記事一覧：Key Wordで世界を読む219件
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threat of geopolitical risk（地政学的リスクの脅威）
2017年04月29日号現在の世界経済にとって最大の脅威は何か？ 4月6日、英エコノミスト誌はブログ記事の中で次のような見方を示した。The global economy faces many threats, but security, or geopolitical risk, is perhaps the most profound.（世界経済はさまざまな脅威に直面している。おそらく最大の脅威は安全保障上のリスク、つまり地政学的リスクだろう。）
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CAPE ratio（CAPEレシオ）
2017年04月22日号ドナルド・トランプ米大統領誕生をきっかけにニューヨーク株式市場で始まった上昇相場「トランプラリー（Trump rally）」。いつまで続くのだろうか。それを占う上で多くの投資家が注目する経済学者がいる。2013年にノーベル経済学賞を受賞した米エール大学教授のロバート・シラー氏だ。何しろ、同氏は2000年のＩＴ（情報技術）バブル崩壊を事実上予言し、続いて08年の住宅バブル崩壊も事実上予言したのだ。
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Trump tantrum（トランプタントラム）
2017年04月15日号トランプラリー（Trump rally）からトランプタントラム（Trump tantrum）へ──。米株式市場ではこんな見方が広がり、投資家の間で先行き不透明感が高まっている。
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death of retail（小売店の死）
2017年04月08日号かつて米小売業界の巨人（retail giant）として君臨したシアーズ・ホールディングス。3月22日のニューヨーク市場で同社株は投げ売りに遭い、前日比12％以上の大幅下落を記録した。
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U.K. breakup（英連合王国崩壊）
2017年04月01日号英国の欧州連合（ＥＵ）離脱「ブレグジット」に向けた交渉がいよいよ本格化する。これからはもう一つの離脱も大きな焦点になりそうだ。スコットランドと北アイルランドの英連合王国（United Kingdom）からの離脱だ。
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defense sequester（国防費強制削減）
2017年03月25日号10月スタートの2018会計年度（fiscal year）で「国防費の歴史的増大（historic increase in defense spending）」を目指すドナルド・トランプ米大統領。アピールする場として米海軍の最新空母「ジェラルド・フォード」は最適と判断したようだ。
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Nexit（ネグジット）
2017年03月18日号オランダの欧州連合（ＥＵ）離脱「ネグジット（Nexit）」が現実となるのか。3月15日の同国総選挙が試金石になる。極右（extreme-right）政党の自由党（ＰＶＶ）が第1党に躍り出る可能性があるのだ。
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ephemeral message（短命メッセージ）
2017年03月11日号写真・動画共有アプリ「スナップチャット（Snapchat）」で急成長している米スナップが3月初頭にニューヨーク証券取引所に上場する。ＩＴ（情報技術）企業としては、2014年に同証取に上場した中国アリババ以来の大型ＩＰＯ（新規株式公開）になる。
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＄1 trillion company（1兆ドル企業）
2017年03月04日号米アップルが株式時価総額（market cap）で世界初の「1兆ドル企業（$1 trillion company）」になるのではとの見方が出ている。2月14日の米ニューヨーク株式市場で株価がザラ場で135.09ドルを付け、約1年10カ月ぶりに最高値を更新したためだ。
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black site（ブラックサイト）
2017年02月25日号米国はテロ容疑者への水責め（waterboarding）を復活させるのではないかとの観測がくすぶっている。2月2日には米中央情報局（ＣＩＡ）のキャリア情報部員ジーナ・ハスペル氏がＣＩＡナンバー2の副長官ポストに指名されたから、なおさらである。何しろ、同氏は悪名高い「ブラックサイト（black site）」の運営責任者の一人だったとみられているからだ。
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binge watching（ビンジウオッチング）
2017年02月18日号英国営放送のＢＢＣがついに米ネットフリックスに屈した──。2017年の年明け早々に欧米のテレビ業界でこんな見方が広がった。ＢＢＣが「ビンジウオッチング（binge watching）」への移行を進める計画を明らかにしたためだ。
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sanctuary city（サンクチュアリ都市）
2017年02月11日号米国の不法移民対策をめぐり、全米各地の「サンクチュアリ都市（sanctuary city）」がドナルド・トランプ新大統領と対決姿勢を強めている。同大統領が1月25日に大統領令（executive order）」に署名し、サンクチュアリ都市に対する連邦補助金の打ち切りを宣告したためだ。
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new leader of the free world（自由主義世界の新リーダー）
2017年02月04日号1月20日の米大統領就任の直前、ドナルド・トランプ氏はドイツのアンゲラ・メルケル首相を痛烈に批判した。英タイムズ紙などのインタビューに応じて次のように語っている。
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green source（グリーンソース）
2017年01月28日号豪華絢爛なホテルやカジノ施設が立ち並び、大量のネオンが洪水のように光り輝く米ネバダ州ラスベガス。ここが「100％再生可能エネルギー」と聞いたら誰もが驚く。
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Trumpflation（トランプフレーション）
2017年01月21日号ポピュリズムはインフレを引き起こす（populism brings inflation）──このように指摘したのは1991年に出版された『ポピュリズムのマクロ経済学（The Macroeconomics of Populism）』だ。
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new normal of terrorism（テロのニューノーマル）
2017年01月14日号テロのニューノーマル（new normal of terrorism）──。2016年12月19日にベルリン（ドイツ）、アンカラ（トルコ）、チューリヒ（スイス）で凶悪事件が相次ぐと、テロが日常的に起きるという現実にあらためて注目が集まった。
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Great Rotation（グレートローテーション）
2016年12月24日号11月8日の米大統領選挙でドナルド・トランプ氏が勝利したのをきっかけに、安全資産からリスク資産への大規模な資金シフト「グレートローテーション（Great Rotation）」が進行中との見方が出ている。投資家の間で国債を売って株式を買う動きが加速したからだ。
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cord-cutting（コードカッティング）
2016年12月17日号米メディア業界を舞台に「コードカッティング（cord-cutting）」の動きが加速している。11月30日に米通信大手AT&Tが新サービス「ディレクＴＶナウ」を開始すると、米「ワシントン・ポスト」紙は「AT&Tがコードカッティング戦争に向け新対策（AT&T just unveiled its answer to the cord-cutting wars）」と報じた。
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fake news（フェイクニュース）
2016年12月10日号米大統領選挙投票日直前の11月5日、米フェイスブック上に「民主党大統領候補ヒラリー・クリントンの電子メール問題、ＦＢＩの担当捜査官が変死」というニュースが流れた。1分間に100件のペースでシェア数が増えていった。出所は「デンバー・ガーディアン」。
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wave of protectionism（保護主義の大波）
2016年12月03日号6月に英国が欧州連合（ＥＵ）離脱を決めたのに続いて不動産王ドナルド・トランプ氏が米大統領選挙で勝利したことで、保護主義がにわかに台頭してきた。欧米メディアは「保護主義の大波（wave of protectionism）」といった表現であふれている。
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