記事一覧:Key Wordで世界を読む199

  • Calexit(カリグジット)

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    Calexit(カリグジット)

    2016年11月26日号  

    11月8日の米大統領選挙(presidential election)投票でドナルド・トランプ氏の勝利が決定的になると、米カリフォルニア州では多くの人がソーシャルメディアに飛び付き、「カリグジット(Calexit)」というキーワードを拡散させた。

  • merger mania(M&A狂騒)

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    merger mania(M&A狂騒)

    2016年11月19日号  

    米大統領選投票日を目前に控えていたにもかかわらず、米国のM&A(企業の合併・買収)が空前の規模に膨らんでいる。投資家や銀行家ら市場関係者の間では「M&A狂騒(merger mania)」という言葉が飛び交っている。

  • AOL2.0(AOL2.0)

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    AOL2.0(AOL2.0)

    2016年11月12日号  

    AOL2.0──。10月22日に米通信大手AT&Tが米メディア大手タイム・ワーナーの買収を発表すると、こんな表現がメディア上をにぎわした。こう連想するのも当然である。IT(情報技術)バブル絶頂期の2000年にもタイム・ワーナー買収は大ニュースになり、「世紀の合併(deal of the century)」とはやされた。同社を買収したのが米インターネット大手AOL(アメリカ・オンライン)だ。

  • high-pressure economy(高圧経済)

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    high-pressure economy(高圧経済)

    2016年11月05日号  

    米連邦準備制度理事会(FRB)による利上げは今後どのタイミングで実現し、どのようなペースで進むのだろうか。これを占う上でカギを握るのが「高圧経済(high-pressure economy)」に対する認識である。

  • Amazon convenience store(アマゾン・コンビニエンスストア)

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    Amazon convenience store(アマゾン・コンビニエンスストア)

    2016年10月29日号  

    書籍販売をルーツにしてインターネット通販の巨人に成長した米アマゾン・ドット・コム。将来は「ブリック・アンド・モルタル(brick-and-mortar)」と呼ばれる実店舗でも台風の目になろうとしているのか。

  • global housing bubble(グローバル住宅バブル)

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    global housing bubble(グローバル住宅バブル)

    2016年10月22日号  

    世界で発行される国債の3分の1以上がマイナス利回りとなっている状況で、運用難に陥った投資資金はどこへ向かっているのか。受け皿になっているのが住宅であり、「グローバル住宅バブル(global housing bubble)」の懸念が出ている。

  • above the poverty line(貧困脱却)

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    above the poverty line(貧困脱却)

    2016年10月15日号  

    11月の米大統領選挙に向け、民主党のバラク・オバマ大統領はよっぽどうれしかったようだ。9月半ば、同党大統領候補ヒラリー・クリントン氏の応援のためにフィラデルフィアに立ち寄り、次のように語った。

  • merchant banking(マーチャントバンキング)

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    merchant banking(マーチャントバンキング)

    2016年10月08日号  

    イタリア・ルネサンス期を起源にするマーチャントバンキング(merchant banking)。当時から高リスク・高リターン型の金融業務であり、今も米ゴールドマン・サックスなど大手金融機関の収益源になっている。マーチャントバンキングの特徴は、金融機関が顧客の事業会社(non-financial company)に融資するのではなく出資する点にある。

  • greenlight governing(青信号行政)

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    greenlight governing(青信号行政)

    2016年10月01日号  

     米ペンシルベニア州ピッツバーグ市に世界が熱い視線を注いでいる。かつて「鉄の街(Steel City)」として知られた同市が「ロボット工学の拠点(robotics hub)」に変貌するかもしれないからだ。きっかけは「self-driving car」「autonomous vehicle」「driverless vehicle」などと呼ばれる自動運転車の登場だ。

  • central banks out of ammo(弾切れの中央銀行)

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    central banks out of ammo(弾切れの中央銀行)

    2016年09月24日号  

    英経済誌「エコノミスト」の表紙は風刺の効いたイラストで知られる。今年2月20日号も例外ではない。そこには背広姿のビジネスマンが抱える「ケインズ工業社製」の大砲が描かれ、砲口から数枚の紙幣がぱらぱらと落ちてくる。弾薬が底を突いて中は空っぽになったのだ。

  • soda tax(ソーダ税)

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    soda tax(ソーダ税)

    2016年09月17日号  

    甘味料入り飲料にソーダ税(soda tax)を課すと消費が減る(The “soda tax"helps reduce consumption of sugar-sweetened beverages)──。8月下旬に発表された調査でこんな結果が明らかになった。

  • eye-popping premium(目玉が飛び出るようなプレミアム)

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    eye-popping premium(目玉が飛び出るようなプレミアム)

    2016年09月10日号  

    8月22日に米医薬大手ファイザーによる米有力バイオテクノロジー企業の買収が決まると、市場関係者の間では「べらぼう(hefty)」「驚くべき(stunning)」「目玉が飛び出るよう(eye-popping)」といった表現が飛び交った。

  • end of the earnings recession(収益リセッションの終焉)

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    end of the earnings recession(収益リセッションの終焉)

