦通信委員会(FCC)が同日の会合で、ネット回線を運営する通信業者に対する規制強化を賛成多数で決めたからだ。

  • Grexit(グレグジット)

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    Grexit(グレグジット)

    2015年03月07日号  

    英国は「グレグジット」の影響が自国へ及ばないようにしなければならない(Britain must insulate itself from the effects of a ‘Grexit')──。英紙「デイリー・テレグラフ」は2月25日、同国の元財務相で保守党の重鎮ケネス・クラーク氏の警告を伝えている。

  • law of large numbers(大企業の法則)

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    law of large numbers(大企業の法則)

    2015年02月28日号  

    好調な10~12月期決算を受け、米アップルの株式時価総額(market cap)が2月10日に終値ベースで7000億ドル(円換算で80兆円以上)を突破した。米国企業として初めてで、同社は今や「世界で最も価値ある企業(the world's most valuable company)」として圧倒的になった。

  • Frozen bubble(アナ雪バブル)

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    Frozen bubble(アナ雪バブル)

    2015年02月21日号  

    2月4日のニューヨーク株式市場。ウォルト・ディズニー株が大商いを伴いながら前日比7.6%上昇し、過去最高値の101.28ドルで取引を終えた。アニメ映画「アナと雪の女王」効果である。前日発表の2014年10~12月期決算で、ディズニーは予想を上回る大幅増収・増益を記録している。主因は「アナ雪」だ。13年11月の劇場公開から1年経過しているにもかかわらず、なおもディズニーの収益をけん引しているのだ。

  • currency wars(通貨戦争)

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    currency wars(通貨戦争)

    2015年02月14日号  

    今年の世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)で最も注目を集めた発言の一つは、米投資銀行ゴールドマン・サックスのゲーリー・コーン社長兼最高執行責任者(COO)の口から飛び出した。We are in currency wars....The prevailing view is that one of the easier ways to stimulate economic growth is to have a low currency.(われわれは通貨戦争のさなかにいます。経済を刺激するための手っ取り早い方法の一つは自国通貨安──こんな見方が大勢になっているのです。)

  • great wage slowdown(大賃金低迷)

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    great wage slowdown(大賃金低迷)

    2015年02月07日号  

    バラク・オバマ米大統領が1月20日に一般教書演説(State of the Union address)を行い、政策の目玉として中間層(middle class)への減税を打ち出した。いわゆる「21世紀の大賃金低迷(great wage slowdown of the 21st century)」に対処するためだ。ホワイトハウスが一般教書の内容を17日に発表したのを受け、米「ニューヨーク・タイムズ」紙のコラムニスト、デビッド・レオンハート氏は同日付電子版でずばり書いている。

  • anti-blasphemy law(反冒涜法)

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    anti-blasphemy law(反冒涜法)

    2015年01月31日号  

    連続テロ事件で襲撃された仏週刊新聞「シャルリー・エブド(Charlie Hebdo)」が1月14日に発行した特別号。表紙にイスラム教の預言者ムハンマドの風刺画(satirical drawing)が再び描かれ、「神への冒涜(blasphemy)」として中東などイスラム社会で抗議の声が上がっている。

  • safe haven bid(セーフヘイブン買い)

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    safe haven bid(セーフヘイブン買い)

    2015年01月24日号  

    世界経済が混乱するなどで先行き不透明感が増すと、決まって繰り返される投資家行動(investor behavior)がある。「セーフヘイブン買い(safe haven bid)」だ。セーフヘイブンとは直訳すれば「安全な避難地」であり、金融用語としては米国債(U.S. Treasuries)など安全資産(safe assets)を意味する。この意味で、セーフヘイブン買いは「安全資産買い」と訳してもいいだろう。

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「グローバル化時代の必須教養」10/25

記者の目

  • 編集部 相馬留美

    子どもの世界の方がキャッシュレス化している

     最近、ほとんど現金を持ち歩かなくなりました。とはいえ、無人レジで店員に商品を見せずに持ち帰るのはどこか後ろめたいものでした。
     しかし、ある取材先で「地デジやSuicaに文句を言う人が今ではいないように、キャッシュレスにも慣れますよ」と言われ、そうか、慣れかと、妙に納得したものです。
     子どもの世界でもキャッシュレス化が進んでいます。おもちゃのレジはカード決済に対応。レジのコインを部屋のどこかでなくしても、カードで決済してお店屋さんごっこを成立させているのです。キャッシュレスに慣れた彼らは、現実の無人レジもあまり気にならないよう。やっぱり「習うより慣れよ」が一番。特集から自分好みの決済を探してみてくださいね。

  • 編集長 深澤 献

    スマホ決済のときのポイントカードのモヤモヤ

     以前はよく、財布を持たずに会社に来てしまいました。特に危ないのが月曜日。週末の買い物で財布を使った後、通勤用のかばんに戻すのを忘れて出勤してしまうのです。仕方なく同僚から昼食代を借りる羽目に……。
     ところが最近は、スマホ決済とスマートウオッチの便利さを知り、キャッシュレス生活を満喫。逆に財布を忘れてきたことに気付かないまま一日過ごすこともあるほどです。
     一方で困るのは各種のポイントカード。「○○カードはお持ちですか?」と聞かれても、そういうのを持ち歩き、いちいち取り出すことから解放されたいから〝腕時計でチャリン〟なわけです。結局、利便性と引き換えにポイントは諦めるのですが、そのたびモヤモヤ感が残ります。

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