記事一覧:Key Wordで世界を読む198

  • hawkish Fed(タカ派FRB)

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    hawkish Fed(タカ派FRB)

    2018年02月24日号  

    賃金高、ドル安、原油高、大規模減税──。ここから読み取れるのは「タカ派FRB(hawkish Fed)」だ。つまり、金融引き締め(monetary tightening)に積極的な米連邦準備制度理事会(FRB)のことである。

  • federal 5G network(連邦5Gネットワーク)

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    federal 5G network(連邦5Gネットワーク)

    2018年02月17日号  

    米国共和党は過去数十年にわたり「小さな政府(small government)」を旗印にしてきた。その共和党が生んだドナルド・トランプ大統領には「大きな政府」アレルギーはないのだろうか。

  • solar tariff(ソーラー関税)

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    solar tariff(ソーラー関税)

    2018年02月10日号  

    地球温暖化(global warming)論に異を唱えるドナルド・トランプ米大統領。昨年には国際的取り組みである「パリ協定」からの脱退を表明し、米国内外から強い批判を浴びている。

  • social activism(社会的アクティビズム)

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    social activism(社会的アクティビズム)

    2018年02月03日号  

    投資先企業の株式を大量保有して経営改革を迫る「株主アクティビズム(shareholder activism)」。年金基金などからの支持も得て世界的に勢いを増している。だが、「短期的な株主利益ばかり追求している(too focused on short-term profits for shareholders)」として糾弾されることも多い。

  • The Irish question(アイリッシュ・クエスチョン)

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    The Irish question(アイリッシュ・クエスチョン)

    2018年01月27日号  

    2017年12月15日、ブリュッセル。欧州連合(EU)は首脳会議を開き、英国のEU離脱(ブレグジット)をめぐる交渉で基本合意に達し、「第2段階(second phase of talks)」に入ると発表した。

  • repatriation tax break(レパトリ減税)

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    repatriation tax break(レパトリ減税)

    2018年01月20日号  

    世界で1億人以上の加入者を抱えて急成長している動画配信サービス最大手、米ネットフリックス。米IT(情報技術)の巨人、アップルの傘下に入るのだろうか。

  • grab-and-go store(グラブ&ゴー店舗)

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    grab-and-go store(グラブ&ゴー店舗)

    2018年01月13日号  

    米小売業界でレジ待ち(checkout line)もセルフレジ(self checkout)もない「グラブ&ゴー店舗(grab-and-go store)」がいよいよ本格デビューするかもしれない。米ネット通販の巨人アマゾン・ドット・コムが2016年12月に本拠地シアトルでスタートした食品スーパー「アマゾン・ゴー(Amazon Go)」のことだ。

  • deep state(ディープステート)

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    deep state(ディープステート)

    2017年12月23日号  

    米国にもいわゆる「ディープステート(deep state)」が存在するのだろうか。日本語では「影の政府」「闇の政府」などと呼ばれ、選挙によって正当に選ばれた政府とは別の次元で動く「国家の中の国家(state within a state)」のことだ。

  • m-commerce(モバイル商取引)

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    m-commerce(モバイル商取引)

    2017年12月16日号  

    米国で電子商取引(e-commerce)のモバイル商取引(mobile commerce)化が急ピッチで進んでいる。スマートフォンやタブレットがインターネット通販(online shopping)の主役になりつつあるのだ。

  • vertical integration(垂直統合)

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    vertical integration(垂直統合)

    2017年12月09日号  

    大型再編(massive industry consolidation)が進行中の米メディア業界。米司法省が通信大手AT&Tによるメディア大手タイム・ワーナーの買収に待ったをかけたことで、政治的思惑も含めて「垂直統合(vertical integration)」がクローズアップされている。

  • conglomerate breakup(コングロマリットの解体)

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    conglomerate breakup(コングロマリットの解体)

    2017年12月02日号  

    米主要30銘柄で構成する伝統的株価指数(stock market index)、ダウ工業株30種平均。1896年の指数誕生当初から唯一残るゼネラル・エレクトリック(GE)が、構成銘柄から外される日も近いかもしれない。

  • Arabian Warren Buffett(アラビアのウォーレン・バフェット)

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    Arabian Warren Buffett(アラビアのウォーレン・バフェット)

    2017年11月25日号  

    サウジアラビアの反汚職委員会が多数の王族や現役閣僚を突然逮捕したとのニュースが飛び出した11月上旬、世界の金融センターに衝撃が走った。

  • Pandora's box in Hollywood(ハリウッドのパンドラの箱)

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    Pandora's box in Hollywood(ハリウッドのパンドラの箱)

    2017年11月18日号  

    「恋におちたシェイクスピア」「パルプ・フィクション」などで知られる米映画プロデューサーのハーベイ・ワインスタイン氏をめぐるセクハラ(sexual harassment)疑惑が表面化したことで、ハリウッドが蜂の巣をつついたような騒ぎになっている。

