記事一覧：Key Wordで世界を読む207件
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new leader of the free world（自由主義世界の新リーダー）
2017年02月04日号1月20日の米大統領就任の直前、ドナルド・トランプ氏はドイツのアンゲラ・メルケル首相を痛烈に批判した。英タイムズ紙などのインタビューに応じて次のように語っている。
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green source（グリーンソース）
2017年01月28日号豪華絢爛なホテルやカジノ施設が立ち並び、大量のネオンが洪水のように光り輝く米ネバダ州ラスベガス。ここが「100％再生可能エネルギー」と聞いたら誰もが驚く。
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Trumpflation（トランプフレーション）
2017年01月21日号ポピュリズムはインフレを引き起こす（populism brings inflation）──このように指摘したのは1991年に出版された『ポピュリズムのマクロ経済学（The Macroeconomics of Populism）』だ。
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new normal of terrorism（テロのニューノーマル）
2017年01月14日号テロのニューノーマル（new normal of terrorism）──。2016年12月19日にベルリン（ドイツ）、アンカラ（トルコ）、チューリヒ（スイス）で凶悪事件が相次ぐと、テロが日常的に起きるという現実にあらためて注目が集まった。
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Great Rotation（グレートローテーション）
2016年12月24日号11月8日の米大統領選挙でドナルド・トランプ氏が勝利したのをきっかけに、安全資産からリスク資産への大規模な資金シフト「グレートローテーション（Great Rotation）」が進行中との見方が出ている。投資家の間で国債を売って株式を買う動きが加速したからだ。
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cord-cutting（コードカッティング）
2016年12月17日号米メディア業界を舞台に「コードカッティング（cord-cutting）」の動きが加速している。11月30日に米通信大手AT&Tが新サービス「ディレクＴＶナウ」を開始すると、米「ワシントン・ポスト」紙は「AT&Tがコードカッティング戦争に向け新対策（AT&T just unveiled its answer to the cord-cutting wars）」と報じた。
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fake news（フェイクニュース）
2016年12月10日号米大統領選挙投票日直前の11月5日、米フェイスブック上に「民主党大統領候補ヒラリー・クリントンの電子メール問題、ＦＢＩの担当捜査官が変死」というニュースが流れた。1分間に100件のペースでシェア数が増えていった。出所は「デンバー・ガーディアン」。
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wave of protectionism（保護主義の大波）
2016年12月03日号6月に英国が欧州連合（ＥＵ）離脱を決めたのに続いて不動産王ドナルド・トランプ氏が米大統領選挙で勝利したことで、保護主義がにわかに台頭してきた。欧米メディアは「保護主義の大波（wave of protectionism）」といった表現であふれている。
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Calexit（カリグジット）
2016年11月26日号11月8日の米大統領選挙（presidential election）投票でドナルド・トランプ氏の勝利が決定的になると、米カリフォルニア州では多くの人がソーシャルメディアに飛び付き、「カリグジット（Calexit）」というキーワードを拡散させた。
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merger mania（Ｍ＆Ａ狂騒）
2016年11月19日号米大統領選投票日を目前に控えていたにもかかわらず、米国のＭ＆Ａ（企業の合併・買収）が空前の規模に膨らんでいる。投資家や銀行家ら市場関係者の間では「Ｍ＆Ａ狂騒（merger mania）」という言葉が飛び交っている。
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AOL2.0(AOL2.0)
2016年11月12日号AOL2.0──。10月22日に米通信大手AT&Tが米メディア大手タイム・ワーナーの買収を発表すると、こんな表現がメディア上をにぎわした。こう連想するのも当然である。ＩＴ（情報技術）バブル絶頂期の2000年にもタイム・ワーナー買収は大ニュースになり、「世紀の合併（deal of the century）」とはやされた。同社を買収したのが米インターネット大手ＡＯＬ（アメリカ・オンライン）だ。
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high-pressure economy（高圧経済）
2016年11月05日号米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による利上げは今後どのタイミングで実現し、どのようなペースで進むのだろうか。これを占う上でカギを握るのが「高圧経済（high-pressure economy）」に対する認識である。
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Amazon convenience store（アマゾン・コンビニエンスストア）
2016年10月29日号書籍販売をルーツにしてインターネット通販の巨人に成長した米アマゾン・ドット・コム。将来は「ブリック・アンド・モルタル（brick-and-mortar）」と呼ばれる実店舗でも台風の目になろうとしているのか。
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global housing bubble（グローバル住宅バブル）
2016年10月22日号世界で発行される国債の3分の1以上がマイナス利回りとなっている状況で、運用難に陥った投資資金はどこへ向かっているのか。受け皿になっているのが住宅であり、「グローバル住宅バブル（global housing bubble）」の懸念が出ている。
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above the poverty line（貧困脱却）
2016年10月15日号11月の米大統領選挙に向け、民主党のバラク・オバマ大統領はよっぽどうれしかったようだ。9月半ば、同党大統領候補ヒラリー・クリントン氏の応援のためにフィラデルフィアに立ち寄り、次のように語った。
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merchant banking（マーチャントバンキング）
2016年10月08日号イタリア・ルネサンス期を起源にするマーチャントバンキング（merchant banking）。当時から高リスク・高リターン型の金融業務であり、今も米ゴールドマン・サックスなど大手金融機関の収益源になっている。マーチャントバンキングの特徴は、金融機関が顧客の事業会社（non-financial company）に融資するのではなく出資する点にある。
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greenlight governing（青信号行政）
2016年10月01日号米ペンシルベニア州ピッツバーグ市に世界が熱い視線を注いでいる。かつて「鉄の街（Steel City）」として知られた同市が「ロボット工学の拠点（robotics hub）」に変貌するかもしれないからだ。きっかけは「self-driving car」「autonomous vehicle」「driverless vehicle」などと呼ばれる自動運転車の登場だ。
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central banks out of ammo（弾切れの中央銀行）
2016年09月24日号英経済誌「エコノミスト」の表紙は風刺の効いたイラストで知られる。今年2月20日号も例外ではない。そこには背広姿のビジネスマンが抱える「ケインズ工業社製」の大砲が描かれ、砲口から数枚の紙幣がぱらぱらと落ちてくる。弾薬が底を突いて中は空っぽになったのだ。
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soda tax（ソーダ税）
2016年09月17日号甘味料入り飲料にソーダ税（soda tax）を課すと消費が減る（The “soda tax"helps reduce consumption of sugar-sweetened beverages）──。8月下旬に発表された調査でこんな結果が明らかになった。
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eye-popping premium（目玉が飛び出るようなプレミアム）
2016年09月10日号8月22日に米医薬大手ファイザーによる米有力バイオテクノロジー企業の買収が決まると、市場関係者の間では「べらぼう（hefty）」「驚くべき（stunning）」「目玉が飛び出るよう（eye-popping）」といった表現が飛び交った。
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