記事一覧:Key Wordで世界を読む187

  • new leader of the free world(自由主義世界の新リーダー)

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    new leader of the free world(自由主義世界の新リーダー)

    2017年02月04日号  

    1月20日の米大統領就任の直前、ドナルド・トランプ氏はドイツのアンゲラ・メルケル首相を痛烈に批判した。英タイムズ紙などのインタビューに応じて次のように語っている。

  • green source(グリーンソース)

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    green source(グリーンソース)

    2017年01月28日号  

    豪華絢爛なホテルやカジノ施設が立ち並び、大量のネオンが洪水のように光り輝く米ネバダ州ラスベガス。ここが「100%再生可能エネルギー」と聞いたら誰もが驚く。

  • Trumpflation(トランプフレーション)

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    Trumpflation(トランプフレーション)

    2017年01月21日号  

    ポピュリズムはインフレを引き起こす(populism brings inflation)──このように指摘したのは1991年に出版された『ポピュリズムのマクロ経済学(The Macroeconomics of Populism)』だ。

  • new normal of terrorism(テロのニューノーマル)

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    new normal of terrorism(テロのニューノーマル)

    2017年01月14日号  

    テロのニューノーマル(new normal of terrorism)──。2016年12月19日にベルリン(ドイツ)、アンカラ(トルコ)、チューリヒ(スイス)で凶悪事件が相次ぐと、テロが日常的に起きるという現実にあらためて注目が集まった。

  • Great Rotation(グレートローテーション)

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    Great Rotation(グレートローテーション)

    2016年12月24日号  

    11月8日の米大統領選挙でドナルド・トランプ氏が勝利したのをきっかけに、安全資産からリスク資産への大規模な資金シフト「グレートローテーション(Great Rotation)」が進行中との見方が出ている。投資家の間で国債を売って株式を買う動きが加速したからだ。

  • cord-cutting(コードカッティング)

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    cord-cutting(コードカッティング)

    2016年12月17日号  

    米メディア業界を舞台に「コードカッティング(cord-cutting)」の動きが加速している。11月30日に米通信大手AT&Tが新サービス「ディレクTVナウ」を開始すると、米「ワシントン・ポスト」紙は「AT&Tがコードカッティング戦争に向け新対策(AT&T just unveiled its answer to the cord-cutting wars)」と報じた。

  • fake news(フェイクニュース)

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    fake news(フェイクニュース)

    2016年12月10日号  

    米大統領選挙投票日直前の11月5日、米フェイスブック上に「民主党大統領候補ヒラリー・クリントンの電子メール問題、FBIの担当捜査官が変死」というニュースが流れた。1分間に100件のペースでシェア数が増えていった。出所は「デンバー・ガーディアン」。

  • wave of protectionism(保護主義の大波)

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    wave of protectionism(保護主義の大波)

    2016年12月03日号  

    6月に英国が欧州連合(EU)離脱を決めたのに続いて不動産王ドナルド・トランプ氏が米大統領選挙で勝利したことで、保護主義がにわかに台頭してきた。欧米メディアは「保護主義の大波(wave of protectionism)」といった表現であふれている。

  • Calexit(カリグジット)

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    Calexit(カリグジット)

    2016年11月26日号  

    11月8日の米大統領選挙(presidential election)投票でドナルド・トランプ氏の勝利が決定的になると、米カリフォルニア州では多くの人がソーシャルメディアに飛び付き、「カリグジット(Calexit)」というキーワードを拡散させた。

  • merger mania(M&A狂騒)

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    merger mania(M&A狂騒)

    2016年11月19日号  

    米大統領選投票日を目前に控えていたにもかかわらず、米国のM&A(企業の合併・買収)が空前の規模に膨らんでいる。投資家や銀行家ら市場関係者の間では「M&A狂騒(merger mania)」という言葉が飛び交っている。

  • AOL2.0(AOL2.0)

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    AOL2.0(AOL2.0)

    2016年11月12日号  

    AOL2.0──。10月22日に米通信大手AT&Tが米メディア大手タイム・ワーナーの買収を発表すると、こんな表現がメディア上をにぎわした。こう連想するのも当然である。IT(情報技術)バブル絶頂期の2000年にもタイム・ワーナー買収は大ニュースになり、「世紀の合併(deal of the century)」とはやされた。同社を買収したのが米インターネット大手AOL(アメリカ・オンライン)だ。

  • high-pressure economy(高圧経済)

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    high-pressure economy(高圧経済)

    2016年11月05日号  

    米連邦準備制度理事会(FRB)による利上げは今後どのタイミングで実現し、どのようなペースで進むのだろうか。これを占う上でカギを握るのが「高圧経済(high-pressure economy)」に対する認識である。

  • Amazon convenience store(アマゾン・コンビニエンスストア)

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    Amazon convenience store(アマゾン・コンビニエンスストア)