  • inflation conundrum(インフレ・コナンドラム)

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    inflation conundrum(インフレ・コナンドラム)

    2017年11月11日号  

    米中央銀行の連邦準備制度理事会(FRB)が何年にもわたって頭を悩ませている重大問題の一つは何か。いわゆる「インフレ・コナンドラム(inflation conundrum)」である。「謎」や「難問」を意味するコナンドラムは、元々は2005年にアラン・グリーンスパン元FRB議長が使った言葉だ。

  • unstoppable bull(止まらない強気相場)

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    unstoppable bull(止まらない強気相場)

    2017年11月04日号  

    世界的な株高(global stock-market rally)のエンジン役になっているニューヨーク株式市場。代表的株価指標であるダウ工業株30種平均が10月18日、ついに2万3000ドルの大台に乗せた。

  • resistance movement(レジスタンス運動)

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    resistance movement(レジスタンス運動)

    2017年10月28日号  

    日本では民進党の分裂で立憲民主党が誕生するなどリベラル派の再編が起きている。米国も日本に続くかもしれない。リベラル派を敵視するドナルド・トランプ大統領の誕生を受けていわゆる「レジスタンス運動(resistance movement)」が広がっているからだ。

  • mega-breach(メガブリーチ)

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    mega-breach(メガブリーチ)

    2017年10月21日号  

    今年は「メガブリーチ元年(year of mega-breaches)」として記憶されるかもしれない。大規模なデータ漏洩(data breach)が相次ぎ発覚しているからだ。

  • China's debt bomb(中国の債務爆弾)

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    China's debt bomb(中国の債務爆弾)

    2017年10月14日号  

    中国の「債務爆弾(debt bomb)」をめぐってあらためて不安が広がっている。米大手格付け会社S&Pグローバル・レーティングが9月21日、同国の長期債(long-term debt)格付けを引き下げたからだ。すでに米格付け会社ムーディーズも中国の長期債格付けの引き下げに踏み切っている。

  • Devil's Venom(悪魔の毒液)

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    Devil's Venom(悪魔の毒液)

    2017年10月07日号  

    「悪魔の毒液(Devil's Venom)」をご存じだろうか。8月29日に続いて9月15日に北朝鮮から発射され、日本上空を通過して太平洋に落下した弾道ミサイル(ballistic missile)。これに使われたとみられる液体燃料が「悪魔の毒液」だ。

  • Retail Apocalypse(小売りアポカリプス)

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    Retail Apocalypse(小売りアポカリプス)

    2017年09月30日号  

    小売りアポカリプス(the Retail Apocalypse)──。9月上旬に米玩具大手トイザラスの経営危機が表面化すると、米メディア上ではこんな表現が躍った。米金融専門誌「マネー」が使った見出しは「小売りアポカリプス、次はトイザラスか?(Up Next in the Retail Apocalypse: Toys R Us?)」だ。「世界の終わり」といったニュアンスがあるアポカリプスは米小売業の現状を表すキーワードとしてすっかり定着したようだ。

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記者の目

  • 編集長 深澤 献

    サプリ漬けよりアプリ漬けが安上がり&健康的?

     既存の産業にテクノロジーを結び付けて新市場を創り出す「X-Tech(クロステック)」。その一つであるヘルステックが引き起こす医療産業の激変を、今号の特集では描いています。
     自分自身の生活を振り返っても、運動記録や健康情報の管理は完全にスマホとスマートウオッチ任せ。枕元にスマホを置き、睡眠分析によって眠りの浅いときを狙って起こしてくれる目覚ましアプリを愛用しているし、専用アプリで食事の記録を取るだけで、ダイエットなんて簡単にできることも実証済みです。
     サプリ漬けよりアプリ漬けの方が、安上がりで健康的かも。いずれ、医者が薬ではなく、お薦めアプリを処方するなんて時代が来るかもしれません。

  • 編集部 土本匡孝

    タケダの巨額買収は「英断」か「破滅への序章」か

     超大型買収合意で注目の武田薬品。現役・OB社員、創業家筋、アナリスト、製薬他社など多くの人に話を聞きましたが意見はバラバラ。「ものは捉え方次第」という言葉が脳裏に浮かびました。
     買収賛成派は「外国人経営者故の英断」、反対派は「破滅への序章」。湘南の研究体制見直しも、擁護派は「労働者のために手厚いオプション」、糾弾派は「実質指名解雇の大リストラ」──。ある現役社員は「既に外資系会社。日本の老舗だとみるから報道のポイントがみんなずれている」と話し、印象的でした。
     私事ですが、夏季休暇前に終えるはずの編集作業がずれ込み、旅行中にする羽目に。ブラック職場か、大好きな「書く仕事」を存分にできて幸せかも捉え方次第。

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