    2016年09月03日号  

    8月15日のニューヨーク株式市場で主要株価指数がそろって史上最高値(all-time high)を更新した。6月下旬から上げ足を速めており、年初からのS&P500種株価指数の上昇率は7.2%に達した。英国の欧州連合(EU)離脱「ブレグジット」を筆頭に世界が混迷を深める状況下で、株価がトントン拍子で上がるのはなぜなのか。

  • Italy's zombie bank(イタリアのゾンビ銀行)

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    Italy's zombie bank(イタリアのゾンビ銀行)

    2016年08月27日号  

    ブレグジット後のユーロ圏危機の震源地はイタリアのゾンビ銀行(Italy's zombie banks could trigger a post-Brexit eurozone crisis)──。6月に英国の欧州連合(EU)離脱「ブレグジット(Brexit)」が決まると、こんな見方が欧州金融界で広まった。

  • Fortune 100 company(フォーチュン100企業)

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    Fortune 100 company(フォーチュン100企業)

    2016年08月13日号  

    米アップルの4~6月期決算発表を受け、「日本経済新聞」は「アップル、主力に陰り」と伝えている。実際、主力のスマートフォン「iPhone」などハードウエア部門の不振が響き、前年同期比で2桁の大幅減収・減益だった。

  • Rock Against the TPP(反TPPでロックしよう)

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    Rock Against the TPP(反TPPでロックしよう)

    2016年08月06日号  

    米ハリウッドのスターやミュージシャンが反TPP(Trans-Pacific Partnership=環太平洋経済連携協定)で団結して、7月23日のデンバーを皮切りに全米コンサートツアーを開始した。名付けて「反TPPでロックしよう(Rock Against the TPP)」である。

  • Augmented reality(拡張現実)

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    Augmented reality(拡張現実)

    2016年07月30日号  

    米「ニューヨーク・タイムズ」紙が「ポケモンGOの登場で拡張現実が一般大衆にも身近に(Pokemon Go Brings Augmented Reality to a Mass Audience)」と報じれば、米「ウォールストリート・ジャーナル」紙は「ポケモンGOの成功で拡張現実の可能性が広がる(Augmented Reality Gets Boost From Success of Pokemon Go)」と報じる──。

  • new London(ニューロンドン)

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    new London(ニューロンドン)

    2016年07月23日号  

    英国の欧州連合(EU)離脱「ブレグジット(Brexit)」が決まり、世界の金融市場に激震が走っている。中でも英銀行株はパニック売りに見舞われて暴落状態だ。国民投票で離脱が決まった6月23日から2週間を見てみると、バークレイズは30%安、ロイズ・バンキングは34%安、ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド(RBS)は41%安だ。株価を見る限り、まるで2008年のリーマンショックの再来だ。

  • Brexit contagion(ブレグジット連鎖)

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    Brexit contagion(ブレグジット連鎖)

    2016年07月16日号  

    欧州連合(EU)離脱の動きがドミノ倒しで各国に連鎖するのではないか──。英国が国民投票(referendum)でEU離脱「ブレグジット(Brexit)」を決めたのを受けて「ブレグジット連鎖(Brexit contagion)」の懸念が広がっている。

  • Wall Street to Main Street(ウォールストリートからメーンストリートへ)

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    Wall Street to Main Street(ウォールストリートからメーンストリートへ)

    2016年07月09日号  

    2011年の抗議運動「ウォール街を占拠せよ(Occupy Wall Street)」が象徴するように、米ウォール街は「金持ち」や「権力」の代名詞となってきた。そのウォール街に長らく君臨してきたのが米投資銀行ゴールドマン・サックスである。

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記者の目

  • 編集長 深澤 献

    過去の物差しのみで融資業務を行う「危うさ」

     銀行員といえば学歴競争の勝ち組でもあるエリートのはずなのに、時代の先頭に立ち、革新志向で変化を主導していくようなタイプは少ないといわれます。
     今号の特集の中で、メガバンクを辞めた30代の男性が、その理由として「融資業務自体が、過去10年分の財務諸表の確認から始まる“前例踏襲型”の仕事であること」を挙げています。過去の数字は分析できても、未来の事業の成否を判断するような才能は育たないというわけです。
     逆に言うと、従来の常識が大きく変わるときに、過去の物差しのみに頼って融資業務を行うことの危うさも感じます。思えば、バブル崩壊後の不良債権の山も、そんな行動様式から生まれたのでしょう。他山の石に。

  • 編集部 鈴木崇久

    就活でもらった「お祈りメール」のコンプレックス

     銀行業界に対してコンプレックスがあります。
     3メガバンクが毎年1000人規模の新卒採用を続けていた超売り手市場の時代、私は典型的なダメ就職活動生として、「3000人の中の1人にはなれるだろう」という甘い気持ちでエントリー。見事に全てから今後の活躍を祈念する「お祈りメール」を頂きました。
     その後、銀行業界は構造不況業種と呼ばれるに至りますが、激変する銀行業界に自分がいたら今どうなっているのか。そう考えると、変化に付いていけずに脱落していそうですが、ワクワクもします。
     ただ、箸にも棒にも掛からなかった人間が何を言っても戯れ言にすぎません。銀行業界のますますのご発展をお祈り申し上げます。

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