    2016年10月29日号  

    書籍販売をルーツにしてインターネット通販の巨人に成長した米アマゾン・ドット・コム。将来は「ブリック・アンド・モルタル(brick-and-mortar)」と呼ばれる実店舗でも台風の目になろうとしているのか。

  • global housing bubble(グローバル住宅バブル)

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    global housing bubble(グローバル住宅バブル)

    2016年10月22日号  

    世界で発行される国債の3分の1以上がマイナス利回りとなっている状況で、運用難に陥った投資資金はどこへ向かっているのか。受け皿になっているのが住宅であり、「グローバル住宅バブル(global housing bubble)」の懸念が出ている。

  • above the poverty line(貧困脱却)

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    above the poverty line(貧困脱却)

    2016年10月15日号  

    11月の米大統領選挙に向け、民主党のバラク・オバマ大統領はよっぽどうれしかったようだ。9月半ば、同党大統領候補ヒラリー・クリントン氏の応援のためにフィラデルフィアに立ち寄り、次のように語った。

  • merchant banking(マーチャントバンキング)

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    merchant banking(マーチャントバンキング)

    2016年10月08日号  

    イタリア・ルネサンス期を起源にするマーチャントバンキング(merchant banking)。当時から高リスク・高リターン型の金融業務であり、今も米ゴールドマン・サックスなど大手金融機関の収益源になっている。マーチャントバンキングの特徴は、金融機関が顧客の事業会社(non-financial company)に融資するのではなく出資する点にある。

  • greenlight governing(青信号行政)

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    greenlight governing(青信号行政)

    2016年10月01日号  

     米ペンシルベニア州ピッツバーグ市に世界が熱い視線を注いでいる。かつて「鉄の街(Steel City)」として知られた同市が「ロボット工学の拠点(robotics hub)」に変貌するかもしれないからだ。きっかけは「self-driving car」「autonomous vehicle」「driverless vehicle」などと呼ばれる自動運転車の登場だ。

  • central banks out of ammo(弾切れの中央銀行)

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    central banks out of ammo(弾切れの中央銀行)

    2016年09月24日号  

    英経済誌「エコノミスト」の表紙は風刺の効いたイラストで知られる。今年2月20日号も例外ではない。そこには背広姿のビジネスマンが抱える「ケインズ工業社製」の大砲が描かれ、砲口から数枚の紙幣がぱらぱらと落ちてくる。弾薬が底を突いて中は空っぽになったのだ。

  • soda tax(ソーダ税)

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    soda tax(ソーダ税)

    2016年09月17日号  

    甘味料入り飲料にソーダ税(soda tax)を課すと消費が減る(The “soda tax"helps reduce consumption of sugar-sweetened beverages)──。8月下旬に発表された調査でこんな結果が明らかになった。

  • eye-popping premium(目玉が飛び出るようなプレミアム)

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    eye-popping premium(目玉が飛び出るようなプレミアム)

    2016年09月10日号  

    8月22日に米医薬大手ファイザーによる米有力バイオテクノロジー企業の買収が決まると、市場関係者の間では「べらぼう(hefty)」「驚くべき(stunning)」「目玉が飛び出るよう(eye-popping)」といった表現が飛び交った。

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記者の目

  • 編集部 中村正毅

    業界内の調和をぶち壊しにかかろうとする存在

     昨秋の総選挙のとき、議員会館にお邪魔して先生方に取材していたら、受付で大手保険会社の名刺を発見しました。
     選挙となればおなじみの光景ですが、業界と政治との距離を考えるとこうした「ごあいさつ」は意外に大事だったりします。特にこれから税制改正要望の時期を迎えると、じわりと影響してくる場面があるかもしれません。
     そうして業界内のさまざまな動きが、半ば予定調和で進む中、そんなことにはおかまいなしと言わんばかりに、調和をぶち壊しにかかろうとする存在が今年初めから出てきています。
     あえてどこの誰とは言いませんが、保険会社が余裕をかましていると痛い目に遭うかもしれません。

  • 編集長 深澤 献

    新社会人が絶対に手を出してはいけない金融商品

     毎週、ダイヤモンド・オンラインの記事を本誌に転載していますが、今週は経済評論家の山崎元さんの「新社会人が絶対に手を出してはいけない『マネー三悪商品』」を選びました。この1週間で最も読まれ、フェイスブックで4桁の「いいね!」を集めた人気記事です。
     この記事で山崎さんが戒めているのが「保険」。いわく「独身の新入社員に、生命保険はいらない。万が一あなたが亡くなっても、悲しむ人はいるかもしれないが、生活に困る被扶養者はいないからだ」ともっとも至極。
     新入社員時代、職域営業のセールスレディに勧められるがまま過剰な保障に多額の保険料を支払っていた反省を踏まえ、あえて「保険特集」の号に載せました。

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